本稿では、BESTのこの一年間の開発・サポート状況として普及支援、省エネ基準対応ツール、住宅版、気象、建築、空調、衛生、機器特性、蓄熱・蓄電、コジェネについて説明し、第1版公表後の利用者からの各種問合せを分析した。問合せ数の推移、一人当たりの問合せ数、解決までの問合せ回数、問合せ内容の分類、分野別内容などから利用者の動向、開発の方向性の特徴を解析した。最後に自然換気の入力の特徴について言及した。

本報では全国28地域において、2014年2月〜2015年4月の間に実際にBESTで届出事例のあった建物53件を対象に、BEI及びBPIの実態把握と相関分析を行った。また省エネ項目の採用実態と、各指標値において省エネ率に影響する項目の分析を実施し、各種省エネ率の実績を算出した。

The possibility of achieving ZEB by application of multiple ZEB design alternatives based on a ZEB city council office building and their respective effect on a reference building as per amended standard of Energy Conservation Standard 2013 and the ZEB were studied. Each ZEB design alternative exhibited different degree of effects on energy saving and power peak shaving of the reference building and the ZEB.

BESTに関連するユーザーインターフェイスとして「BEST簡易版（省エネ計画書作成支援ツール）」「BEST平成25年省エネ基準対応ツール」「BEST専門版」の3種類があり、すべてが同じ計算エンジンを使用している。本報では、このUIの計算エンジンを共通化する仕組みやプログラム構成について報告する。

建築BIMをBEST平成25年省エネ基準対応ツール(BEST)へ連携する方法について検討を行い、省エネ法の届出及び設計業務への利用の可能性を示した。また、設備BIMの現状とBESTとの連携方法について考察を行った。

BESTは自然換気計算機能を既にもっていて、非連成計算の場合に限り利用可能であった。中世帯位置を仮定する簡易な計算で入力項目が少なく、種々の自然換気許可条件を考慮できることが特徴である。本報では、連成計算用の自然換気制御条件の導入とそれによる計算結果の特徴、また非連成計算結果との違いを報告した。また、自然換気計算で簡易化のために導入した仮定条件の影響についての検討結果も報告した。

BEST専門版の自然換気計算機能を使って、モデルビルにおける自然換気の省エネ効果について検討を行った。①換気経路における実効換気口面積αA、②自然換気許可条件、③気象などのパラメータを変化させ、自然換気の省エネ効果に対する影響についてパラメータスタディを行った。検討により判明した設定条件で自然換気の省エネ効果を計算した結果、中間期の負荷の削減率は東京で削減率37%、札幌で削減率88%、福岡で削減率41%、長野で49%となった。

建物の使われ方の違いによる消費エネルギーへの影響を把握するため、代表的な要素をパラメーターとしたケーススタディを行い、その影響を考察したので結果を報告する。エネルギー消費量の予測精度を高め、空調・照明・創エネ設備等の適正容量設計や運用段階での省エネルギー手法の導入につなげる。

ビル用マルチシステムを有する事務所ビルについて、実験計画法を用いて解析を行ったので、その内容を報告する。 解析は、既報と同様に直交配列による実験計画法を採用し、BEST を用いて熱負荷および一次エネルギー消費量、COP に影響を及ぼす建築因子やシステムについて、その有意な要因について検討を行った。

This paper reports the status of the development in 2014 of HVAC simulation environment in an energy simulation tool, the BEST. We introduced several new features such as utility module for advanced controls, physical model for a radiant panel, and so on. Among those newly introduced functions, we especially focus on description of the outline of a mathematical model for a radiant panel without thermal inertia installed in a room.

LEEDやGreenMarkの評価項目の一つであるエネルギー消費量の計算は、使用するシミュレーションプログラムがBESTEST1)を実施していることが必要条件となっている。ここでは空調側のテストケースの計算条件の概要と、計算のために行ったBESTの設備モジュールの機能改良およびBETESTの計算結果について報告する。計算結果が他のシミュレーションプログラムのものと同等であることを確認した。

The BEST equipment characteristics sub working group is conducting modeling of various machineries for the purpose of designing and simulation of air conditioning systems. In this part 164, calculation models of water-cooled electric heat pumps, double-bundle air source heat pumps, and heating towers are investigated and formulated as additional equipment. The former two machineries are important in energy conservation of buildings as heat recovery devices.

BESTコージェネレーション検討SWGでは、電力と温水を発生するシステムを対象とした構成機器のモデル化に引き続き、電力と蒸気および温水を発生するシステムを対象として、蒸気・温水発生型ガスエンジン等の基本モデルの検討を進めてきた。　2014年度は、蒸気・温水発生型ガスエンジンのモデル仕様およびプログラム化、動作確認を目的とした単体計算を実施した。開発したモジュールの単体計算結果では、各種効率の値について妥当な計算が得られた。

電力システム改革の一環として、我が国全体の電力供給を効果的に行うための一手法としてデマンドレスポンス（DR）が期待されている。本研究では、需要家が建物側で行う取組をBESTによってシミュレーションを行い、DR実施がもたらすピークカット効果の予測やインセンティブの検証に活用することを提案する。DR制御のシミュレーションを実現するため、DR対応コントローラの計算モデルを検討しBEST専門版での実装を行った。

Demand response is expected to be one of the effective measures to deal with tight supply-demand balance by motivating consumers to contribute peak cutting of electric power demand. Cogeneration systems would play a major part of demand response in the electric power market. A pilot study using the BEST simulation is being planned to assess performance of cogeneration system predicting demand response situation.

コージェネレーションシステム（CGS）、太陽光発電を有効的に活用するゼロエネルギー建築（ZEB）の実現可能性を検討するため、BEST平成25年省エネ基準対応ツールを用いて高等学校を対象としたケーススタディを行った。各種省エネ手法を採用するとともに、CGSの発電機に産業用燃料電池（SOFC）を採用し、排熱利用先を絞って熱源構成を見直したケースが最もNet 0に近い結果となった。

This paper presents a new ventilation wall system (i.e., dynamic storage system) that can be installed in new and refurbished buildings, which is based on the dynamic insulation system using ineluctable ventilation amount and stabilization of the local surface temperature by phase change material.

新技術を採用した建物（外皮・熱負荷性能を高めた低負荷建築物）に熱負荷特性を分析し、要求性能を満たす熱源･空調システムについて検討・評価し、今後の在り方について検討を行った。

計画中の建物において、その建物の空調負荷の目安を知ることで外皮の熱計画や窓のとり方を見直すことが出来る。また、当該建物の年間エネルギー実績の省エネ性を客観的に評価する際にも建物全体の熱負荷推定が必要になる。本研究ではこれらのような多方面へ適用できる、簡単な建物仕様に基づいた熱特性を利用する熱負荷推定法を提案する。ここでは本推定法の概念と推定精度の簡易検証を行う。

前報では，熱回路網と空調システムモジュール計算の連成手法を用いて熱負荷を予測するプログラムを作成し，夏季における実在建物の測定結果と計算結果を比較し，充分な計算精度があることを示した．本報では，冬季や中間期を含む通年の測定結果との精度検証結果を報告する．

成長都市における建築の省エネ手法をその社会の発展段階に応じて提示することを目的に、その初期段階として、日本の事務所ビルに関する文献調査やヒアリングを基に、シミュレーションを行い、省エネ手法とエネルギー消費量の時代変遷について検討した。

建物規模の違いによるエネルギー消費の傾向をDECCデータベースによって示し、実在するオフィスビルの消費特性の把握から、照明発熱量が冷暖房負荷の割合に影響を及ぼしていることが考えられ、その結果をシミュレーションにより定量的に示した。以上より、照明用途のエネルギー削減手法を講じることで生じる内部発熱量の減少が、冷暖房負荷のバランスに影響を与え、建物規模が大きいビルほど空調負荷全体の削減量が増加する傾向を示した。

本報告では、重要機器室における空調エネルギーを最適化するために、重要機器室を想定し3種類の空調負荷計算手法(CADIEE、MICRO-PEAK/2000、HASPEE)を比較し、各手法の特徴を把握する。検討の際に計算パラメータとして、地域、気象データ、機器発熱量、断熱性能、窓ガラスの有無、隣室温度条件を変えた場合の最大熱負荷を計算し、各手法の最大熱負荷に対する各計算パラメータが与える影響(寄与度)を検討する。

振替休日制度やハッピーマンデー制度により3連休以上となるような連休が、冷房・暖房ピーク発生時期と重なる可能性が高くなりつつある。たとえば冷房ピーク発生時期と重なる場合、連休中の透過日射や待機電力による発熱により室温が上昇し構造体に蓄熱され、連休明け以降に蓄熱負荷となって冷房最大熱負荷に影響を及ぼす。本報では実在年の気象データによる12年間の長期間熱負荷計算を行い、その最大熱負荷における連休・待機電力の影響を求めたので報告する。

全球気候モデルと領域気象モデルを活用して将来気象データを作成し、得られた気象データから気候変動が建築熱負荷へ与える影響を評価した。まず得られた現在気象データの現在気候の再現性や局所性を検証し、将来気象データに反映される気候変動成分を確認した。次に東京都の戸建住宅を対象に将来気象データを用いた建築熱負荷計算を実施した。温暖化により1月と8月の合計で平均的な空調負荷は8%増加し、最大熱負荷は夏季は2%増加し冬季は6%減少した。

近年、太陽エネルギーの利用が急速に普及している。そのため、取得可能なエネルギー量を正確に把握することは重要だ。そこで、本研究ではGISデータを利用して、外部環境による影響を考慮した日射量を算出するプログラムの作成、および算出されたデータの利用方法の提案を目的とする。 　本報ではプログラムの日射量算出プロセスと札幌市の住宅地を対象としたシミュレーションを行った。また、算出結果を利用して、住宅性能と南側天空率の関係について検討した。

BIMは、建設業界の生産性を向上させる技術として注目されている。しかし、BIMを生成することについては、大きな負荷がかかることや信頼性の低さなど、多くの問題がある。本報では、自動経路探索によって、これらの問題を改善するためのヒントを示す。

福島第一原子力発電所での労働環境の改善策として福島給食センターを開所した。福島給食センターにおける設計から施工におけるBIMの活用と各ステップにおけるLODに関する検証を行った。ステップ毎に要求される情報とLODのレベルは密接な関係があり今後より具体的な定義が求められる。FMへのBIM活用についての可能性についても述べている。

建築物の省エネルギー性能の予測には，建築設備を構成する各要素のモデル化が重要である。前報では，ファサードの昼光・日射に関する計算手法により昼光導入量と日射取得量の予測が可能であることを示した。但し，エネルギー消費量の計算には負荷を処理する設備システム側のモデル化も重要にとなる。本報では設備システムのモデル化に関して検討することを目的として，EnergyPlusを用いたシステムシミュレーションの精度検証について報告する。

冷媒温度可変制御の運転性能を高精度に計算できるEnergyPlus向けの新VRFモデルの概要と、米国カリフォルニア州で実施したフィールド試験データを用いて実施した新モデルの検証結果について報告する

カリフォルニア州の代表的な三つの気候帯において、カリフォルニア州の標準的な住宅モデルと、EnergyPlus version 7.2をベースに開発した新VRFモデルを用いて、北米の3種類の空調システムに対するVRFの運転性能の評価結果について報告する。

　本報では、EMSと呼ばれるEnergyPlusのプログラム可能な制御機能と、それによって実現できた温度成層型水蓄熱槽の最適な運転制御について紹介する。また、日本で定評のある推奨制御動作を実現するためのEMSモデルを開発した。そして、BEST平成25年省エネ基準対応ツールとEnergyPlusモデルの蓄熱運転システム挙動について、計算結果を用いて比較を行った。

既開発のエアコン熱源特性モデルを同じく既開発の質点-気流連成計算ツールに組み込み、エアコン空調時の温熱環境と電力消費の計算精度を実測対比により検証した。都内ワンルームマンションの一室を対象にエアコン空調実験を行い、実測結果を計算結果と比較した。この結果、誤差は消費電力量が約12％、吹出・吸込温度等が約1℃であった。また、室内の上下高さ方向の気流速度と気温分布についても、計算は実測と概ね一致し、一定の実用性が確認できた。

空調立ち上り時における室内温熱環境の変化に着目し、目的とする温熱環境をつくるための適切なセンサー位置を模索するプロセスを提案し、一連のプロセスの有用性について検証した。CFDと逐次応答曲面法を用いて検討を行い、少ない解析ケース数で、最適解を導くことを目的とする。解析結果と流れ場や熱負荷の関係から概ね室内の性質を捉えた応答曲面が作成できたと考えられ、本報で対象としたような非線形性の弱い空間に対してはプロセスの有用性が得られた。

本研究では、オープンソースCFDライブラリであるOpenFOAM にVCA 法を組込み、2 次元定常流れ中の未知の放出源の位置・強度推定、濃度分布推定を行った。結果、VCA 法の適用により放出源位置がある程度推定可能であることが確認された。また、濃度分布について、とくに拡散が進んだのちの濃度分布は精度よく推定することが可能であることが確認された。

本研究では、VCA法を用いて、2次元定常流れ中の未知の放出源の位置・強度推定、濃度分布推定を行い、VCA法適用時の推定精度を向上させる制約条件について数値実験を用いて検討した。数値実験の結果、VCA法の適用時に適切な制約条件を与えることで、推定精度の向上をはかることができることが示唆された。

空調設備の省エネルギー性能を評価するためには、温熱空気環境、空調システムの双方を正確に再現する必要がある。一方、空調システムを制御する際の問題としては執務空間の温熱環境のセンシングが挙げられる。そこで本研究ではBESTとCFDの連成解析による空調性能シミュレータを開発し、その予測精度を検証する。更に、数値人体モデルを空調用センサとして活用したBEST とCFD・数値人体モデルの連成解析ツールによるケーススタディを実施し、同連成解析の有効性を示す。

近年，結露などの湿害が危惧されるようになり，調湿建材の使用が増えつつある。一般に，調湿建材は多孔質材を用いて，内装材として開発されている。既往研究ではそれら内装建材として開発された吸放湿材による効果が多く報告されている。しかし，内装建材のみでは蓄湿容量が少ないため，その調湿性能効果は数時間程度に限られている。そこで，本研究では吸放湿性能に優れた断熱材であるセルロースファイバーを用いて蓄湿容量を増やすことで，より長時間の壁体全体の調湿性能について検討する。

既存住宅の断熱改修手法として屋根断熱が有効であるとされている。その際，結露対策が必須であるが，一般的に用いられる棟換気では暖気を逃がしてしまうため断熱効果が低減してしまう。十分な断熱効果を得るためには，棟換気以外の結露対策が必要となる。本研究では，建築温湿度・熱負荷解析ソフトTHERB for HAMを用いた数値シミュレーションにより小屋裏の温湿度を再現する。また実験棟の実測結果をもとに計算精度を確認し，棟換気を行わない場合の，屋根の結露の有無および対策を検討する。

One of the most awaited and urgent measures is the energy retrofitting of existing condominiums built in few decades ago. In this study, by using WUFI Plus Ver.2.5, multi- zone hygrothermal simulation results are presented for an existing condominium in order to evaluate the performance improvements introduced by an EIFS renovation. It also evaluates influences of higher performance windows and internal heat and moisture sources.

ウレタン遮熱工法を施した実験棟規模で実測を行うことで、熱貫流率計算だけでは確認できない正味の断熱性能を確認した。夏期実測では、通気層とアルミ反射材により天井面・壁面からの熱負荷が抑制され、ウレタン遮熱工法のほうが他の断熱工法よりも一日の室内温度の変動幅が小さく、冷房消費量も削減されていた。室内外の温度差が大きい冬期においては、暖房消費量が大幅に削減されており、これは工法による気密性の効果が顕著にあらわれているためだと考えられる。

住宅で使用するエネルギー削減のため外壁と比較すると断熱性能が極端に悪い開口部を改善するために、高性能ガラスを使用したサッシが開発されるようになった。そこで、サッシの断熱性能の情報を提供するため、ベターリビングの試験施設で測定した537体の熱貫流率をサッシの構成部材ごとにとりまとめ報告した。

断熱性能診断法の1つに熱画像法があるが熱画像撮影は1面しか撮影できない。本研究ではステンレス製の半球ミラーを用いて室内全面の熱損失を測定することを目的とした。半球ミラーを用いた熱画像撮影にあたり恒温実験室にて半球ミラーの表面温度を測定し撮影距離と反射率を評価した。さらに熱画像法を用いて集合住宅について断熱性能の現場実測を行い、熱損失評価および熱貫流率の測定精度に関する検討を行った。

本報では、屋上緑化・二重屋根・PVを設置した場合の空調消費エネルギー削減効果を比較することを目的とする。結果として、二重屋根が屋上緑化と同様の効果を示した。計算結果では二重屋根に屋上緑化と断熱材を増加させたケースで1.7%の削減効果を得られた。

現在2020年を目途に省エネルギー法の適合義務化が予定されているが、これは新築住宅を対象としている。一方で住宅の一部に対して低コストで低炭素化と快適な温熱環境の確保が可能な技術開発が早急な課題である。本研究における前報(第3報)では3層ガラスを用いたサッシ全体の断熱性能試験結果と断熱性能シミュレーションによる解析結果との比較検討による性能評価について論じたが、本報では枠部分の断熱補強を行い、3層又は4層ガラスを用いた場合について論じる。

省エネルギー化の手法の一つである負荷の低減を考えるとき、壁体に比べ断熱性能が劣る窓の高断熱化は特に重要である。本研究では、熱貫流率0.60W/(m2K)に到達することを目指して樹脂製窓の開発を行った。本報では、目標性能に到達するための要件を示すと共に、試作品の断熱性能検証を行った結果を報告する。

高断熱な窓フレームの採用に加えて、地域、方位別に、熱伝導率と日射熱取得率のバランスが最適な窓ガラスを選定することは、冷暖房負荷削減に寄与する。本報では、樹脂製高断熱窓のガラスの種類を変えて、5つの地域について方位別に窓の熱収支を計算し、その結果に基づき、樹脂製高断熱窓を導入および方位別に最適なガラスを採用した際の年間の冷暖房負荷の削減効果を計算により示した。

AFWは内外とも透明単板ガラスが使用されることが多いが、近年のLow-E複層ガラスの普及により、外側をLow-E複層ガラスとするものが出現している。本報では、内外とも透明単板ガラスの従来型AFWに対し、外側Low-E複層ガラスの高性能AFWを採用することによるペリメータゾーンの装置負荷低減効果を定量評価しようとした。さらに、内側にLow-E複層ガラスを使用する各階タイプダブルスキン(以降DS)との性能の違いも明らかにしようとした。

ブラインド開閉操作、冬期のダブルスキン過熱時の自然換気制御を考慮し、より現実的な条件設定をした上で、DS採用によるペリメータゾーン冷暖房装置最大負荷・装置期間負荷の主要因による低減効果の差や、Low-E複層一般窓(以降一般窓と略す)に対する負荷低減効果をシミュレーションツールBESTによる数値解析により明らかにしようとした。

今研究では明治大学和泉校舎メディア棟を対象に、温度、風速、照度それぞれを測定し、夏季実測を行うことでダブルスキンにおけるアースチューブシステムの熱的性能の有効性と性能評価を行う。