日本助産学会誌
Online ISSN : 1882-4307
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12 巻, 1 号
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  • 近藤 潤子
    1998 年 12 巻 1 号 p. 1
    発行日: 1998/08/10
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
  • 平澤 美恵子
    1998 年 12 巻 1 号 p. 3-8
    発行日: 1998/08/10
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
  • 木村 千里, 松岡 恵
    1998 年 12 巻 1 号 p. 9-16
    発行日: 1998/08/10
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
    分娩時に産婦および助産婦が活用している発語内容を明らかにし, 産婦の主観的体験と助産婦の発語内容との関係を明らかにする目的で, 初産婦16名にビデオ録画を用いた分娩時参加観察法と自己記入式質問紙法を行った. その結果, 分娩第1期では, 分娩第2・3期に比較して有意に多く, 産婦と助産婦との間の二方向的な発語を認めた. また, 産婦の陣痛・出産時の対処・達成感の自己評価得点との間に有意な相関関係があったのは, 分娩第1期では単位時間当たりの助産婦の受容・同意の発語回数で, 分娩第2・3期では単位時間当たりの産婦の受容・同意の発語回数であった. このことから, 分娩期において分娩第1期は産婦と助産婦との人間関係構築のために重要な時期であると認識された. さらに, 産婦に受容・同意を継続して示すことが産婦の陣痛・出産時の対処・達成感の自己評価に好影響をもたらすことが示唆された.
  • 村上 明美
    1998 年 12 巻 1 号 p. 17-26
    発行日: 1998/08/10
    公開日: 2010/11/17
    ジャーナル フリー
    自然分娩の骨盤出口部における産道の形態変化を, 力学的に分析したところ, 以下の「命題」が導き出された.
    1) 娩出力が陰門の中心に垂直方向に働けば, 娩出力は骨盤誘導線と一致し, 産道は力学的に合理的な形態変化となるため, 会陰裂傷は生じにくい. 骨盤出口部における産道の形態変化を継続的に観察することにより, 娩出力の働く部位と方向が予知でき, 意図的に娩出力の方向を調整することが可能となるため, 会陰裂傷の予防を図ることができる.
    2) 児頭娩出時にdrive angleを小さくすると, 娩出力の方向は骨盤誘導線に近づくため, 会陰裂傷は生じにくい. 児頭娩出時には, 大腿を屈曲する, あるいは体幹を前傾するなど, 体位を工夫しdriveangleを小さくすると, おのずと娩出力の方向が調整され, 会陰裂傷が予防される.
    3) 骨盤底筋群の抵抗が小さいと, 娩出力は前方に向かい, 反対に, 骨盤底筋群の抵抗が大きいと, 娩出力は後方に向かう. 娩出力が後方に向かうと, 会陰裂傷が生じやすい. 軟産道組織の軟化を促すことは, 骨盤底筋群の抵抗を小さくし, 会陰裂傷の予防につながる.
    以上の観点から助産実践を分析したところ, 具体的かつ理論的に行為を意味づけることができた.
  • 全国有床助産院の実態調査より
    宮崎 文子, 古田 祐子
    1998 年 12 巻 1 号 p. 27-38
    発行日: 1998/08/10
    公開日: 2010/11/17
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    本研究の目的は有床助産院の存続発展に寄与するために, 消費者 (妊産婦) に支持されている助産院 (年間分娩件数100件以上) に共通する要因を分析し, その経営特性を明らかにすることである. 対象は全国有床助産院長242名であり, 郵送調査とした. 有効数は180である. 分析は年間分娩件数を3群に区分し, 調査項目を比較検討した. その結果, 年間分娩件数50件未満に比し, 100件以上の有床助産院の経営特性として以下のことが明らかとなった.
    1. 助産院長の属性: 平均年齢は分娩件数50件未満群に比し5.6歳若く, 62.0歳である. 開業動機は「自分の能力を発揮したい」が多く, 性格特性としては7割以上の助産院長が誠実, 友好性, 寛容性に富み, 共感性, 行為の洗練, 創造性の3項目に有意差が認められた. また経営行為は「チャレンジ・開拓型」, 経営行動は「経験重視型」「ひらめき即実行型」を示した.
    2. 外部環境: 常設医療機器の充実, アメニティ環境への配慮, 積極的マーケティング活動 (特に, 学級活動, 講義・講演活動) が行われていた (p<0.01).
    3. 内部組織: 職員構成は助産婦 (常勤・非常勤) 平均4.4名, その他の職員平均3.4名であり, 小規模組織で運営されているが, 後継者問題は深刻である.
  • 1998 年 12 巻 1 号 p. 56
    発行日: 1998年
    公開日: 2010/11/17
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