平素より学術誌『作業療法』の編集に関しまして，深いご理解とご協力をいただき誠にありがとうございます．このたび，編集長を拝命いたしました斎藤と申します．私は2003年度より，査読者を14年，編集委員を5年，副編集長を1年間務めました．編集長への就任にあたり，今年度の編集体制と学術誌『作業療法』の位置づけについて，会員の皆様にご報告いたします．

本研究はBox and Block Test（以下，BBT）が，急性期脳損傷患者に対して評価可能な食事動作に関連する評価指標となりうるかを明らかにすることを目的とした．対象は78名（食事動作自立群：54名，非自立群：24名）であった．その結果，2群間でBBTに有意な差があり，その効果量も大きいことが確認された．また，BBTは食事動作の自立度と高い相関関係を示し，Receiver Operating Characteristic曲線のArea Under the Curveでは良好な判別能を示した．そのため，BBTは急性期脳損傷患者の食事動作の自立度に関連する上肢パフォーマンスの評価指標となることが示唆された．

単一脳領域と脳内ネットワークの2つの視点から，運動学習過程における脳機能変化と運動学習の遅速の違いによる脳機能変化の差異を解明し，運動学習を作業療法に応用するための基礎資料を得ることを目的に，賦活量と媒介中心性を運動学習前後で比較検討した．その結果，運動学習後に右背外側前頭前野，左前頭眼窩，左右前頭極の賦活量は減少し，左背外側前頭前野の媒介中心性は上昇した．また，運動学習の遅速による脳機能変化の差異では，右背外側前頭前野の媒介中心性の変化に違いを認めた．これらの領域をモニタリングすることは，作業療法の実践歴に加え脳機能の観点からも，対象者に合わせた作業療法介入を検討する上での基礎資料になりうる．

急性期病床入院中の脳損傷者に対して，ドライビングシミュレーター（以下，DS）を用いた評価と，自動車運転再開・非再開の関係性を調査し，急性期病床におけるDSの下位検査項目のカットオフ値と予測精度を検討した．対象は，当院に入院した脳損傷者のうち，評価を完遂した88名であった．分析の結果，誤反応合計，発信停止合計，全般合計，判定得点合計でカットオフ値が算出され，3つ以上カットオフ値を上回った症例は，非再開となる精度が77%であった．また，決定木分析の結果から，神経心理学的検査を含めた複合的な判断が必要である一方，DS評価は急性期病床においても運転再開可否の判定に有用な可能性が示唆された．

本研究は右利き者の筆順に着目した際の左右手の運筆機能の相違を解明することを目的とした．20名の健常右利き男女を対象に，日本語の字体的特徴を含む図形4種に筆順条件を付加した課題を実施した．収集したデータは 図形を要素に分解し，描画時間・筆圧・仰角・方位角・筆跡躍度・筆跡一致率に関する左右手データを比較した．結果，多くの要素で右手での筆圧が高く，仰角と方位角は要素毎に特徴的な左右差を示した．一方筆跡躍度と筆跡一致率に左右の有意差はなかった．今回筆順条件を加えたことで左右手の運筆機能の違いを示すことができた．非利き手では筆順の影響に伴う不自然な運動方向となり，筆圧がかかりにくいことが明らかとなった．

本研究の目的は，作業療法効果の測定に適切と考えられるアウトカム指標とその選択理由を，グループインタビュー技法を用いて検討し，合意形成されたものを高齢者の急性期作業療法発展の資料として提示することである．対象は急性期病院に従事した経験のある作業療法士8名で，分析はノミナルグループテクニックと質的統合法を用いた．結果，30項目のアウトカム指標が採択された．定量的なものからは握力など，定性的なものからは生活行為に関わる質的な改善などが採択された．高齢者を対象とした急性期作業療法では，対象や環境の特性を踏まえた上で生活行為に焦点を当てた支援の効果を測定することができるアウトカム指標が重要と考えられた．

作業選択意思決定支援ソフト（以下，ADOC）に関する既存の研究や実践報告をマッピングし，今後必要な研究領域の特定を目的に，スコーピングレビューを行った．4つの文献データベースと2学会の抄録集からADOCに関する報告を検索し，最終的に178編（論文49編，学会129編）を特定した．詳細は，量的研究38編（論文19編，学会19編），事例報告140編（論文30編，学会110編）であった．これらの研究および事例報告にて，ADOCの適用範囲が多岐にわたることが示唆された．一方，今後異文化妥当性ならびに介入研究の拡充，そして事例報告（特に脊椎・脊髄疾患，悪性腫瘍，認知症）の論文化の必要性が明らかとなった．

本研究の目的は，認知機能障害者のQOLに対して，ADL，作業適応，性格特性がどのように影響するのかを検証することである．対象者は回復期リハビリテーション病棟に入棟している87名とした．横断研究デザインを用い，先行研究に基づいて作成した仮説モデルを構造方程式モデリングで検討した．結果，最終モデルの適合度はCFI＝0.927，RMSEA＝0.051となった．標準化係数はADLからQOLが0.56，作業適応からQOLが0.54となり，有意となった．認知機能障害者のQOLに対して，作業適応の向上を図ることが，ADLの向上と同程度の影響を与えることが明らかとなった．

脳卒中右片麻痺者の左手書字練習初期の習熟に対する主観的評価の様相を明らかにするため，半構造化インタビューを実施した．15名（男性6名，女性9名，平均年齢69.7（SD9.3）歳）の内容分析の結果，【文字イメージの復活・文字を整斉する能力の向上・文字を整列する能力の向上・筆記具の操作性の向上・書字の実用性の向上・左手特有の書きにくさへの対処・筆記具の持ち方の工夫・紙の固定方法の工夫・書字に対する肯定的な気持ちへの変化】の9カテゴリ，《認知機能の改善・能力の向上・対処方略の獲得・気持ちの変化》の4分類に集約された．本結果は当該書字練習における支援方法や評価指標の開発に有益な示唆を与えると考える．

強度行動障害を呈し長期間保護室対応となっている自閉スペクトラム症者に対し，大切な作業に焦点を当てた個別作業療法を実施した．その有効性を単一事例実験研究に基づき，強度行動障害やパニック回数の変化により検討した．その結果，強度行動障害やパニック回数が個別作業療法開始月より減少し，介入の即時的効果が認められた．また，パニックに対する振り返りが可能となり，パニックの対処法を作業療法士と共に考えられるようになったことから，多床室への転室が月に数日程度可能となった．これらより，大切な作業に焦点を当てた個別作業療法は，自閉スペクトラム症者における強度行動障害の変容をもたらすうえで有効であると示唆された．

今回，自己の作業遂行能力を高く認識するパーキンソン病を呈したクライエント（以下，CL）に対してAssessment of Client’s Enablement（以下，ACE）を使用した結果，面接で挙げられた各作業におけるGAPスコアは高く，作業療法士とCL間の作業遂行能力の認識の差が明らかになった．作業遂行の認識のギャップを修正するために作業遂行場面を撮影し，フィードバックとともに協議することでACEのGAPスコアは減少した．このプロセスにより，作業療法士とCLは協業することができた．この実践から作業遂行の認識の差に着目し，作業遂行場面を共有することは，協業の一助となると考える．

地域在住高齢者6名に，作業の記録と対話を中心とした介護予防教室を実施した．その結果，参加者全員の高齢者向け生きがい感スケールと社会活動に関連する過ごし方満足度尺度の得点が向上した．また握力と30-seconds chair-stand testにおいても向上傾向がみられた．参加者の一人は，畑仕事，吊るし柿づくり，墓参りなど，多様な作業経験について記録・対話した．そして本事例は作業の計画や目標を持つ重要性に気づき，作業遂行が高まったと感じていた．これらのことから，作業についての記録と対話は，作業に対する気づきを促し，作業遂行を高め，生きがいや社会活動満足度，運動機能を向上させる可能性がある．

本実践報告の目的は，精神科病院に入院している依存症患者に対して作業療法介入プロセスモデル（OTIPM）を用いた個別プログラムを実施することが作業遂行および社会交流技能に与える影響を検討することである．研究対象者10名について個別プログラム実施前後を比較すると，カナダ作業遂行測定（Canadian Occupational Performance Measure；以下，COPM）の遂行度（p＝0.009） ，COPMの満足度（p＝0.006），社会交流技能評価（Evaluation of Social Interaction；ESI）（p＝0.018）において有意な改善が認められた．

通所リハビリテーションにおいて脳血管障害を呈した利用者に，MTDLPを用い，復職を支援した．MTDLPと生活行為向上リハビリテーション加算の制度を活用した訪問を組み合わせた支援により，関連事業所との情報集約と伝達が円滑に行われた．復職支援のように，企業との連携や，職場に出向くことが必要な目標の達成には，MTDLPと生活行為向上リハビリテーション加算を併用した通所リハビリテーションによる介入の有効性が示唆された．

筆者らは，好酸球性多発血管炎性肉芽腫症（EGPA）による両側腓骨神経麻痺，左正中神経麻痺，心不全を発症し，発症4ヵ月後にADL自立で退院した事例を経験した．OTでは上肢機能訓練，心理的支援，心不全教育，運動耐容能に応じたADL/IADL，外傷・転倒等のリスク管理を指導した．その結果EGPA患者へのOTにおいて，病勢や患者の状態の理解，併存する症状や心理面への考慮，回復に応じた介入内容と負荷量の検討が重要であると考えられた．また，EGPAへの作業療法士の関与は，回復に時間を要する中で，転倒や関節拘縮，抑うつ症状の増悪などの二次障害を予防し，ADL自立や家事への復帰に良好な影響を与える可能性が示唆された．

重度左片麻痺と高次脳機能障害を呈した脳卒中患者に対して，トイレ移乗動作の介入を反復して実施するも自立度の改善を認めなかったため，介入方法を見直すためにToileting Tasks Assessment Form（以下，TTAF）を用いたトイレ動作の詳細な工程分析を行った．得られた結果をもとに，段階的な難易度調整を施したトイレ移乗動作の練習を行った結果，一部の工程において自立して動作が可能となり，その他の工程の自立度も向上した．TTAFは，トイレ動作の詳細な評価に基づいた介入の立案とその効果判定を可能とし，症例の自立度の改善に貢献した可能性がある．

筆者らは地域生活を送る，薬物や処方・市販薬の物質使用障害者を対象とした作業療法プログラム「Real生活プログラム（以下，リア活）」を開始した．本研究の目的は，リア活に参加した対象者のケアニーズや生活上の目標をテキストマイニングの手法で分析し，本プログラムの今後の方向性を検討することである．リア活参加者30名の分析の結果，共起ネットワークでは8個のサブグラフが検出され，人とのつながりや社会復帰，薬物への欲求対処，生活の改善・安定，就労準備に分類できた．リア活は，複雑な背景や症状を抱える物質使用障害に対するテーラーメイドの治療の役割を果たし，参加者が新たに人-作業-場所とつながるきっかけとなる．

COVID-19感染により重度の呼吸不全に陥り，人工呼吸器離脱後に不安や抑うつ状態を認めたA氏を担当した．作業療法ではA氏にとって価値ある作業に焦点を当て,さらに作業参加に影響する要因をMOHOの視点を参考に分析し介入した．経過中，A氏は再び人工呼吸器管理となったが，床上でのメールや読書など，本人にとって価値ある作業を提供していく中で笑顔が見られ，不安や抑うつの軽減を認めた．重症COVID-19患者に対して，急性期から作業に焦点を当てた介入をすることは作業療法士の重要な役割として示唆された．