これまでにデジタルコンテンツの評価などの各種調査やテストをWeb上で簡便に行うためのシステム(REAS)を開発している。このREASの機能を利用し, RealPlayerとの連携動作により,ムービーの再生中,指定した時間にブラウザ上に回答ページを自動的に表示させることにより,任意のシーケンスの単位でストリーミングビデオと連携した評価やテストなどの各種調査を行うことを可能にするオーサリングシステム-ストリーミングREAS-を開発した。本稿では,開発したシステムの仕組みとオーサリングの方法を明らかにした。また,本システムを利用した学習効果の検証を行い,システムに対して学習者から高い肯定的認識を得たことを明らかにした。

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本研究では,効果的な学習を行うためのWEB上のコミュニティを作り出すシステム, "Social Learning Life"を開発した。同システムにより,他のシステム利用者が作成・公開したeラーニング教材を閲覧し,ノートをとりながら学習することや, eラーニング教材を自ら作成することが, WEBブラウザ上で可能となる。教材を作成する際には,システムが提供する教材作成に特化したHTMLエディタとスタイルシートを利用することにより,その作業を大幅に効率化することができる。システムには,インストラクショナルデザインの知見を取り入れ,学習効果の高い教材が作成できるように設計した。作成した教材は,コミュニティ内の指定した範囲の利用者に公開することができる。これら教材を開発し,他者がそれを用いて学ぶ一連の過程において,様々なコミュニケーションを発生させ,より効果的な学習が可能となるようにシステムを設計した。

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eラーニングを補助的に用いた大学の授業について,大学生66人の自由記述の授業評価を分析した。回答者のほとんどがeラーニング利用継続の意図を持っていたが,その半数は,利用に不安を持っていた。また多くが,他人への配慮がなかった。利用するまでに時間がかかった回答者が少なくなかった。この評価から授業を改善し,印刷物の利用,教授者の即日の返事,授業中の対面コミュニケーションの多用により,利用不安解消を目指した。eラーニングだけを利用した学習は大学生においても困難であること,教員には負担がより大きくなること,ソフトのヒューマン・インターフェースの改良が必要であることが議論された。

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早稲田大学人間科学部では, 2003年4月,インターネット使用中心の通信教育課程を立ち上げた。2006年夏現在,完成年度の最終年となり,課題を抱えつつも,順調に運営されている。実施の過程で,遠隔教育,対面教育,教材作成と改訂などにおいて,いくつもの「気づき」と「まなび」が筆者にはあった。本実践報告では,筆者担当の授業に関して,所謂形成的な評価という意識から,「気づき」「まなび」をささやかな工夫とともに紹介する。そして新米eスクール教員として奮闘する中で,学習者の顔の見えない授業でのインターアクションについて,もう一度自己研鑽を積む必要性を痛感した。とりわけ,授業用教材作成,学習コミュニティの構築とBBS(電子掲示板)コミュニケーション,重要な役割を果たす「教育コーチ/TA」の役割などについてのさらなる調査,研究により,今後この新しい将来性のある教育システムはより効果的に機能するであろう。

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日本の生涯学習を活性化するためには「いつでもどこでも学習可能」にするe-ラーニングの積極的利用が必要である。日本の文部科学省は生涯学習のインテリジェント化をめざして,遠隔教育としてのe-ラーニングを推奨しながら成果は上がっていない。この原因は成人学習者のコンピュータ・リテラシーの不足と共に日本の著作権では生涯学習の教材制作の場合,学校教育のような法的保護が受けられないことが大きい。米国著作権では公正利用(Fair Uses)が認められ,原則として教育的利用は著作権が権利除外され自由使用が可能である。この論文は日本の著作権においてもマルチメディア時代に対応した法改正を行い,公正利用としての教育的利用は原則として学校教育のみならず生涯学習を含めて著作権フリーとなるように法的基盤の整備を要請するものである。

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地上波放送のデジタル放送化への移行期間に先だって,教育場面における活用実験を行った。いくつかある地上デジタル放送の特徴の中で,特に双方向性に焦点化し,学校におけるパブリックアクセスのテストケースを目指した。初年度は子どもがデータ放送コンテンツを制作し学校間で交流学習を行った。次年度は本放送番組とデータ放送コンテンツの制作に挑戦させた。最終年度の学習活動は2年目と同様だが,番組とデータ放送コンテンツを地域の住民に公開放送した。この3年間の実践を通じて,地上デジタル放送が学校における映像制作活動の舞台として活用できることを示すことができ,また学校からの情報公開は地域にとっての関心事項であることがわかった。これらから,地上デジタル放送の枠組みの中に学校における情報教育,メディアリテラシー教育を組み込むことが地上デジタル放送を新しい教育メディアとして位置づける可能性を開くことが示唆された。

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本稿では,今まであまり調査・分析が行われていない幼稚園Webサイトの発信情報である掲載内容,掲載ページ数,掲載ページ数の割合,掲載園数,掲載率を明らかにした。その結果,幼稚園Webサイトで情報を発信する掲載ページ数が, 2000年度に比べ2005年度は約3倍近く増加しており,幼稚園側が積極的にWebサイトを利用するようになってきている。また「子ども」の掲載率が, 2000年度の84.9%から2005年度90.8%へと高い値で増加しており,「子ども」の細分項目では, 2000年度・2005年度ともに「年中行事」と「日常活動」の掲載率が高く,未就園児と在園児の保護者を対象に,両項目が幼稚園Webサイトで最も多く発信されている情報と言える。「募集要項」,「施設」と「保育者」の掲載率は, 2000年度に比べ2005年度では「募集要項」で21.7%から49.8%,「施設」で37.7%から57.6%,「保育者」で10.6%から29.4%へと増加し,幼稚園側が未就園児の保護者を対象としたWebサイトの重要性を感じはじめたと言える。「子育て支援」の掲載率は42.4%あり,従来は教育委員会などの発信情報であったが,預かりや延長保育の情報とともに,幼稚園側から発信されるようになってきた,という特徴が明らかになった。

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本稿では,普通教科「情報」を学習する高校生を対象に,情報倫理教育の実践的研究を行った。最初に,「情報」を学習している現役高校生を対象に事前調査を実施した結果,情報倫理に関する意識や知識が全体的に低いことが分かった。そこで,本研究では,近年,急増している詐欺・悪徳商法の1つとして「なりすまし」を取り上げ,情報倫理に関連するトラブル事例を学習する教材を開発した。この教材を用いて,授業実践を行った結果,「授業への集中」,「正確な知識・技能にもとつく積極的な実験・観察」,「活発さと明るさ」の3つの要因が有意に向上することが示された。すなわち,授業実践を通じて,クラス内のコミュニケーションが活発化し,授業への積極的な参加を促進した可能性が示唆された。さらに,生徒への質問紙調査や教師のインタビューに基づいて,教材評価も併せて行った。このような授業実践を通じて,集団や伸間との積極的な相互作用が知識獲得を促すとする状況認知アプローチの考え方に基づいた授業実践が実現できたことを報告している。

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本研究は,大田区立矢口小学校総合的学習の取り組み(平成15年度5年生「多摩川物語プロジェクト」)における「地域を流れる多摩川について学び,学んだことを映像で表現する」という学習活動を通して子どもたちの中に育まれた力と子どもたちの変容を,明らかにしたものである。映像表現活動という魅力ある活動が子どもたちのやる気を持続させ,本格的な作品を作り上げそれを発表するということが大きな達成感に結びついた。本論文の課題は,地域の自然を学びの場とする学習活動における映像表現活動の有効性を明らかにすることである。学習活動を通した子どもの変容や実施2年後の聴き取りから「地域の自然環境をテーマとした学習に映像表現活動を取り入れることによって子どもたちは自ら課題を見つけ,学習意欲は向上持続し学びの質が高まる」ということが明らかになった。

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