一昔前，論文を投稿し，査読を経て，アクセプト，掲載へとこぎつけるなかで，楽しみな瞬間が3回あった．一つ目は，査読結果を読むときである．時に厳しく，悩まされる指摘もあるが，見ず知らずの査読者が自分の論文を，ボランティアにもかかわらず丁寧に読み込み，吟味し，的確に示唆してくれる状況に，「なるほど，そこがポイントか」「薄々気づいていたけど丁寧に検討していなかった」など，納得感やありがたさを感じる瞬間がしばしばあった．また，査読結果を受け取った時点では感じなかった点も，その後に研究を進めたうえで改めて読み直すと「そういうことだったか」と唸らされることもあった．査読結果は論文投稿の過程で最も楽しみであり，かつ喜怒哀楽を感じる場面である．二つ目は，アクセプトされたこと自体であり，「掲載可」「accept」の文字を見ると思わずガッツポーズが出て，それまでの苦労も一気に吹き飛んだ．ただし，この喜びは一過性であり，予想よりもすぐに収まり，淡々と「次も頑張ろう」と冷静になる自分がいるのも興味深かった．三つ目は，原稿が論文のかたちに段組みされ，校正の段階になった際，体裁が整っていない部分，言い回しや文章に違和感がある部分に校正者が赤ペンを入れてくれた校正原稿を見ることであった．査読中の論文修正の際には，指摘されたことを直そうとするあまり，視野が狭くなっていることが多く，繰り返しの表現が多い場合，助詞や形容詞の位置や用い方に不備がある場合，さらに表や図の作成方法に不自然さや問題点があってもなかなか気が付かずに進めていることが多かった．しかし，校正の段階でそれを丁寧に指摘し，修正を提案してくださる赤ペンを見ることは，何より勉強になった．そして徐々に校正原稿の赤ペンを見ることが楽しみになった．同じ雑誌に次の論文を書くときには，顔を見たこともない，声を聞いたこともない，書面でしか交流したことのない校正者を思い浮かべながら，「こう書くべきだよな」「こう書いたら大丈夫かな？」「このままでは赤ペンだな，どう表現したらよいか」と，一つ一つ文章を吟味しながら書くようになった．こうした過程を通じて文章を“意識して書く”“吟味して書く”ことが身についたように思う．

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　このたび，「学術誌『作業療法』掲載論文の表彰に関する規程」に基づいて，学術誌編集委員会が厳正・公平に選考し，同委員会の推薦を受け会長に承認された第8回の受賞論文が決定したので，以下に掲示する．

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本研究の目的は，作業科学の学びが，学生の作業療法に対する理解や私生活にどのような影響があるのかについて記述し，分析・考察を加えることである．作業科学を履修した1年生5名を対象にフォーカス・グループ・インタビューを実施し，SCAT（Steps for Coding and Theorization）を用いて分析を行った結果，作業科学の学習経験は，作業の知識の理解だけでなく，自身を作業的存在として省みる契機となっていた．この実感を伴う作業の知識の活用経験は，クライエント中心の重要性に対する気づきを与え，父権主義的に偏った考え方の修正につながるなど，作業療法を行ううえでの大切な気づきをもたらしていた．

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【はじめに】Capabilities of Upper Extremity Test（CUE-T）は頸髄損傷者（CSCI）に特化した上肢機能評価であり，本邦におけるCUE-Tの臨床的有用性を検証した．【対象と方法】研究1：CSCI 19名を対象とし，CUE-Tと既存の評価との相関関係を検証した．研究2：CSCI 4名のCUE-Tと既存の評価の経時的な結果を視覚化して分析した．【結果】研究1：CUE-Tと既存の評価はSpearmanの順位相関係数が0.7以上（p＜.01）となった．研究2：CUE-Tは全症例で詳細な変化を検知した．【考察】本邦におけるCUE-Tの良好な妥当性と反応性が示唆された．

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健常若年成人男性19名を対象に，排泄姿勢である前傾座位と上肢支持手すりを用いた上肢支持前傾座位において3次元動作解析装置を用いた姿勢計測（脊柱角度，体幹角度，骨盤角度，大腿角度，臀部の高さ，円背指数）と胸壁計測（呼吸変化量），床反力計を用いた臀部荷重率，表面筋電計を用いた体幹筋活動量を計測し，姿勢を比較検討した．上肢支持前傾座位が前傾座位に比べて臀部の高さ，呼吸変化量が有意に高値を示し，上部脊柱角度，体幹角度，骨盤角度，円背指数，臀部荷重率，腹部体幹筋活動量が有意に低値を示した．上肢支持前傾座位は脊柱後彎を抑制し，上肢の支持性を向上させることで呼吸運動を良好にする姿勢であることが示唆された．

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無視空間の特徴を知る目的で，USN患者202名のBIT線分二等分試験と線分抹消試験，文字抹消試験，星印抹消試験を上・中・下段で比較した．結果は線分二等分試験のみが特徴的な左下の無視空間を呈した．他の抹消試験は上・中・下段の左側無視に差がなく，上下方向の空間認知が可能なことを明らかにした．損傷部位の比較では前頭葉損傷群が線分二等分試験の上・下段の差でUSNを捉えられることが新たに認められた．このような特徴から空間認知要因が強い課題は上下左右の標的を近接させ，視覚探索要因が強い課題は上下方向へ誘導することが無視空間への気づきを促すと考えられ，これらを考慮すると効率的な作業療法につながると思われた．

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COVID-19の流行下における行動制限が地域在住高齢者の主観的健康感の悪化に及ぼす影響を検討するため，神奈川県綾瀬市の高齢者を対象に2019年12月と2020年7月に追跡調査を実施した．330名のうち2時点で健康維持（A群）75.2％，健康悪化（B群）7.3％であり，A群・B群を従属変数としたロジスティック回帰分析では，主観的健康感の健康悪化（B群)に「運動器機能の低下（リスクありを維持／ありへ悪化）」，「うつ傾向（リスクありを維持／ありへ悪化）」が影響し，作業療法士が高齢者の主観的健康感の悪化を予防していくうえで，身体の活動性やメンタルヘルスを維持していくことが手掛かりになると考えられた．

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本研究の目的は，造血幹細胞移植患者における同種・自家移植のそれぞれの移植前から退院後の生活行為の経時的変化を明らかにすることである．方法は入院時，退院後4，12，24週のFIMとFAIを前向きに調査した．その結果，FIMは同種・自家移植ともに退院後，天井効果を認めた．FAIは同種移植では退院後4週に比べ24週でFAIが有意に高くなったが，自家移植では有意な差は認められなかった．そのため，入院中の作業療法ではIADLに着目し，病前生活や役割，環境等の情報収集，患者の状態に応じて動作指導や代償方法の検討を行い，退院後は，同種・自家移植ともに外来にてフォローアップの機会を検討する必要性が示唆された．

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重症心身障害児，特別支援学校，作業療法士，コンサルテーション，連携 要旨：特別支援学校での重症心身障害児の自立活動に対する，医療機関に所属するリハビリテーション職種の連携におけるコンサルテーションの特徴を明らかにするため，特別支援学校を対象に，自立活動6区分27項目で質問項目を設定し，質問紙を用いた全国調査を行った．その結果，リハビリテーション職種が職種間で連携したうえで，学校教諭と協働する意義が示された．また，各職種における主な専門性は，理学療法士は基礎的な運動機能，作業療法士は作業遂行，言語聴覚士は言語コミュニケーションであると考えられた．そして，作業療法士は理学療法士や言語聴覚士と学校教諭をつなぐコーディネーターとしての役割を担うことが期待された．

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コミュニケーションタイプ分類を利用して臨床実習指導を行い，実習生の気分および実習満足度が変化するかを検証した．対象は臨床実習を行った22名を対象とし，本ツールを使用して指導を行った．効果判定にはMood Inventory（MI）とVisual Analog Scale（VAS)を用いて評価した．評価ポイントは，開始・中間・最終時の3ポイントで計測した．結果はMIについては評価ポイントで有意差を認めず得点の変化はなかった．VASにおいては，評価ポイント間で有意な向上を認め，特に最終時に得点の向上を認めた．本ツールを使用することは臨床実習を良好に進めるうえでの一助となる可能性を示唆した．

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全身性エリテマトーデスによるJaccoud関節症では，軟部組織の弛緩により手指変形を生じるため，手術療法では術後に変形再発が問題となる．本症例では，軟部組織再建術後に疾患特性を考慮した作業療法を行った．再建した組織保護のため，通常の関節リウマチ症例よりも各訓練の開始時期を繰り下げ，より長期間のスプリント療法を行った．また母指変形には装具療法を行い，尺側偏位の再発原因となりうる側腹つまみを正す生活動作訓練を行った．術後半年で変形再発を認めず生活動作が改善した．本症の後療法では再建組織の保護を重視した機能訓練が必要である．また変形の再発防止のために装具療法や誤用を修正する生活動作訓練も有効である．

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急性大動脈解離Stanford A型の偽腔開存型のAさんは，BPSDと息みのある更衣動作や排泄動作で血圧が上昇し，認知症で会話が成立しない状態であった．そのAさんに過去の楽しさの語りを促進する用途のある高齢者版・余暇活動の楽しさ評価法を行うと会話が成立し，不安な表情も消失した．そこで，血圧上昇が生じない生活を実現させるために，編み物の〈達成感の楽しさ〉と〈現在に想いを広げる楽しさ〉を提供してBPSDを減少させ，息みのない更衣・排泄動作をめざして作業療法を実施した．その結果，AさんはBPSDが改善し，声かけで息みのない更衣・排泄動作も可能となり，グループホームに戻ることができた．

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実習中に学生は，対象者や指導者への対応が困難と認知しており，実習前にそれらに対処するスキルを養っておく必要がある．本研究では，柔軟な対処行動を可能とする要因として自己効力感に着目し，評価実習における自己効力感を高める授業を設計し，その効果を検討した．授業は，学生の遂行行動を達成するために，参加モデリング，遂行行動の表示，自己教示の場面を設定した．分析の結果，「対象の理解・援助効力感」，「指導者との関係性維持・学習姿勢効力感」に効果が示され，授業最終回における評価実習を乗り越える自信が最も高くなった．このことから，本研究で設計した授業は，評価実習における自己効力感を高めることが示唆された．

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本研究の目的は，Bálint症候群を呈した患者1名を対象に日常生活活動（ADL）で用いられる代償手段を明らかにすることとした．事例は左後頭葉出血で急性期病院に入院中の80歳代女性とした．急性期病院入院中に事例のBálint症候群の重症度に変化はなかったが，ADLは向上し，セルフケアが発症から4週間で自立した．向上したADLでは非利き手を用いた視覚的な手がかりと体性感覚による代償手段を用いていた．このことから，Bálint症候群を呈した患者のADLの再獲得には非利き手を用いた視覚的な手がかりと体性感覚を活用した代償手段の練習が有効であると示唆された．

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通所リハビリテーションを利用する脳卒中慢性期の重度上肢機能障害例に対し，ボツリヌス療法と，Constraint-induced movement therapy（以下，CI療法）に準じた課題指向型練習やTransfer packageを併用して介入した．1回20分の介入を週2回，約1年間継続したところ，麻痺手の運動機能や使用頻度，痙縮の程度がいずれも測定誤差を超えて改善した．加えて，ボツリヌス療法における施注量が減少し，定期であった施注間隔も長くなった．低頻度であっても適切な介入を実施することで，慢性期の重度上肢麻痺を改善できる可能性が示唆された．

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本研究の目的はロコモティブシンドローム（ロコモ）の者，そうでない者の作業遂行の状況が時間経過によりどのように変化をするのかを明確にすることで，作業療法士がロコモ支援に携わる意義を示すことである．25名の対象者（ロコモ群16名，非ロコモ群9名）に対し追跡調査を実施した．結果，ロコモ群でのみ，作業遂行の指標であるSOPI統制，満足，余暇活動，生産活動，総得点が初回調査に比べ追跡調査で有意に低い値を示した（p＜0.05）．作業療法は作業に焦点を当てる必要があるためロコモによる作業遂行の不良化は作業療法士が着目すべき課題であり，作業療法士がロコモ支援に携わることは意義があることが示唆された．

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