古くからオーバーデンチャーはごく当たり前の補綴物として作られ続けている.恐らく将来も作られるであろう.一般に歯科補綴物の設計は術者に任されている.どの設計がよかったかは何年も経た予後を判定しないとわからない.オーバーデンチャーにもメリットとデメリットがある.オーバーデンチャーには限らず, 何事においてもその比重を考えて着手しなければならない.オーバーデンチャーにも維持装置が必要な場合と不用な場合がある.もし顎堤のしっかりした上顎オーバーデンチャーでは維持装置が不用の場合があるし, 感覚的に無口蓋義歯を患者が望む場合は何らかの維持装置が必要になろう.従来オーバーデンチャーによく使用されていたStud atatchment類は, 現在はほとんど磁性アタッチメントに切り替わっている.ご存じのように磁性アタッチメントにはそれなりの利点がある.最近はインプラント手技が見直され, 年齢的にも幅広く行われている.インプラントに磁性アタッチメントを併用する方法が最近の流行になっている.特に顎堤状態のよくない無歯顎の下顎にインプラントを植立できれば, 患者にとってこのうえない福音であろう.さらに磁性アタッチメントでインプラント義歯を維持できれば最高である.今後はインプラントに磁性アタッチメントを併用したオーバーデンチャーが多用されるであろう.

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目的: オーバーデンチャーは残存歯を支台歯として利用する点でパーシャルデンチャーの一種である.したがって, その適用にあたっては, 歯と顎堤に作用する力のコントロールが重要であり, 本稿はこの観点から支台歯の処置法について論じる.
研究の選択: 力のコントロールにおいて, 歯と義歯を介して伝達される力から歯周組織と顎堤を保護することが重要である.歯周組織については, 為害性の強い側方力を軽減するために支台歯への着力点を低くし, 顎堤については歯に支持を求めて負担を軽減する必要がある.着力点の低下は, 支台歯の歯冠部を短縮するオーバーデンチャーの適用例では必然的に得られるが, 歯冠歯根比を改善しさえすれば側方力が軽減できるものではない.オーバーデンチャー適用時の基本と支台歯の処置法に焦点をあて, それらに関する臨床例と研究成果を提示する.
結果: 歯冠歯根比の改善は側方力軽減に有効であるが, 歯が傾斜していたり, 歯根が彎曲している場合, 単なる歯冠歯根比の改善は, その効果を保証するものではなく, オーバーデンチャーではかえって力のコントロールが困難になる.
結論: 支台歯の状態に適した方法で力をコントロールするための適切な診査と的確な診断が求められる.

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オーバーデンチャーは, 歯冠/歯根比の改善や, 咬合平面の平坦化などの利点を有し, 主として少数残存歯症例に効果的に用いられている. しかし, 歯冠を切断し, 根面を義歯で被覆することによる問題点もみとめられる. また, 支台歯の延命効果が大きいことの反面, それをさまたげる修飾要素も多く, 残存歯の寿命を確実に予測することは困難である. 筆者がこれまで経験してきたオーバーデンチャーの症例を概観すると, 次の問題点に対しては, 解決策が得られたように思われる.(1) 根面板の脱落: 接着性レジンセメントの使用,(2) 義歯の破折: 適切な金属補強構造の設計,(3) 支台歯の清掃性の低下: 電動歯ブラシとPMTC. しかし, 残存歯の延命を第一の目的と考えた場合, 疑問と思われる設計のオーバーデンチャーが見受けられることもある. 少なくとも, 移行義歯としてのオーバーデンチャーと, 残存歯のできる限りの延命を意図したオーバーデンチャーとは, 明確に分けて考える必要があるだろう. また, 患者の習癖や, 固有咬合力の違いによって, 残存歯の延命効果が, 期待されたほどに発揮できないこともある. さらに, オーバーデンチャーを選択する時期が遅すぎたのではないかと考えられる症例も散見される. 力のコントロールと, 支台歯の負担能力の確実な予測は, 今後の重要な課題と思われる.

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目的: 1被験例の30年間の記録を通して, 咬合小面と各種下顎位の咬合接触の関係について検討する.
方法: 1被験者について, 25, 39, 55歳時の咬合小面および咬合接触を記録した. 咬合接触の記録顎位は, 咬頭嵌合位, 最後方咬合位, 前方滑走運動路上の4顎位, 左右側方滑走運動路上の各4顎位の計14顎位である. これらの接触部と重なった咬合小面を咬合接触小面とし, 得られた咬合小面, 咬合接触小面数を記録した.
結果: 1. 咬合小面数は経時的に増加し, 特に大臼歯部での増加数はほかの歯種に比べ多く, 咬頭嵌合位における咬合接触小面数も同様に増加していた. 2. 最後方咬合位における咬合接触小面数は, 各年齢を通じて第二大臼歯に最も多く認められ, 経時的に増加していた. 3. 前方運動における咬合接触小面数は, 前歯や小臼歯では減少していたが, 大臼歯では増加した. 4. 側方運動における作業側の咬合接触小面数は, 右側方運動では一定の傾向は認められなかったが, 左側方運動では経時的に増加した, 平衡側は, 左右側方運動とも大臼歯では咬頭嵌合位から1, 2mmの側方位で増加した.
結論: 本被験者の咬合小面数は経時的に増加し, なかでも大臼歯における増加数は, ほかの歯種に比べ多かった. この咬合小面の経時的変化には各種下顎位の咬合接触が関係し, 特に咬頭嵌合位における咬合接触の影響が大きいことが示された.

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目的: 支台築造の術式および材料についての実状を把握する目的で, 1977, 1986, 1993年の調査に引き続き2001年に実態調査を行い, 過去3回の調査結果と比較検討した.
方法: 調査対象は, 2001年2～4月までの間に鶴見大学歯学部附属病院補綴科診療室において支台築造を施されたすべての支台歯と支台築造とした. 調査項目は患者, 支台歯, 支台築造のデータの各項目とした.
結果: 患者総数225名, 支台歯総数311歯が対象で, 生活歯が5%, 失活歯が95%であった. また, 歯質の残存状態では, 残存歯質量が少ないと推察される支台歯が少なくなかった. 支台築造は61%でレジン支台築造が, 39%で鋳造支台築造が選択されていた. レジン支台築造は70%が間接法で, 30%が直接法で行われていた. 鋳造支台築造の合着用セメントは71%で接着性レジンセメントが選択されていた. 鋳造支台築造の築造体は83%で装着前にサンドブラスト処理が行われ, 接着性レジンセメントを使用する場合, 97%で金属接着性プライマーが併用されていた.
結論: 過去3回の調査と比較すると, 今回の調査結果では接着性材料が選択された頻度は高く, 信頼性が高まった象牙質接着を使用して脱落や歯根破折に対する対策を積極的に講じていることがわかった.

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目的: ティッシュコンディショナーに含まれる可塑剤成分 (フタル酸エステル) の溶出, 摂取動態を明らかにする目的で, 市販ティッシュコンディショナーを蒸留水, エタノール水溶液 (5%, 10%) 中に浸漬して, フタル酸エステルの溶出量を測定した.
方法: ディスク状試験片 (n=6) を各浸漬液に浸漬し, 1, 3, 5, 7および14日後に浸漬液中に溶出したフタル酸エステルを高速液体クロマトグラフィーを用いて定量分析した. そして各浸潰媒体中での溶出挙動から, 溶出量に及ぼす浸漬媒体の影響について検討した.
結果: 3種のフタル酸エステル (フタル酸ジブチル: DBP, ブチルフタリルグリコール酸ブチル: BPBG, フタル酸ベンジルブチル: BBP) の溶出量は蒸留水中よりもエタノール水溶液中で増加し, 14日間浸漬後の総溶出量は10%エタノール水溶液中で蒸留水中のおよそ1.7～2.3倍の値を示した. いずれのフタル酸エステルも溶出量は浸漬期間を通じて経時的に増加したが, 溶出量はその化学構造に依存しており, 分子中に芳香環を含む疎水構造を有するフタル酸エステル (BBP) は総溶出量が少なかった.
結論: ティッシュコンディショナーからのフタル酸エステルの溶出性はその化学構造に依存し, 浸潰媒体との相溶性に大きく影響を受けることが明らかとなった.

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目的: エレクトロフォーミング法での歯頸部辺縁形態の相違が, メタルコーピングの適合性および厚さに及ぼす影響を解明することである.
方法: 上顎中切歯の支台歯形態を想定した幅1.0mmのショルダー, ラウンドショルダー, ディープシャンファー (Sタイプ, RSタイプ, DCタイプ) の金属歯型を印象採得し, マスター模型と電鋳歯型を製作した. 電解槽内での位置づけと厚さを規定し, エレクトロフォーミングを行った. 辺縁部を調整後, マスター模型に装着し, 辺縁の適合として唇側中央から90°ごとの4点 (a, b, c, d) の垂直的な間隙を測定した. その後, 包埋樹脂にて包埋し, 割断した後, 唇側歯頸外側部, 唇側シャンファーおよびショルダー隅角部, 唇側軸壁下部, 舌側軸壁下部, 舌側シャンファーおよびショルダー隅角部, 舌側歯頸外側部 (A, B, C, D, E, F) での内面的適合および厚さを測定した. 測定は走査レーザー顕微鏡を用い, 試料数は各形態5個とした. 統計処理にはKruskal-Wallis testとBonferroni Correctionを用いた (p<0.05).
結果: 辺縁の適合は, 全測定点でSタイプはほかと比較し有意に間隙が大きくなった. また, 内面的適合もA, BおよびFで, Sタイプはほかと比較し有意に間隙が大きくなった. 厚さはBおよびEでSタイプは平均51.2および56.3μmと, ほかと比較し有意に薄くなった.
結論: 歯頸部辺縁形態の相違がエレクトロフォーミングでのメタルコーピングの形成に影響を及ぼすことが示唆された.

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目的: 咬頭嵌合時の下顎は, 前後的, 左右的に約40μmの範囲で常に動いていることが明らかとなっている. 本研究は, 閉口筋の状態や咬頭嵌合状態の違いが, 咬頭嵌合時の下顎の位置と動揺にどのように関与しているかを明らかにすることを目的とした.
方法: 被験者は, 個性正常咬合を有する成人有歯顎者11名とした. 実験条件は, 被験者にクレンチングを行わないよう指示し, 静かに咬頭嵌合位をとらせる条件, 被験者に咬頭嵌合位で強いクレンチングを行わせる条件, クレンチング直後に, クレンチングを行わずに, ただちに静かに咬頭嵌合位をとらせる条件の計3条件とした. これらの試行はそれぞれランダムに行い, 3回繰り返した. 得られたデータより, 下顎の水平面二次元の変動を解析し, 分散分析法にて統計学的に検討を行った.
結果: クレンチング時とその直後では, 下顎は有意に前方および側方に偏位することが明らかとなった. またクレンチング時とその直後では, 下顎の動揺範囲は前後的に有意に大きくなることが明らかとなった.
結論: 咬頭嵌合時の下顎の位置と動揺は, 閉口筋の収縮強さや筋疲労の状態やクレンチングによる歯の変位が大きな影響を及ぼしていることが明らかとなり, また歯の変位に伴う歯根膜感覚の異常が大きな影響を及ぼしていることが示唆された. しかしながら, 咬合接触状態や咬頭嵌合状態の緊密度, 下顎の歪みによる影響は少ないことが明らかとなった.

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目的: 本研究の目的は, 歯列模型により6自由度顎運動を高精度に再現する6自由度咬合器を用い, 口腔内装着時において咬合調整を行う必要がきわめて少ない機能的咬合面を形成する方法を開発することにある.
方法: 上顎左側第一大臼歯の全部鋳造冠の製作を予定した症例を被験者として選択した. 顎運動の測定には当教室で開発した磁気を利用した顎運動測定器BS-3を用いた. また, 顎運動の再現には6軸自動制御ステージ, ヘキサポッドを用いた.
結果: 作業模型の支台歯にFGPワックスを盛り上げたオクルーザルテーブルを装着し, 顎運動の再現を行うことにより, 機能運動経路の形成を行った. 再現した顎運動の一部には咬頭嵌合位よりさらに深く咬み込む経路が観察された. これは機能運動時に生じる歯列の微少な変形によるものと推察された. 機能運動経路が形成されたオクルーザルテーブルを彫刻することにより蝋型採得を行い, 全部鋳造冠の製作を行った. 完成した全部鋳造冠は口腔内試適時において咬合調整の必要を認めなかった.
結論: 6自由度顎運動を機械的に再現する6自由度咬合器を開発し, 上顎左側第一大臼歯の歯冠補綴に使用した. また6自由度咬合器を用いて機能運動経路を形成することにより, 口腔内装着時における咬合調整を必要としない全部鋳造冠を製作することが可能であった.

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目的: 欠損部位を補綴するという根源的なことに科学的根拠を示す臨床研究を調査すると, 系統だった臨床研究は皆無である. 歯科治療における補綴すべき歯の数は, 形態学的・運動力学的観点というある一側面のみではなく, もっと多角的側面から決定すべきであると考えられる.
研究の選択: 今回, この考えに対する答えを示唆するであろう, Shortened dental arch (SDA) conceptを提唱するKayser (オランダ) の一連の研究に関するReviewを行った.
結果: Kayserらは, 横断研究より, 対をなす対咬臼歯数3～5ユニットのSDAは, 歯の移動, 咀嚼効率, Temporomandibular disorder (TMD), 歯周組織, 患者の満足感に対して臨床的な問題はなかったと報告し, 前歯と小臼歯は生涯を通じてなくてはならないものであり, 最良の予防と修復を行う価値があると考察している. また, 長期の縦断研究より, SDAにしてから5年以内において, 咬合の安定に関する指標に若干の変化がみられるものの, 観察期間を通じて咬合や患者の満足感は安定していることから, この咬合の変化は, 新しい平衡を導くための適応によるものであると報告し, SDAはそれ自体, 咬合の崩壊を引き起こさないと考察している.
結論: Kayserらの一連の研究により, 欠損補綴に対して歯列を短縮して対応することは臨床的に肯定されることが示唆された. よって, 症例に応じて治療しないという治療の選択肢も補綴学的に追加されうるのではないであろうか.

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症例の概要: 患者は旧義歯が脱落しやすいため, 新たに義歯の製作を希望して来院した. 旧義歯は吸着が認められず, 上顎顎堤は広範囲にフラビーガムが認められ, 下顎顎堤は陥凹していた.
考察: フラビーガムや高度な吸収を伴う顎堤では, 咬合による義歯の沈下や推進現象により安定が欠如する. フラビーガムを有する症例では咬合による義歯の沈下を抑制するために, 粘膜の沈下が少ない領域に咬合を与えることが重要である.
結論: 本症例では, 顎堤に対する力の加わり方を考慮し, 義歯を製作した結果, 義歯の安定と患者の満足が得られた.

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症例の概要: 本症例は装着後10年を経過し維持不良となったコーヌス応用義歯に, 磁性アタッチメントを用いて修理を行い, 継続使用を可能とし, さらに3年間良好な経過が得られた.
考察: 歯周疾患を伴う欠損補綴の治療において, 審美的な観点や支台歯への過重負担, ならびに清掃性の向上を考慮し, コーヌス義歯の応用で良好な結果を得られたことが修理によって継続的使用を可能にしたと考えられる.
結論: 磁性アタッチメントを応用することは, このような義歯を修理し, さらに継続して使用できる一方法として有用であると考えられる.

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症例の概要: 症例は16歳の両側性唇顎口蓋裂の女性. 212が欠如, 上顎の劣成長が著しく, 上顎左側中切歯切縁が下顎前歯よりも15mm後退し, 顎裂部も陥凹していた.
考察: 患者は固定性補綴物を望んでいたが, 矯正治療前の所見では, 固定性ブリッジは不可能と考えられた. しかし, 補綴担当医として顎裂部への骨移植および転位している矮小歯の欠損部への自家移植を提案したところ, これらが受け入れられ, 最終的に患者の希望する固定性ブリッジによる補綴治療を行うことができた.
結論: よい治療結果を得るためには, 補綴医ができる限り早期に唇顎口蓋裂治療チームに加わり, 補綴学的な見地から治療方針決定に関与していくことが肝要であることが示された.

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