平成23年3月11日の東日本大震災における建築設備被害の一つに、貯湯式給湯器の転倒があった。この対応として、国土交通省住宅局は、電気給湯機及びガス給湯機等の転倒防止対策として、平成23年国住指第1672〜1672-8号により、アンカーボルト等により適切に緊結する等の注意喚起を行った。 過去の大震災を受け、日本建築センターの「建築設備耐震設計・施工指針」や、空気調和・衛生工学会の「建築設備耐震設計指針・同解説」等の改訂がされたが、これらに住宅用(家庭用)の貯湯式給湯器に関する具体的な提示はされていなかった。 そこで、「貯湯式給湯器転倒防止対策ガイドライン(素案)」の策定に向けて、本委員会が立ち上げられた。ここでは、本委員会の調査概要について概説する。

過去に発生した大震災の中で、宮城県沖地震、阪神淡路大震災、新潟中越沖地震、東日本大震災の4つの震災に的を絞り、貯湯式給湯器の転倒被害を調査した。また、震災を受けて制定・改正された法令、設置基準、業界対応の状況と、現状の給湯器の仕様等について調査を実施した。

東日本大震災において、集合住宅の上層階や戸建住宅の屋外に設置した大容量の貯湯式給湯器の転倒等の被害事例が多くあった。貯湯式給湯器の転倒は、人的被害あるいは避難通路を塞ぐことによる避難困難被害のおそれがある。これら転倒による被害をなくすため、実験を行い、知見を得た。実験に関して、3報に分けて概説するが、本報では実験の概要と静的荷重実験に関して概説する。

ガイドラインを策定するにあたり、貯湯式給湯器の耐力と固有振動数等を確認するため、三次元振動台実験装置に貯湯式給湯器を据え付け、ホワイトノイズ波、正弦波、K-NET仙台波の三種類の振動を入力し、実際に加振を行った。機器の持つ固有振動数、加振による応答変位、及び、加振後の機器の状況を確認し、ガイドライン策定にあたっての推奨値設定に関する知見を得た。

ガイドラインを策定するための必要項目を検討するために、動的加振実験及び静的荷重実験を実施した。その両者の実験結果を元に、相関を検証し、貯湯式給湯器の耐震性能を評価するための推奨値を提示し、併せて動的加振実験後の試験体の状況から、貯湯式給湯器設置時における推奨事項を整理した。

The requirements for a design and construction of the earthquake-proof performance standard and test method of the main part of apparatus for the prevention from fall of storage type water heater, and apparatus installation were clarified, and it decided as a guideline draft.

インドネシア・マレーシアにおいて、住宅での入浴スタイルに関するアンケート調査と、器具末端水圧測定を実施した。その結果、3割程度の人が湯を使ったシャワー浴をしており、1日あたりのシャワー使用時間はインドネシアで9.3分、マレーシアで18.7分となった。両国ともイスラム教信仰により、桶を使った沐浴が行われており、1日複数回入浴していた。住宅の器具末端水圧は、ベトナム住宅よりも高いが、節水型シャワー導入のための必要水圧は確保されていなかった。

ベトナムホテルにおけるトイレ行為及びシャワー行為のモデル値を提言した。客室6部屋において洗浄回数及び使用流量、時間、温度に対し実測評価を実施した結果、モデル値としてトイレ行為は大洗浄3.3回/日、小洗浄3.0回/日が得られ、シャワー行為は使用流量48.1L/回、使用時間7.3分/回、使用温度37.7℃が得られた。

本研究では,アジア地域における快適な節水シャワーの普及に貢献するために,ベトナム現地にてシャワーの快適性の要因調査を行った.その結果,ベトナム人がシャワーの良し悪しを判断するときの基準は,「圧力が強い」,「たっぷりな」といった特徴を示す因子と,「包まれるような」,「やさしい」といった特徴を示す因子であることが明らかになった.また,物理量との関係を検証することで,節水シャワーの評価方法としての可能性も示唆した.

現状の住宅に設置されている水まわり設備機器がCO2削減にもたらす効果を定量的に把握することが必要である。その一環として,入浴行為やシャワー使用の実態を把握することを目的に夏期・冬期におけるシャワー使用の測定を行った。実際の使用時の使用時間、流量、使用温度を明らかにした。

既報に引き続き、節湯型シャワーヘッドの更なる流量削減の可能性を把握するため、シャワーヘッドの本数を増やしたり、散水板に加工を施し穴数や穴の分布を変えたりすることで、既報と本報の実験結果を総合的に分析することを目的とした。結果、最適流量時の全吐水力は0.5〜0.7N程度であり、最適流量は全吐水力により推測できること、また最適流量時のボリューム感が低いほど、また勢い感が高いほど、中央部の吐水の抜けが大きい場合も不満足となることを示した。

家庭用エネルギー消費量のうち、給湯エネルギー消費量の占める割合は全体の30%を超えるため、その省エネルギー化は重要な課題である。 本報では、被験者として日常、家事の一環として食器洗浄を行っている主婦と、多量の食器を日常の生活の中で洗浄する機会のほとんどない大学生の場合での湯水の使用量の差異を比較した結果を報告する。その結果より、被験者の選択方法や今後の被験者実験のあり方に対する知見を得ることを目的とした。

本研究は、散水板の形状や吐水状況が異なる各種台所用節湯水栓について、それらの節湯効果を定量的に求めるとともに、満足度や使い勝手等の使用感についても把握し、節湯効果に与える要因についても検討することを目的とする。また、今後、台所用節湯水栓の節湯効果を、合理的かつ客観的に捉えることができる評価手法等を検討するための基礎的データの収集を行うことも狙いとした。

中央式給湯設備で使用される膨張水槽については、その管理の不十分になるとレジオネラ属菌の温床になる危険性もあるため、膨張水槽を設けずに、給湯の膨張水を捨ててしまったほうがよいという主張もある。ここでは、モデル建物で給湯使用量、ボイラ稼働状況などをシミュレーションし、膨張水量を概算し、膨張水槽の有効性について検討した。

家庭で消費される給湯用エネルギーを削減するために、浴室排水から熱回収を行う上水予熱システムを検討した。このシステムを実用化するにはいくつかの問題がある。問題の1つとして、排水開始時間と給水需要時間のタイムラグが挙げられる。 この論文では、複数世帯で熱交換器を共有する上水予熱システムを想定し、各世帯の排水パターンを模擬した実験を行った。 熱回収率で評価を行い、その結果、複数世帯で熱交換器を共有した場合の熱回収率は2.1%であることが示した。

家庭における給湯用エネルギーの削減方法として、浴室からの排水熱回収が検討されている。この研究ではトイレ・浴槽一体型ユニットバスを持つ住宅においてこのシステムの導入効果を評価する事を目的としている。そこで実測調査を行い給排水の状況を把握してそれをもとに熱回収率を算出した。その結果熱回収率は0.58〜0.96%となった。

This paper describes the effectiveness of residential load following gas engine (GE) combined heat and power (CHP) systems and condensing boiler in cold regions for energy conservation. Field measurements of GE-CHP were carried out.

In this paper, we evaluated the effect on the introduction of three new systems : a system sharing one gas engine (GE) with a neighbor house, a network system and a central system for condominiums.

This study aims to develop the operation control method for residential CHP (Combined Heat and Power) systems with BD (Buffer Device) and PV (Photovoltaics). The measurement results of Smart House were evaluated by comparing PEFC to PEFC with BD.

This study aims to develop the operation control method for residential CHP (Combined Heat and Power) systems with BD (Buffer Device) and PV (Photovoltaics). Simulation results of Smart House were evaluated by comparing PEFC to PEFC with Hybrid BD.

This study is intended to aid in selection of pipe diameters to suit the flow conditions in sanitary fixtures, in consideration of the trend of water conservation. We used equipment simulating a lavatory in an office building to conduct experimental trials with pipes of different diameters.

The use of the siphonic drainage system makes it possible to construct long piping with small pipe diameters and no slope, and to reduce a piping space. In this study, the authors investigated flow characteristics and drainage noise in long piping using actual-scale experimental models.

While water-saving toilets are becoming more widespread worldwide, there are concerns about the capacity to transport waste, which could be reduced by using less water per flush. This study proposes a method of obtaining, by calculation, the distance waste is carried by the flush water, and also carries out basic verification of the method.

We verified the merits and the validity of the Pumping Toilet Systems through the investigation of them installed in newly built and existing facilities for elderly-people and single houses in Japan, i.e. 1) Its position can be moved after installation. 2) Structural damage on the building is small. 3) Its installation process is easy. 4) They can connect with existing drainage systems.

The efficiency of microbial preparation on oil-water separators that handles the disposal of kitchen wastewater of company dormitories was examined. Comparisons of 6 widely used types of microbial preparation were performed in a laboratory in order to determine the most optimal type for handling kitchen wastewater of company dormitories.

The plumbing fixture facilities became convenient by a change of the living environment. However, the odor annoyance occurring in room space does not decrease. It is caused by smell edge water to feel after having used plumbing fixture facilities. This study measured the offensive odor due to the water in the building. The item measured the urine, bathtub, septic tank, grease interceptor, draining pipe, sump pit. As a result, it was possible to determine the actual odor of the air-water.

The heat loss was measured from a hot water supply system for a hotel in the Kansai area. The supply water is heated in a gas boiler, stored in a hot water tank. The temperature and flow rate of the hot water in the piping system were measured. More than 40% of the heat of the water was lost during circulation via the piping system. Additional thermal insulation was applied to the pipes and storage tank to examine the effect; the heat loss was significantly reduced.

The heat loss from a hot water supply system was measured in a budget hotel in Kansai area, which has a shower in each guest room. It was found that more than 40% of the heat supply was lost. By retrofitting the system, the heat loss was significantly reduced. Visual inspection and numerical calculation using a simple thermal model clarified that thermal bridging and rain penetration were the main reasons for a large heat loss from hot water supply system.

戸建住宅の排水通気システムの設計・施工手法は、各地方自治体では建物外の敷地排水管などの設計指針は示されているが、建物内部の排水配管の設計方法については明確な記載はされていない。そのため、建物内部の排水配管などの設計・施工は、施工者の経験的判断のもとに行われることが多く、伸頂通気管を設けず通気を確保しない排水立て管システムでも施工されている。本研究は、その性能評価と設計手法の確立を目的に、技術データの収集を目的としたものである。

本実験では、システム①、②の伸頂通気方式としたオフセットの有無に加えオフセットの設置階が下層階(2階)の場合と中層階(4階)の場合について、排水立て管システムの排水能力に与える影響を実験的に検討する。その結果より、オフセットの設置階の違いによる影響を考慮した設計データの収集を行うことを目的とする。

本報では、前報で用いた排水立て管システムの排水通気方式を配管方法の異なる2種類のループ通気方式に排水通気方式を変更させ、その場合についてもオフセットの影響について明らかにする。さらに、既提案の管路網モデルによる排水能力予測手法について、その適用の可能性についても併せて検討を行う。

現在、空気調和・衛生工学会規格SHASE-S 218において、排水立て管システムの排水能力試験法では、許容管内圧力が±400Pa以内、許容封水損失が25㎜以下と規定されている。しかし、事試験における排水システムへのトラップの接続に関しては規定されていない。本研究では、既往の研究で確認されたトラップ封水が管内圧力と圧力変動のパワースペクトル密度分布に及ぼす要因を明らかにするため、形状の異なるトラップを対象に実大排水タワー実験を行い、管内圧力の解析を行った。

近年、高層・超高層住宅に設置されているトラップが破封する現象が希に報告されている。これは、節水型衛生器具の中でも、最も瞬時最大排水流量の大きい節水型便器が影響を及ぼしていると考えられている。この問題はSHASE-S 218に準拠した排水システムで発生しているため、節水型便器の排水立て管における排水能力を把握する必要がある。 そこで、節水型便器における排水立て管システムの排水能力を把握することを目的に、実大排水タワー実験を行い、管内圧力がトラップ封水に及ぼす影響を評価した。

本研究は、実在の業務用超高層建物の上層階に設けられた飲食店舗から排出される厨芥を、衛生的かつ合理的に処理するために専用のディスポーザ排水立て管システムを導入し、その有効性を排水能力実験により検証することを目的としたものである。本報では竣工前実験として、排水立て管系統での排水能力への影響について検討する現場実験から、竣工後に実使用するための合理的な排水立て管システムを決定し、今後の業務用超高層建物にディスポーザ排水立て管システムを導入する際の設計に資する新たな知見を得た。

本報では、前報で実用性を確認し採用した排水立て管システムを用いて、竣工後に建物利用者によるディスポーザ実使用時における排水管内の圧力変動を指標とした排水性能評価の調査を行い、今後の設計の妥当性と安全性の検証を行う。また、ディスポーザの利用形態を踏まえ、システムの設計に資するデータを蓄積することを主な目的とした検討を行う。

近年、配管設計の自由度向上と省施工のメリットから集合住宅を中心に特殊継手排水システムが増加している。耐久性向上の観点からプラスチック製の特殊継手も市場に登場している。 本研究では、排水管に実施される高圧洗浄に関して、洗浄ホースの先端圧力や洗浄流量等の条件を選定し、プラスチック製特殊継手の排水立て管への影響を確認した。その結果、特殊継手の内部には排水性能に影響を及ぼすような傷等が見られず、長期間安定的に使用できることが確認できた。

電子デバイス製造工場では、洗浄工程などで水溶性有機化合物が多量に使用されている。しかし、その一部は揮発するため、排気時に問題となる場合がある。そこで、稼働中の工場において、低濃度の有機系排気を対象に、その処理を検討した。本報では、実験装置の性能評価として2種の実験を行った。さらに気相、液相中の成分分析を行い、マスバランスの把握を行った。

洗濯排水が直接排管に接続されていない住戸では、ジャバラホースを使用して、浴室を介して排水を行っている。これは利便性などの面において改善要望が多い。しかし、従来より用いられている重力式排水システムを導入するにあたっては、実現が難しいので、無勾配配管および跨ぎ配管にも対応が可能な、サイホン排水システムの適用が期待されている。本研究では、サイホン排水システムを洗濯機排水に適用することを目的とした排水実験を行い、流れ特性の検討を行った。

昭和50年代前半までに建設された集合住宅は、専用の洗濯用給排水設備が設けられていなかった。そのため、洗濯機の排水はジャバラホースを延長して浴室に排水している。本研究はジャバラホースに替わって、サイホンを利用した洗濯機用サイホン排出管について適用性を検証するために排水特性を実験的に調べた。

小口径・無こう配排水であるサイホン排水をディスポーザ排水に適用の検討にあたり、粉砕厨芥物の搬送能力に注目した。実験方法としては、粉砕完了後に配管内部に残留する厨芥物（残差）の採取・質量測量を行うことで、こう配排水とサイホン排水の搬送能力の比較検証を行った。

小口径・無こう配排水であるサイホン排水をディスポーザへの適用にあたり、水平管部分に配管乗り越えや、段差スラブ乗り越え等の配管不陸があっても対応可能かを粉砕物の搬送能力に注目して検証した。

重力排水の空調ドレンは勾配が必要なため、長距離を天井配管する場合は高さスペースが必要となる。この排水をサイホン排水化することにより無勾配にでき、配管の自由度が増す。また極小口径長尺配管材を採用することにより、継手を大幅に削減でき、施工不良による漏水リスクを低減できる。そこで、空調ドレンをサイホン排水とする実験を行った結果について報告する。

近年、住宅内で最も使用水量の多い大便器を環境配慮の観点より、節水型便器へ切り替る検討が行われている。 しかし、瞬時最大排水流量の大きい節水型便器は、同一排水管に接続されている異種衛生器具の排水トラップを破封させる問題が希に報告されている。 そこで、本研究では、洗い落し式便器の器具排水特性を検討することを目的として、3種類の配管タイプを用いて、汚物排出・搬送実験を行った。そして、汚物量、配管構成、洗浄水量が器具排水特性に及ぼす影響を評価した。

近年、集合住宅に設置されている節水型便器において、器具排水管や排水横主管内での汚物詰まりのトラブルが懸念されている。この問題は、①洗浄水量の減少、②排水管の配管口径③器具排水管の配管タイプが影響を及ぼしていると考えられる。そこで、本研究では、洗い落し式便器の汚物搬送性能を検討することを目的に、3種類の配管タイプを用いて、汚物排出・搬送実験を行った。そして、汚物量、配管形態、洗浄水量が汚物搬送性能に及ぼす影響を評価した。

Recently, water-saving toilet of about 5-6L have become mainstream by the reduction of the flush water. there are concerns about the capacity to transport waste, it is necessary to correspond overall including piping consideration. This study aims to examine the influence of the joint shape connect up the fixture drains to the toilet and the difference in pipe length of first horizontal bend on the transport performance.

本研究において以下の知見を得た。 (1) エルボ継手がある場合のシミュレーションモデルを構築するためには、瞬間流量qd'および曲がり位置・形状を組み合わせた検討を行う必要がある。 (2) 代表汚物のトイレットペーパーは、前方に停滞している汚物の数・距離によって、背負い水の流出度合いが変化する非定常性を持つことが分かった。(3)水平第一曲がり位置が1m以内の条件において、水平第1 曲がり部の形状をLL 継手からDL 継手に変更することで搬送距離が減少する。

大便器に関する排水システムの汚物の搬送能力の向上を主な目的とし、大便器の器具排水管を小口径化した場合の器具排水特性と汚物の搬送性能の検証を行った。その中で代用汚物についてPVAスポンジと提案代用汚物の比較・検討も行った。

近年、日本では高齢化が急速に進んでおり、これに伴い介護を受ける高齢者数の増加と介護者の負担増が、社会的に大きな課題となっている。両者にとって日常の排泄行為とその介助をサポートする、衛生的で利便性の高いベッドサイドトイレを開発し実用化することは、社会のニーズに合っており大変、重要である。本報では、その対策として圧送機能を有する圧送式大便器を開発し、それを実在の戸建住宅へ設置することを目的に実在モデルでの排水性能評価を行い、住宅への具体的な様々な設置方法も含めた検討を行った。

本研究は、東海地域の大学におけるBCPを策定する事を目的としている。本報では、建屋の現況調査、並びに災害時に最も重要となる給排水衛生設備における対策について研究成果を報告する。学内の滞在人数による上水・中水は、共に貯留水のみで対応できることが分かった。また、都市の排水インフラ機能が断絶した場合は、貯留水の使用不可能となる為、マンホールトイレシステム等の対策が必要であることが分かった。

「非住宅建築物の環境関連データベース検討委員会」の収集データの中にBEMSの時刻別水使用量データ(DECCデータ)がある。事務所ビルの実際の水使用量を分析し、一日当たりの水使用量、一人あたりの水使用量を推計した。また、水負荷計算法を今後設計に使用していくためには、実際の使用量との違いを検討する必要がある。実績値と水負荷計算法計算値との考察を行い、水負荷計算法が設計給水量算出法として使用可能であることを確認した。