本研究では、国内1,103名を対象としたWEBアンケート調査を実施し、コロナ禍における自宅での洗面所、トイレでの水使用変化、清掃方法に関する分析を行った。その結果、手洗い・洗面、大便・小便の回数、水使用時間ともにコロナ禍において増加していることが確認できた。手洗・トイレ回数の増加はそれぞれ、手指のウイルスが気になること、在宅時間が長くなったことが理由として考えられる。男性より女性の方が、また、年齢が高くなる方が手洗い・洗面回数、水使用時間が増加する傾向にあった。

本研究では、生活者を対象としたアンケート調査を実施し、浴室、キッチン、洗濯、清掃に関わる水まわり住宅設備について、コロナ禍での使用頻度の変化、変化の理由について分析した。その結果、入浴回数に若干増加がみられ、キッチンの使用水量の増加がみられた。その理由として、衛生面から1日に複数回入浴する人の増加や、自炊・中食頻度の増加、在宅時間の増加が考えられる。洗濯と清掃の回数にも増加がみられた。

本研究では大学講義棟の雨水活用システムの水利用のデータをもとに、近年の気候状況を考慮した3地域（広島、大阪、東京）における雨水利用システムの設計図を作成し、検討を行った。

本研究では、災害発生に伴う断水時の代替水源の一つとして井水活用に着目している。現在、防災井戸としての井水の利用や自社施設での井水の常時利用を検討している。しかし、井水に含まれる鉄・マンガン濃度は、水道水水質基準値を大幅に上回っており、長期間の使用による水使用用途や配管・設備への影響が懸念される。実証実験として、トイレ洗浄水を約2年8ヵ月使用し、今回、便器の性能調査、及び配管洗浄調査を実施したのでその結果を報告する。

本調査研究は、敷地内に設置した地域性在来植物ビオトープを対象に、以下の3項目について検討し、 （１）生態系指標種を定め、地域性在来植物の育成状況、生物の生息・飛来状況、 （２）ビオトープ池の水質変化、ビオトープ環境の温度変化、 （３）維持管理指標として植栽の剪定量や作業時間など測定 ビオトープの環境を総合的に評価するとともに、今後の計画・維持管理に関する総合的な評価手法 を提案することを目的とし、ビオトープの計画とモニタリング結果について報告する。

直結増圧給水方式や加圧給水方式では立て管頂部に吸排気弁や自動エア抜き弁を設ける。これらのシステムの場合、停電などにより給水立て管が落水した状態で、給水ポンプが復帰始動すると過大なウォータハンマが発生する場合があり、給水管などを損傷することがある。本稿ではこの事例に着目して、立て管頂部に吸排気弁と自動エア抜き弁を設けた場合、また施工不良などによりこれらの弁を設けなかった場合のウォータハンマ圧力を比較する実験を行ない考察した。

フェライト系ステンレス鋼SUS436を用いたプレス式継手一体型のプレハブ加工管システムは、配管作業の省力化、配管の長寿命化を目的として開発した。本稿では、本システムの概要を説明し、一般配管用炭素鋼鋼管SGP管との施工性を比較した。その結果、本システムはSGP管と比較し作業時間が52％短縮できることを確認した。

配管作業の省力化と配管の長寿命化を目的として、フェライト系ステンレス鋼SUS436を用いた機械式継手一体型のプレハブ加工管システムを開発した。本報では、モックアップで配管用炭素鋼鋼管との作業比較を行った。さらに施工現場での検証と、検証結果を基にした作業改善を行った。その結果、モックアップでの作業比較から配管用炭素鋼鋼管による配管作業よりも本システムは効率的であることがわかった。さらに現場での検証と、それを基にした本システムの作業改善によってさらなる効率化ができた。

給湯設備に係る消費エネルギーの算定では水道水温は重要な入力条件でもあり、配管径の決定、熱源の能力算定、一次エネルギー消費量の予測等に用いられる。前報では、省エネルギー基準における地域区分の代表都市を対象に、水道水温に関する妥当な推定式を提案した。本報では、日本全国の県庁所在地と政令指定都市を対象に同様の調査を行い、平均絶対誤差1℃以内を目指して、給湯設備設計用の水道水温の推定法を確立することを目的とする。

下水処理水はトイレ用水など再生水として利用されている。また、水温は外気温と比較し夏期は低く冬期は高いことから、空調機器の熱源水としても利用されている。本研究では、東京都23区における下水処理水の利用について実態調査を行い、その利用状況を明らかにした。また、再生水利用について、将来の利王拡大の可能性を検討した。

本研究では集合住宅共用部のエネルギー消費量を把握することを目的とし、電力消費量が多い、ディスポーザ処理槽と給水ポンプの実態調査を行った。その結果、共用部の電力消費量に占めるそれぞれの割合を明らかにした。また、ディスポーザに使われる電力消費量は年間を通して一定であり、その消費量はブロワと臭突ファンの電気容量に大きく影響されること、給水ポンプの運転時間の目安は一日2時間～6時間程度となることなどを明らかにした。

水洗便器の節水化が進んでいるが、節水化による浄化槽の処理性能への影響が懸念されている。 本報では、各種建築用途ごとの節水による汚水の高濃度化のインパクトについて検討した結果と、ベンチスケール実験により便器の節水化による汚水濃度の上昇が浄化槽に与える影響について検証した実験の結果を報告する。

懸案のトリチウムが残った処理水を海洋放流する方針となった。WHO基準濃度、飲料水基準濃度より海水を利用して大幅に希釈して今後３０～４０年にわたって放流する。現在日本の社会活動、企業活動はSDGsを基本理念に活動が行われようとしてきている。グローバルな視点で、処理水と日本の豊富な水資源を活用し、３０～４０年かけて砂漠に森林を創生し、世界の多くの水不足の国々や、地球環境に少しでも貢献できるような構想を検討する必要があると考え提案する。

給排水設備設計におけるIFCデータの応用に着目し，BIMソフトウェアで出力された設備のIFCデータを対象として設備の情報を解析する。まずは，IFC4の仕様書に基づいて，ポンプや給水器具や受水槽やバルブなど設備要素のIFCデータの定義，給水・排水負荷単位など属性の確認方法を説明する。本報では，給排水設備要素のIFCデータを中心として紹介する。

本研究では，IFCデータを活用するため，各設備要素の情報の把握は重要である。本研究では，システム的な観点から給水・排水系統の設備要素の情報を分析する。IfcSystemの属性及び構成要素を確認し, IfcRelNests, IfcRelConnectsPortsなど接続関係要素を利用して設備と接続ポートを確認する。さらに，給排水設備システムのIFCデータの解析手順に従い，システムごとにおける各配管ルートの設備要素を確認し、給水・排水条件の最も悪い配管ルートを決定できる。

給水給湯システムの設計に必須な瞬時最大負荷の算定では、学会規準で5つの方法が示されているが、方法によって値に差異がみられ、かつ過大で実態との乖離が指摘されている。本報では、筆者らが提案している動的算定法による検証をもとに、学会規準に準じた新たな簡易法を示した。これは、ピーク時間帯を同一にした各器具用途を対象に、水使用頻度の確率をポアソン分布で近似し、設定した超過確率から決定する各器具の最大同時使用数をもとに算定する方法である。

本報では，総合病院の建物全体における負荷算定モデルを設定し，動的給水給湯負荷算定法として開発したMSWCプログラムを用いて給水負荷算定を行った。さらに計量データおよび実測値との比較検討を行い，その妥当性を検証した。時間および日平均給水負荷は，実測値とほぼ近似し，瞬時給水負荷は，算定値が若干大きくなるものの，60秒値ではほぼ同程度の値を示した。さらに精度を高めるには，医療機器や特殊器具に関する算定モデルの設定が必要と考える。

筆者らは，給水・給湯負荷の予測手法として，シミュレーションによる動的負荷算定プログラムの開発・検証を進めている。本報では，シティホテル客室の算定モデルを応用し，温泉旅館における管理データから温泉旅館内の客室系統，大浴場系統および厨房系統の給湯量について検証した。結果として，算定条件の精度向上は今後の課題であるが，日・時間・瞬時給湯量は概ね実測値に近い算定結果となった。

　近年，各種衛生器具の節水化が進むとともに，建物の使われ方や使用時間帯は多様化している。しかしながら，人員密度や建物の平均使用時間，1日当たりの給水量といった給水設備の設計に用いるデータは更新されていない。また，事務所ビルの水使用については，多くの調査・分析が各種の論文等で発表されてきているが，それらの体系的な整理に基づく設計給水データの提案は行いない。そこで，本報では既往の事務所ビルの給水に関する研究より得られた知見に，更なる調査・検討を加えることで，新たな設計用単位給水量を提案した。

小・中・高等学校の設計単位給水量の見直しを目的として，2008年度実績値のDECCデータを対象に，小・中学校と高等学校に分けて水消費量に関する分析を実施した。その結果，単位給水量としては，プール，給食調理および空調用水といった施設によって特徴が異なる水使用行為を除外した学校施設共通の単位給水量を確認し，小・中学校で1.75 L/（m2･日），28.46 L/（人･日），高等学校で3.09 L/（m2･日），54.32 L/（人･日）となった。これは現行の設計資料にと比較して大幅に少ない。

宿泊施設の単位給水量は、空気調和・衛生工学会便覧14版において、1日あたりの500～6,000ℓ/床と幅広い値が示されているが、宿泊施設には、宿泊特化型ホテル、シティホテル、温泉旅館・リゾートホテルなど利用形態の異なる施設があり、設計には利用形態毎の給水使用量のデータが欠かせない。ここでは80件の宿泊施設の実態を考察する。

本研究では、従来型の給湯システムよりも熱損失の削減が期待できる給湯配管用自己制御ヒータを用いた給湯システムの各種運転特性を実験から明らかにすることで、システムの導入可能性や省エネルギー性能の評価を行ううえで広く設計資料として資することが目的である。本報では実験装置の状態確認を目的とした予備実験を行った後、長時間でのコントローラによる自己制御ヒータの温度制御実験を行い、電力消費を含む運転特性を明らかにした。

本研究では、給湯配管用自己制御ヒータを用いた給湯システムに関する各種運転特性を実験から明らかにすることで、本システムの導入可能性評価や省エネルギー性能の評価を行ううえで、広く設計資料として資することを目的とする。本報は、自己制御ヒータの自己制御性による実験結果の解析と、従来の循環型給湯システムと比較して自己制御ヒータを利用した給湯システムの総合評価について検討した。

汚水処理施設の設計や節水への取り組みにおいて、１占有当りの洗浄水量を把握することは重要である。1占有あたりの洗浄水量は洗浄水量と洗浄回数の積であるため、洗浄水量に影響の大きい複数回洗浄の理由についてアンケート調査を実施した。

災害時に開設される避難所は、災害から避難する必要のある人が行くところである。高耐震強度の集合住宅では在宅避難となる。上水道等のインフラが遮断された状態での在宅避難においては、トイレの問題が大きくなる。給水管洗浄水の代替としてバケツ洗浄があるが、過去の災害時アンケートに「バケツ洗浄で流せなかった」という回答があった。本報では、バケツ洗浄の排水･洗浄特性試験結果から、バケツ洗浄のバラツキと効果的なバケツ洗浄方法を考察する。またバケツ洗浄の注意事項及びトラブル事例を紹介する。

本研究では２つの実験を行った。まず、視覚が人体や顔、目や口を優先的に情報処理することに着目し、選択的注意の誘発可能性およびその行動への効果を検証する実験を行った。次に、システム１が持つ「変化に対して選択的注意が生じやすい」という特徴に着目し、「ディスプレイが存在する／しない」という変化により、選択的注意を得る可能性を高めたナッジの効果を検証した。これらの実験により、ナッジにより選択的注意を誘発することおよび行動を誘発することの可能性を検証した。

現在、新型コロナウイルスの感染が拡大している中、諸外国の既往研究において、大便器洗浄時の飛沫拡散による感染の可能性が示唆されている。そこで、本報は、大便器洗浄時の飛沫拡散による感染防止に向けた基礎的な検討を行うことを目的とし、各種大便器を用いて飛沫の発生状況について多角的な指標をもとに評価を行った。その結果から、大便器洗浄時の飛沫の状況を定量的に把握するとともに、飛沫の評価方法についても考察した。

In this paper, the diameter of the drainage horizontal pipe model connected to the disposable underwear processing machine has been increased, including changes in the gradient, (1) stagnation range, (2) residual level, (3) emission rate, (4) Equipment drainage characteristics, (5) pipe water level, and (6) tip flow velocity were captured. We also examined the drainage performance evaluation that contributes to the piping design.

近年、高齢社会の進展に伴い、紙オムツの使用量が増加している。それに伴い、介護施設等での使用済み紙オムツの排出量が増加し、その廃棄処理が課題となっている。そこで紙オムツ破砕処理システムの開発が行われている。本報では、紙オムツ破砕処理システムを中高層規模の介護施設に適用することを目的とし、排水立て管システムに紙オムツ破砕処理機を設置し、排水立て管における排水性能及び排水横主管での搬送性能への影響を定量的に把握し、その成果を報告する。

本報では、筆者らが過去に実施してきた研究と既往研究から、最近の節水化された衛生器具を含む器具排水特性値を整理する。また、高層系の既存ストック集合住宅における浴室系統雑排水の排水行為（排水率β等）の頻度等に関するアンケート調査を実施し、実態を把握する。特に、排水行為については、昭和60年代に行われた2団地での排水実態調査結果との比較を行う。

本研究では、UR（都市再生機構）が管轄する高層集合住宅ストックにおける既存雑排水システムに、浴槽と洗濯機、洗面器を接続する改修手法の妥当性を一貫して検討してきた。前報までに、清水排水実験及び実使用を想定した洗剤排水実験により既存排水立て管システムの排水能力を把握し、また、最近の節水型衛生器具を対象にした排水特性実験や使用状況の調査等により新たな設計用データを提示した。本報では、それらの結果を総括し、設計への適用可能性を検討する。

本報では、新たな自己閉鎖膜の構造を持つアンブレラ型自封トラップを対象としている。これは従前の手洗器の立て管と空調ドレン配管の立て管の設置に加えて、空調ドレン配管の横引き管設置用途として設計された。このアンブレラ型自封トラップの構造と性能評価試験、空調ドレン用途に関する評価試験について報告する。

前報では、課題点として、汚物の流下速度が低下する大便器近傍に水平曲がり継手を設置した場合の排水管接続器具平均排水流量の低下量を考慮できず、実験値と計算値に差が生じている可能性があると推察した。本報では、続く検討として、第一水平曲がりまでの距離を変化させた場合の代用汚物の搬送性能と影響について、実験的に把握する。また、こう配についても検討を行う。それらの結果を予測手法に加味することで、適用範囲を拡充させることを目的とした。

SI住宅の建設が始まった2000年初期の頃に比べ、現在は6.0L～4.8L程度の洗浄水量のものが主流となり、SI住宅の普及当初と比べ削減されている。よって、それに対応した配管設計の規準や設計ガイドラインの提案が必要である。本研究では、SI住宅の実配管パターンを分析し、実配管モデルでのJIS A 5207に規定するⅠ形、Ⅱ形の節水形大便器の搬送性能を実験的に求め、実設計における大便器の選定と配管設計に資するデータ収集を図ることを目的とする。

筆者らは、耐震・耐火性に優れたALC板を用いた鉄骨造の戸建住宅に適用する排水システムの排水性能評価について検討を行ってきた。しかし、集合住宅の建設戸数が年々増加傾向にあるため、本研究では、ALC専用の中層集合住宅に適用する排水立て管システムの開発とその排水能力の検討、設計適用の可否についても検証することを目的とする。本報では、排水立て管システムの概要と5層の中層集合住宅に適用した際の基本的な排水能力を把握する。

前報で、ALC中層集合住宅に適用する排水立て管システムの概要と5層規模の集合住宅へ適用した際の基本的な排水能力を把握するため、伸頂通気管を100A、65Aとした2つの伸頂通気方式で排水能力の把握を行った。その結果、排水直下階で生じる負圧の増加により、必要排水能力を確保できないことが分かった。本報では、それを改善するために通気弁を2箇所または1箇所設置した「伸頂通気・排水横枝通気弁併用方式」を提案し、排水能力の向上を把握することを目的とする。

本研究では、「ステップ継手」の基礎的な継手性能の検討を目的に、実際のトイレブースを想定した複数大便器を接続した供試排水横管システムを用いて、器具排水特性実験、汚物搬送性能実験を行った。LT継手、TY継手とステップ継手の挿入位置の違い・洗浄水量の違いによる、器具排水特性の比較、実使用に近い複数大便器による排水パターンにおける汚物搬送実験及び、排水性能の総合評価について報告する。

オフィスコンバージョンによる水まわり空間の変更に際し、重力式排水システムでは配管のおさまり上設置が厳しい場合があり、コンバージョンを推進する上での課題の一つとなっている。本研究は、既報で提案したハイブリッド排水システムの適用を拡張させるため、重力式の既存排水横枝管を活用し、それに新たに圧送排水システムから合流排水させる既存排水横枝管活用方式を想定する。この方式による排水立て管の排水性能への影響を把握し、その適用可能性を検討する。

現在、住宅用途を中心に普及してきた洗浄水量4.8～6.0Lの節水形大便器は、広く業務用建物へ普及展開している。しかし、それを排水横枝管に設置した場合の搬送性能は、従来の洗浄水量8.0L～10.0Lの大便器に比べ、低下することが懸念されており、それゆえ詰まり等のトラブルが報告されている。よって本報では、医療施設を想定した全長20m程度の供試排水横枝管システムに節水形大便器と従来形大便器の2種を設置し、搬送実験を行うことで搬送性能の検討をした。