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産業連関
Online ISSN : 2187-3208
Print ISSN : 1341-9803
ISSN-L : 1341-9803
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巻号一覧
33 巻 (2025)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
32 巻 (2024)
1 号 p. 1-
31 巻 (2023)
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
30 巻 (2022)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
29 巻 (2021)
1 号 p. 1-
28 巻 (2020)
1 号 p. 1-
27 巻 (2019)
1 号 p. 1-
26 巻 (2018)
1 号 p. 1-
25 巻 (2017)
1 号 p. 1-
24 巻 (2016)
1 号 p. 1-
23 巻 (2016)
3 号 p. 73-
1-2 号 p. 3-
22 巻 (2015)
3 号 p. 61-
1-2 号 p. 3-
21 巻 (2013)
3 号 p. 59-
1-2 号 p. 3-
20 巻 (2012)
3 号 p. 205-
2 号 p. 121-
1 号 p. 3-
19 巻 (2011)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
18 巻 (2010)
3 号 p. 3-
1-2 号 p. 3-
17 巻 (2009)
3 号 p. 3-
1-2 号 p. 3-
16 巻 (2008)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
15 巻 (2007)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
14 巻 (2006)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
13 巻 (2005)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
12 巻 (2004)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
11 巻 (2003)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 4-
10 巻 (2001 - 2002)
4 号 p. 4-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
9 巻 (1999 - 2000)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
8 巻 (1997 - 1999)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
7 巻 (1996 - 1997)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
6 巻 (1995 - 1996)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
5 巻 (1994 - 1995)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
4 巻 (1993)
3-4 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
3 巻 (1992)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
2 巻 (1991)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
1 巻 (1989 - 1990)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 1-
9 巻, 2 号
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巻頭言 日本の顔づくりと産業連関分析
中西 真彦
1999 年9 巻2 号 p. 3
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.2_3
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(1413K)
日本経済のルネッサンスは再来するか(1)
宍戸 駿太郎
1999 年9 巻2 号 p. 4-12
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.2_4
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多くの誤った思い込みが重なって,1990年代の日本経済のパフォーマンスは急速に低下した。しかし客観的にみて日本経済の生産能力はきわめて巨大で,いまや150兆円にも近い遊休能力か放置され,完全失業率は空前の水準に達している。実質2%前後という政府のコンセンサス型経済成長率に対して,はるかに高い成長率を遂げた場合,日本経済の全分野に何が生するかを以下にマクロとミクロの両面から眺めてみよう。
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(11901K)
自動車買替サイクル長期化の国内経済へのインパクト
―マクロ経済・産業連関モデルによる評価―
若林 雅代
1999 年9 巻2 号 p. 13-25
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.2_13
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消費は最終需要の約8割を占め,国内経済を大きく左右する。日本では耐久消費財の買い替えが出較的短期間に行われ,新製晶の普及も速いことから,活発な消費が圏内需要を支え,経済成長を促してきた側面がある。しかし近年,消費者の環境意識の変化や高齢化の進展による消費スタイルの変化,製自の耐久性向上などを背景に,耐久消費財の買替サイクルが,長期化する傾向がみられる。本稿では国内市場の成熟化,買替サイクルの長期化がみられる自動車産業を取り上げ,自動車買替サイクルの長期化か自動車の圏内需要と生産に与える影響,さらには国内産業の生産・雇用への影響をみる。自動車産業は裾野が広く国内産業への生産波及効果が大きいため,自動車市場の成長鈍化の影響は国内産業全般に及ぶ。
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(18796K)
輸出拡大政策が中国経済に及ぼす影響
―CGEモデルの1つの評価―
黄 愛珍
1999 年9 巻2 号 p. 26-38
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.2_26
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中国は,改革開放政策採用以来,20年近く高度成長を続けている。改革開放政策とは計画経済から市場経済への移行,閉鎖体系から開放体系への移行を行うなかで,生産重視から消費重視への移行を指向する政策である。これらの政策は一定の評価される結果を生み出したが,いくつかの懸念材料もある。そのひとつが,国際収支問題・対外債務問題である。これらの将来を考える上で,中国の輸出の動向が重要であり,これか中国経済に及ぼす影響を検討することも重要である。本稿では,いくつかの方法で,輸出と中国経済の関係を分析してみよう。
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(18158K)
設備休廃止が地域経済ヘ及ぼす影響
―中国地方を例として―
藤井 昭光
1999 年9 巻2 号 p. 39-44
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.2_39
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1999年前半,「日本経済回復のためには,企業の過剰設備廃棄を早急に実施する必要がある」との論調が紙面を賑わせていた。しかし,利用可能な製造業の資本ストック純減は,潜在的な経済成長率に対してマイナス影響を及ぼす。そして,現実の生産体制再編は,特定製品について局地的に実施される傾向にある。本稿は,中園地方における地域経済への影響について報告する。
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(8004K)
ASEAN諸国の域内経済協力と経済統合
―産業スカイラインによる分析―
桑森 啓
1999 年9 巻2 号 p. 45-51
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.2_45
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1990年代に入り,世界的に地域経済協力の動きが活発化しつつある。アジアでも1992年1月にASEAN自由貿易地域(AFTA)が調印された。本稿では,主として1980年代におけるASEAN経済の一体化の進展を,いささか大胆な仮説のもとで,産業スカイラインの手法を用いて検討してみたい。
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(9547K)
産業連関分析入門(2)
得津 一郎, 藤川 清史
1999 年9 巻2 号 p. 52-66
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.2_52
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(18322K)
Q&A on I-O
1999 年9 巻2 号 p. 67-69
発行日: 1999年
公開日: 2015/06/30
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.9.67
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