2017年4月より，学術誌『作業療法』（以下，本誌）の編集長として2期（4年間）の任期を務めてまいりました．この度，編集長を継続することとなりましたので，4年間の取り組みを報告するとともに，今後の課題とビジョンについてご説明いたします．

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　このたび，「学術誌『作業療法』掲載論文の表彰に関する規程」に基づいて，学術誌編集委員会が厳正・公平に選考し，同委員会の推薦を受け会長に承認された第7回の受賞論文が決定したので，以下に掲示する．

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要旨：ロービジョンとは，見えにくいために生活上の困難を生じている状態を総称した概念である．作業療法士によるロービジョンの評価や介入の実践を文献検索にて調査した．システマティックレビュー，ランダム化比較試験などを対象とし，医学中央雑誌とPubMedのデータベースを用いて検索を行い，66件の論文が抽出された．評価には，視機能や運転適性や住環境調査が含まれ，介入には，個別に対応する問題解決戦略や住環境調整やデバイス処方が含まれた．ロービジョンに対する作業療法の効果を調査している研究はまだ少ない．今後，ロービジョンについて作業療法士への啓発を行うとともに，作業療法の効果を科学的に検証していく必要がある．

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要旨：慢性期脳卒中患者に対する2週間の反復性経頭蓋磁気刺激と作業療法による変化を調査した．その結果，介入後1ヵ月の上肢麻痺と生活の中での麻痺側上肢の使用頻度に有意な変化がみられた．介入前から1ヵ月後の臨床的に意義のある最小の変化量に関連する因子は， Fugl-Meyer assessmentでは介入前の麻痺が中等度，左側麻痺，Motor Activity Log-Quality of Movementでは手指の筋緊張が低いことであった．今回の結果から，作業療法を行っていく上で上肢麻痺が中等度で非利き手麻痺の場合はより麻痺の改善に向けた介入方法の比重を増やすこと，また手指の筋緊張の程度に注意を向け，その軽減に向けた介入方法や退院後の指導を行うことが有効である可能性が示唆された．

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要旨：本研究は，脳卒中患者におけるトイレ動作自立判定のためのdual task stepping testの検者間，検者内信頼性を検討することを目的とした．入院中の脳卒中患者20例のdual task stepping testを検者4名（臨床経験：1，2，3，13年目）で評価し，またうち2名（臨床経験：1，13年目）の検者は1週間後に同様の対象者に再評価を行った．その結果から算出されたFleissのκ係数，Cohenのκ係数は高値であり，検者間，検者内ともに高い信頼性が示された．本評価は30秒間で実施できるものであり，脳卒中患者のトイレ動作自立判定を目的に，臨床において普及できる評価であると考える．

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要旨：地域や在宅領域でのがん生存者に対する生活の質（以下，QOL）を高めるための効果的な作業療法プログラムの明確化を目的に，システマティックレビューを実施した．Pubmed，EBOSCOhost，医学中央雑誌を用いてQOL改善を目指した作業療法のランダム化比較試験を検索し，包含基準を満たした6論文を採用した．更にCochraneのバイアスリスク改訂版により論文の質を評価した．採用した論文のうち，成果指標に有意な改善を認めた4論文から，がん生存者と専門家やピアが協働するプログラムが参加者の高いモチベーションや日常生活活動能力を維持し，精神的な安らぎを与え，QOL や健康関連 QOL の改善に有用であることが示された．

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要旨：訪問作業療法（以下，訪問OT）での活動・参加の促進は，個々の作業療法士（以下，OTR）が経験から築きあげた実践知に基づいていることが多い．OTRの語りからその実践知を体系化することを目的とし，訪問OT経験5年以上のOTR 9名にそれぞれインタビューを行い，語りを質的に分析した．結果，テーマ1「訪問OTの介入指針を持つ」，テーマ2「介入指針を関係性の文脈に乗せる」，テーマ3「活動・参加に向けた作業を導入する」の3つのテーマが得られた．これらのテーマから訪問OTの実践においては特に，訪問OTの介入指針を持ち，事例とOTRの関係性の文脈を把握したうえで作業を導入する関わりが重要であると考えられた．

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要旨：Aid for Decision-making in Occupation Choice for Hand（以下，ADOC-H）は麻痺手の使用場面の意思決定を促すiPadアプリケーションとして開発された．今回，麻痺手が不使用状態に陥っていた上肢運動麻痺と軽度失語症を呈した事例に対し，運動機能に応じた課題指向型訓練と併行して，ADOC-Hを使用して実生活における麻痺手の使用行動の変容を図った．介入開始時，麻痺手の日常使用について消極的な反応を示していたが，退院時には麻痺手の使用行動に関する主体的なセルフモニタリング，問題解決技能を修得した．文字とイラストを同時に示すADOC-Hが，麻痺手の使用に関する行動変容戦略を補完するためのツールとして有用であることが示唆された．

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要旨：本報告の目的は，自閉スペクトラム症（以下，ASD）児の不適応行動の改善を目的とした作業療法に鑑み，感覚特性を評価する意義を検証することである．発達状態や環境因子が類似し，感覚特性に相違があったASDの2事例を対象とした．作業療法（週1回の頻度で10回実施）で，作業療法士の臨床推論や介入前後の事例の行動変容を分析し，事例間で比較した．その結果，問題点の抽出で，事例Aは感覚調整機能の不全が，事例Bは感覚情報処理に対する配慮の必要性が焦点化された．これらの相違は，目標設定や介入選択の意思決定に関与していた．ASD児の不適応行動に対する支援方略を策定するうえで，感覚特性を評価する必要性が示唆された．

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要旨：【はじめに】慢性腎臓病を併発した脳卒中患者は低栄養状態に陥りやすい．【方法】慢性腎臓病を呈している脳卒中患者にリスク管理や栄養管理に注意しながら入院・外来リハビリにて複合的な上肢機能練習を実施した．【結果】入院期間中は麻痺手の瞬発的な筋出力は改善したが，持久力を伴う生活場面の使用には支障をきたしていた．退院後，新たに栄養状態を改善するために処方された腎不全患者用の配合薬を摂取しながら運動を行った．結果，持久力の向上が得られ，日常生活で右手の使用頻度に改善が得られた．【結論】腎臓病を併発した脳卒中患者に対しても，適切な運動負荷に加え栄養指導を行うことで長期的な上肢機能の改善が得られる可能性がある．

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要旨：膠原病関連間質性肺炎（Collagen Vascular Disease-Associated Interstitial Pneumonia；以下，CVD-IP）と診断された60歳代の男性患者に対し，呼吸困難が生じていた家事動作への作業療法介入を行った．本症例の呼吸困難は，拘束性換気障害による換気効率の低下と拡散障害による低酸素血症が影響していた．呼吸困難を軽減するために，作業様式の変更，仕事量の調整，環境調整，本症例に適した呼吸方法の指導を行った．作業療法介入後は呼吸困難が軽減し，満足度の高い生活への行動変容が可能となった．CVD-IPの病態把握，呼吸分析，作業遂行分析が，本症例の呼吸困難を軽減することに有効であった．

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要旨：回復期脳卒中後上肢麻痺を呈した5例の対象者に対して，時期をずらした2回のCI療法を実施したので，結果を報告する．上肢機能評価はFugl-Meyer Assessment（以下，FMA），Motor Activity Log（以下，MAL）を1回目と2回目の実施前後に実施した．1回目ではFMA，MALともに有意差を認めたのに対し，2回目ではMAL-AOUのみ有意差を認めた．1回目はShaping課題中心，2回目は重要な家事や職業動作，趣味活動などを取り入れた．ADLが改善し，退院後の生活を意識した時期にCI療法を実施することは，麻痺手の使用と具体的な作業活動獲得に影響する可能性がある．

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要旨：筋萎縮性側索硬化症は進行すると四肢筋力が低下し，歩行能力や日常生活動作の低下を来す．そのため，身体機能・日常生活活動・生活の質（Quality of Life；以下，QOL）を維持・向上させ，治療処置の機会を逸しないようにする必要がある．今回，入院短期集中型HAL^®治療にて，2種類のHAL^®治療と作業療法介入を行うことによって即時的に歩行能力，上肢機能，QOLスコアに改善が認められた．早期診断された筋萎縮性側索硬化症患者に対する治療の一手段として，HAL^®と作業療法を組み合わせた介入は身体機能や生活機能の改善に留まらず，QOLの向上につながる可能性が示唆された．

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要旨：両側上肢切断後に幻肢痛を生じた症例に対し，タブレット型端末を用いたVisual Feedback（以下，VF）の疼痛軽減効果をシングルケースデザインで検証した．VFは，机上のボックスにタブレット型端末を設置し，ボックス内に両手を挿入して実施した．タブレット型端末の映像は，前腕・手関節・手指の動きとし，映像と同期して切断肢の動きをイメージさせた．結果，VFの即時的な疼痛軽減と持続効果が確認できた．また，疼痛軽減に伴い，痛みの破局的思考の軽減が図れた．今回のVFは，ミラーセラピーなどの非切断肢の動きを用いた介入が困難な両側上肢切断症例も利用可能で，簡便であることから，有効な手段になる可能性がある．

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要旨：体性感覚障害は脳卒中後にしばしば起きる症状だが，体性感覚障害に対する介入が，対象者の内観や生活行動にどのような変容をもたらすかは明らかでない．今回我々は，重度の体性感覚鈍麻によって，日常生活で左手の使用に困難をきたした脳卒中慢性期の男性を経験した．Careyらが示した原則（1993，2012）に準じて，体性感覚刺激を弁別したり同定したりする能動的感覚再学習を1回1時間，週2回，8週間行ったところ，左手の体性感覚の一部と日常生活における使用感が改善した．改善の背景に，残存能力を用いた意識的な代償がうかがわれ，能動的感覚再学習がそれを促した可能性が考えられた．

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要旨：橈骨遠位端骨折後の90代女性を担当した．症例は骨折後の痛みは軽減したが，物品操作時の感覚に左右差を認め，特に箸使用が困難であった．この理由には，末梢受容器損傷や不動化に伴う中枢領域の可塑的変容が起因していると仮説を立て，中枢領域の再組織化を促すことが報告されている末梢神経感覚刺激を試みた．その結果，運動機能の改善は認めたが，物品操作の成績は変動が大きく本人の満足度も低かった．そこで，後半はMental Practice（以下，MP）を追加したところ，物品操作の向上が認められ，食事での箸使用も可能となった．これらより，末梢神経感覚刺激とMPの併用は，橈骨遠位端骨折後の機能回復に寄与することが示唆された．

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要旨：セルフアウェアネスの低下は，日常生活動作の改善やリハビリテーションの阻害因子の1つである．しかし，セルフアウェアネスに対する介入方法やその効果は十分に検討されていない．今回我々は，高次脳機能障害によりセルフアウェアネスの低下を呈した回復期脳卒中患者に対し，作業活動にセルフアウェアネスの促進を目的とした行動学的技法を組み合わせたアプローチを実施した．その結果，身体機能，神経心理学的検査結果に著明な変化がないにもかかわらず，活動パフォーマンスの向上を認め，セルフアウェアネスの改善を示唆する知見を得た．以上より，本アプローチが，活動だけでなく，セルフアウェアネスの改善に対して有用である可能性が示唆された．

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要旨：本報告の目的は，現状に絶望しベッドの中に塞ぎ込み，行いたい作業を聞き取れる状態にない高齢者が，自ら人との関係を大切にして過ごすまでに至った介入経過を振り返り，彼女に変化をもたらした要因を検討して報告することである．介入では，作業歴の面接で彼女が「人との関係」を重視することを捉え，過去と類似する経験ができるように相手の選択と共作業や日常生活場面の相互作用を促す環境設定を行い，彼女が重視する関係を段階的に作る支援をした．その結果，彼女の関係は重要他者との2者関係から，他の入院患者達との関係へと広がった．行いたい作業を聞き取れない場合でも，対象者にとって大切な経験を探り，作業に焦点を当てた支援が重要である．

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要旨：右上肢麻痺を呈した脳卒中者に対して，エビデンスの高い手法を組み合わせた多角的なアプローチに加えて，装具装着下で実生活における麻痺手の使用を促す介入を実施したので報告する．介入は，装具・電気刺激・ロボット療法を併用したCI療法を1日1～2時間実施した．さらに，筋緊張の抑制・実生活での麻痺手の使用といった異なる目的の装具を作成し，実生活での装着を促した．結果は複数の上肢機能評価において，臨床上意味のある最小変化量を超える改善が見られ，麻痺手使用の機会が増大した．手指の伸展が十分でない脳卒中者に対しても，装具着用下での実生活の麻痺手の使用は麻痺手の使用場面の拡大の一助となる可能性が考えられた．

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要旨：本症例はCOVID-19重症肺炎に罹患し，長期の気管内挿管，深い鎮静，長期臥床により重篤なICU-Acquired Weakness（ICU-AW）およびADL低下を認めた．我々はCOVID-19リハビリテーションチームを編成し，感染対策および集中的なリハビリテーションを実施したことで，対象者は病前の生活に復帰することができた．本稿の目的は，COVID-19重症肺炎患者1例に対する急性期の作業療法の経験を報告することである．学際的チームアプローチによる作業療法が，集中治療後症候群の重症化を予防し，対象者の日常生活への復帰に貢献したと考えられた．

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