本研究の目的は，算数の遠隔授業において，子どものメタ認知力を育成し評価することができるかどうかを明らかにすることである。遠隔授業は，同時双方向型で行われ，毎時の授業には，メタ認知方略を使う場面が設定された。子どもは自宅から参加し，算数の問題解決に挑んだ。メタ認知方略によって生み出された全ての子どもの思い浮かびを分析した結果，メタ認知方略に含まれる「点検」および「気づき」と問題の正誤に，有意な関連がみられた。また，清水（1995）の質問紙を用いてプレ・ポスト調査を行い，メタ認知能力の変化を捉えることを試みた。結果，「問題把握」に関わるメタ認知の得点が，有意に増加した。子どもの授業についての感想も，これらの結果を裏付けた。これらのことから，本研究で焦点化したメタ認知方略によって，メタ認知能力を高める可能性があることが示唆され，またそれらはメタ認知を評価したり，メタ認知力を育成したりすることに活用できる可能性があることが示唆された。

抄録全体を表示

本研究では，教員の教育改善を目指すティーチング・ポートフォリオ・ワークショップにおいて，メンター教員が専門や所属の異なる教員同士のメンタリングをどのように捉えているのか，また，その捉え方はメンター経験の有無により異なるかを明らかにすることを試みた。新人メンターと経験者の発言記録をテキストマイニングにより分析し，メンタリング体験に関わる頻出語（41語）を抽出した。さらに，クラスタ分析から，5つのカテゴリ（「メンタリング過程」「活動リフレクション」「他者との比較」「メンター利点」「ティーチング・ポートフォリオ意義」）を見い出して，新人と経験者の頻出語の出現度数を比較した。その結果，（1）新人は，経験者よりもメンタリング体験やティーチング・ポートフォリオの意義について多く言及していた。（2）経験者は，他のメンターや事例と比較しながら，メンタリングの方法やメンティーの成長を振り返る発言が多かった。（3）メンターとして活動するメリットは，新人と経験者との発言に有意な差が見られなかった。

抄録全体を表示

本研究の目的は，Ritchhartが提案する「思考する文化をつくる８視点」が，思考力育成を目指した実践に取り組む日本の熟達教師の学級において，講じられている手立てと対応づけることができるのか検討することである。対応を検討することにより，「思考する文化をつくる8視点」の日本の学校教育への適用可能性を考察する。分析の結果，８視点すべてについて対応づけられる手立てが確認され，日本の学校教育においても，「思考する文化をつくる８視点」が適用できることの一端が見られた。また，分析対象とした学級では，８視点に対応しない手立てが確認された。その結果，日本の学校教育に取り入れるためには，「学習に対するメタ認知の促進」という新たな視点を追加する必要性が示唆された。

抄録全体を表示

これまで日本の映像メディア教育の実践研究領域において，戦前から戦中，戦後を通した初等教育の実践を歴史的に辿る試みはいくつもなされてきた。しかし，大学教育における映像メディア教育の実践を歴史的に辿る試みは，管見の限り極めて少ない。また，実践研究領域における研究対象の行為として，視聴受容行為だけでなく映像制作・映像表現行為を中核に据えた教育実践の歴史的な研究は，管見の限り存在しない。映像制作・映像表現行為を中核に据えた教育実践の歴史的な研究を，これまでの日本の映像メディア教育の実践研究領域では，なぜ対象としてこなかったのか。本稿は，戦後の視聴覚教育，放送教育，メディア教育，メディア・リテラシー教育という研究領域において，戦前期の日本の大学における映像制作・映像表現の教育実践に触れている希少な研究を，再考し繋ぎ合わせることで，映像メディア教育を系譜学的な１本の視座によって眺望する。それは同時に，日本の映像メディア教育における新たな実践史パースペクティブ構築の可能性を探るものである。

抄録全体を表示

テレビ・ドキュメンタリーに係わるリテラシーの構成要素を抽出することを目的に，日本のテレビ番組制作者（以下，番組制作者）による書籍の記述の分析を行った。その結果，「制作」では，スポンサーの発言力の大きさ，テレビ局と制作会社の上下関係，総務省の力の大きさ，憲法の知る権利，放送法の「不偏不党」に対する意識等の項目が抽出された。「言語」では，編集で撮影順と異なる組合せにすること，できる限り映像で見せること，ナレーションは映像等の要素と補い合うものであること等の項目が抽出された。「リプレゼンテーション」では，撮られる側がカメラやスタッフを意識するため，普段通りではなくなること，番組制作者が撮られる側にはたらきかけを行うことで真実を伝えること，ドキュメンタリーは世界を再構成し再提示していること，正確な情報を伝えるべきと考えていること等の項目が抽出された。「オーディアンス」では，日本国民のマジョリティや高齢者をターゲットにしていること，興味を引く様々な工夫をしていること等の項目が抽出された。

抄録全体を表示

本研究は，日本教育メディア学会における学校教育を対象としたメディア・リテラシー教育の実践研究を，「実践研究が対象としてきたカテゴリ（佐藤ほか 2020）」および「ソーシャルメディア時代のメディア・リテラシーの構成要素（中橋 2014）」に整理し，傾向を分析することにより，これまでの成果を把握し，今後の実践課題を考察することを目的とした。122件の実践研究を整理した結果，「教材開発」「評価・目標達成」をテーマにした実践研究および「メディアのあり方を提案する能力」の育成をねらいとした実践研究の割合が低く，今後の実践課題であることが示唆された。また，1つの実践においてともに育成することが有効である構成要素についての示唆が得られた。

抄録全体を表示

本研究では，日常的なメディア・インフラである検索エンジンのメディア・リテラシーを育成するワークショップをデザインし，実践した。参加者は，自身が事前に投票した集計データを示された上で，そのデータからランキングを計算するアルゴリズムを考えるグループワークをオンラインで実施した。事前・事後の質問紙を定量的に比較した結果(1)検索エンジンにアルゴリズムが介在していることに気づき(2)検索エンジンのランキングの信頼性・正確性を批判的に意識する姿勢が育成できることが示された。さらに定性分析では，ワークショップ・デザインの効果として実際に送り手の立場を体感したこと，グループワークで多様な可能性を実感したことが，メディア・インフラのリテラシー育成に寄与していることが示唆された。

抄録全体を表示

本研究では，小学校社会科の6年生の歴史学習で，自己調整的な学習を行いながら，歴史に関わる知識の習得を保証し，情報活用能力を身につけられる学習過程モデルを開発した。そして，その効果を検証するために，①単元の最後に実施した単元テストについての調査，②単元の導入時に指導者が示した重要語句（小学校学習指導要領解説社会科編の内容の取り扱いで示されている指導事項及び，第一筆者がその時代の歴史を学習する上で必要であると判断した語句）が，単元の終盤に作成する連続資料（児童が収集した情報を整理，分析し，単元の最後に表現，創造した文書資料を連続資料と示す）で説明された割合についての調査，③児童が作成した連続資料のルーブリック評価による調査，の3つの調査から分析を試みた。その結果，本学習過程モデルで授業実践を行うことで，知識の習得については問題がないこと，情報活用能力の収集力，整理力，分析力，表現力，創造力が身につくことが示唆された。

抄録全体を表示