産業連関
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6 巻, 2 号
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  • 三好 正也
    1995 年6 巻2 号 p. 3
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
  • 浦田 秀次郎, 河井 啓希
    1995 年6 巻2 号 p. 4-13
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
     1960年から90年の間に,日本の産業の比較慢位とそれを規定する要因は大きく変化した。本稿では,詳細な産業別データにもとづいて比較優位の変化を観察したうえで,その決定図を統計的手法を用いて分析した。このとき産業の比較優位の決定国として,伝統的な要素集約度だけでなく,産業組織的要素や産業政策の効果についても検討をおこなった。その結果,比較優位を持つ産業は,労働集約的なものから物的資本集約的,人的資本集約的,技術集約的なものへと変化してきたこと,下諸制度が製造業の比較優位の向上に貢献してきたこと,日本におけるある時期の産業政策は産業の比較優位の決定に影響を与えたこと,などが確認された。
  • ―構造変化のI-O分析―
    伊藤 昭男, 出村 克彦, 小川 祐子
    1995 年6 巻2 号 p. 14-21
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
     1986年のEC加盟以後,スペインは政治上の安定,積極的な経済政策から着実に経済発展を歩みはじめており,ヨーロッパ先進国の一員としての仲間入りを果たそうとしている。EC加盟による経済の自由化は,こうした経済発展への契機となりうる一方,加盟諸国との経済的緊密化,経済競争の激化を伴うとも考えられるものである。以下,スペインI-O表を用いて,EC加盟を契機にスペインの経済発展構造がとのような変化をとげたかを分析してみよう。
  • ―スカイライン分析の手法による中・日の比較―
    騰 鑑
    1995 年6 巻2 号 p. 22-32
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
     中国経済の構造変化がいかに進行しているかは,その目覚ましい経済成長とともに識者の注目を集めている。今回は,1985-87-90の3つのI-O表を統一の部門分類で,しかも1990年価格表示によって表示し,レオンチェフのスカイライン分析の手法で構造変化の実体を分析する。同時に日本経済との比較をも試み,日中の経済構造の補完性と交流の関係についても長期的視野から検討を加える。ダイナミックに成長を続ける中国経済が今後,関かれた市場で日本経済にいかなるインパクトを与えて行くかは,わが国の産業界にとっても最大の関心事の1つであろう。以下その詳細な変化の過程を眺めてみたい。
  • ―日本経済の構造分析①―
    木地 孝之
    1995 年6 巻2 号 p. 33-38
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
     産業連関表は,産業連関分析を行うための道具であると同時に,大規模かつ高度に集計された統計表の2つである。本分析は,産業述調表を利用して様々な切り口から日本経済の構造変化を読み取ろうとするものであり,そのために,1960~90年の「接続産業連関表」,同「工業統計表」及び1985年の「国債産業連関表」が共通の分類に組み替えられた。第1回目にあたる今回は,国内生産増加率と国際競争力指数及び関連データの比較が行われており,70年代についても80年代についても,国内生産増加率の低い産業群より国内生産増加率の高い産業群の方が,輸入の増加率が高いという興味ある結果が示された。
  • ―鉄くず・高炉スラグ・フライアッシュ利用のシミュレーション―
    池田 明由, 石川 雅紀, 菅 幹雄, 藤井 美文, 吉岡 完治
    1995 年6 巻2 号 p. 39-61
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
     1990年と1985年の5年間で,日本経済のCO2の排出量は20%も増大している。とくに注目されるのは,鉄鋼,セメント,電力の3大部門である。地味温暖化対策が炭素税導入と絡めて世界的な緊急課題であるだけに,この3大部門のCO2の抑制――とくにこのための効率化とリサイクル化――は重大なテーマである。経済学者とエンジニアの学際領域で、ある産業連関分析の真価は,この地球的問題でまさに問われようとしている。以下,この介析の手法と政策的インプリケーションについて詳細に眺めてみよう。
  • 牧野 好洋
    1995 年6 巻2 号 p. 62-80
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
     日本経済の長期の成長過程をI-O分析のみで眺めることは,その所得の再分配過程や金融・財政といった制度的背景を見失う恐れがある。これを補強し包括する分析トゥールとして,SAM(社会会計マトリックス)が現れた。これは,ノーベル賞受賞のリチヤード・ストーンを漂流とする英国のエコノミストたちによって発展した分析手法であるが,いまや国連を中心に,世界的な知的資産に成長してきた。このSAMのフレームを通してみた日本経済の長期成長の過程について,以下に検討を試みてみよう。
  • 木地 孝之
    1995 年6 巻2 号 p. 81-84
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
  • 1995 年6 巻2 号 p. 85
    発行日: 1995年
    公開日: 2015/08/29
    ジャーナル フリー
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