今回，巻頭言の原稿を執筆する際に，編集委員会からいただいた依頼文のなかに「学術に関連した内容を」という指定があった．はて，学術とは一体何か．

第56回日本作業療法学会（現地開催：会期2022年9月16日～18日 国立京都国際会館，オンデマンド配信：2022年9月19日～10月23日）における優秀演題を選出し，9月18日の閉会式にて表彰式を行った．登録演題全体を対象とし，審査得点の上位演題を選出する一次審査の後，選出された一次審査の演題を会期中のスペシャルセッションで発表，およびポスター部門において発表された演題を対象とした二次審査を行い，最優秀演題賞と優秀演題賞を決定したので，ここに報告する．

作業療法士にとって，持続可能性あるいは持続可能な開発目標（SDGs）を考えるとき，その達成には作業療法の果たす役割がみえてくる．作業療法士がSDGs3の「すべての人に健康と福祉を」において大きな役割をもっていることは言うまでもない．作業療法は人々の健康や幸福に関わることを目的に掲げている協会定義にもあるように，日々の生活を大切に，個人の幸せを追求する視点から，対象とする人や取り巻く環境に働きかけている．SDGsに関わることは特別なことでないことを私たち自身が認識すること，そして，そのことを社会に説明できる方法をもつことの必要性を論じ，私たち作業療法士が，自分自身の生活をも大切に考えることの期待を述べた．

作業療法を「生きる所作」とまで拡張するとき，理念的「わたし」と現実的「外界」という異質なものの接続が見出される．通常その接続面は身体と呼ばれ，理念と現実なる異質なものの出会いを透明化しない，現実へのアンカーとみなされ，尊重される．しかし，身体が理念と現実を媒介する限り，異質な二者は等質化され比較可能なものへ堕す．だからこそ身体は否定されなければならない．この身体を受け入れ，かつ否定する営為を一般化した装置こそ，天然知能である．ここでは，天然知能を，生きる所作をアートへと転回する理論と位置付けながら，同時に著者自身によって実現された「はじまりのアート」の実践について述べ，作業療法概念の拡張を提案する．

当院で脳卒中・脳外傷者の運転再開に向け実車前評価と実車評価を行った218名に対し，その後の運転実状についてアンケート調査を行った．運転再開可能と判断した者のうち，無事故無違反を継続していたのは59名，何らかの事故や違反を経験していたのは21名であった．2群間で実車前評価の結果を後方視的に検討し，統計学的有意差はみられなかったが，無事故無違反群は病前に比べ再開後の週あたりの運転時間が有意に短かった（p＜0.05）．再開後に無事故無違反を保つには，脳疲労を起こさない範囲の運転時間に留めるよう指導することや，自動車の代替となる移動手段の利用を提案することが重要であると示唆された．

本研究の目的は終末期がん患者の在宅復帰の予測因子を検討し，リハの臨床で役立つ視点を提示することである．リハを実施した終末期がん患者102名を対象とし，基本属性，臨床データ，FIM，PPIを診療録より収集した．また，ロジスティック回帰分析で在宅復帰の因子を求め，カットオフ値を算出した．結果，PPIと主介護者以外の同居家族が因子として抽出され，PPIのカットオフ値は4であった．終末期がん患者の在宅復帰支援において，生命予後を踏まえてADLを予測し，リハ目標を設定する必要性を裏づける結果であった．また，PPIのカットオフ値と家族構成は，退院支援の方針を迅速に検討する際，有益な情報になり得ると考えた．

日本における入院精神障害者に対する早期作業療法の既存の研究結果を要約し，今後の研究や実践の示唆を得るためにスコーピングレビューを実施した．データベース検索とハンドサーチにて早期作業療法に関する事例研究，介入研究計14論文を抽出し分析した．早期作業療法では精神症状，作業遂行，認知機能の評価の利用が多く，認知心理機能，健康管理能力，日常生活活動，社会生活適応能力の改善を目的に介入が実施されていた．主な成果として精神症状や認知機能，機能的自立度および動機付けの改善が示された．一方で，集団プログラムの目的が不明確な報告が多いこと，作業に関する成果報告が乏しいことも明らかとなり，今後の課題と考えられた．

【目的】本研究の目的は，本邦における救命救急・集中治療領域での作業療法実践に関するスコーピングレビューを行い，作業療法の実態を明らかにし，示唆を得ることとした．【方法】医中誌，CiNiiによる検索，Googleによるハンドサーチを行い，選定基準によりスクリーニングを行った．【結果】最終抽出文献は8文献であった．作業療法士が用いる評価指標としては身体機能，認知機能，精神心理機能，ADLの4つの項目で構成され，加えてIADL，環境調整を含めた項目に対して実践していた．【結語】近年，作業療法の報告は増加傾向にあり，本領域における作業療法の報告数の増加や有用性の検証が期待される．

本研究では，療育に通う自閉スペクトラム症（ASD）診断あり児と診断なし児を対象に，保護者と支援者の他者評定の相違を明らかにすることを目的とし，保護者や支援者が発達障害児のどのような特性に着目しているのかを調べた．方法は，自閉症スペクトラム指標児童用を用いて，保護者と支援者それぞれに評価してもらった．その結果，保護者と支援者では社会的スキルの得点に有意差がみられた．したがって，保護者と支援者では，異なる視点で対象児を捉えている可能性があり，ASD児の他者評定に差がみられた社会的スキルを含めて，2者間の情報交換が必要であることが示唆された．

回復期リハビリテーション病棟へ入院した大腿骨近位部骨折術後患者130例（女性105例，平均年齢82.1±7.8歳）において，退院時の夜間の排泄関連動作の自立の可否とその関連要因を調査した．その結果，退院時に夜間排泄関連動作が自立した者は96例（73.8%）で，自立の可否にてロジスティック回帰分析をおこない，入院時において日常生活活動動作，認知機能，バランス能力が高いこと，失禁を有さないことが有意な因子として抽出された．入院時点で退院時の夜間排泄関連動作の自立の可否を予測することで，機能回復だけでなく介助指導の必要性やタイミングを検討し，早期からの円滑な在宅移行支援が可能になると考えられた．

【目的】本研究の目的は，日本の作業療法士を対象とした新しいEBP自己評価尺度（EBPSA）を開発することである．【方法】全国の回復期リハビリテーション病棟に勤務する作業療法士1,216名を対象として，質問紙による郵送調査を実施した．【結果】531名（回収率43.7%）から回答が得られ，このうち515名のデータを有効回答とした．因子分析の結果，4因子14項目が抽出され，モデル適合度は，CFI＝.972，TLI＝.965，RMSEA＝.048であった．内的整合性の検討では，下位尺度および尺度全体のα係数はいずれも.80以上を示した．【結論】本研究において，良好な尺度特性を有するEBPSAが完成した．

作業療法士へのインタビュー調査から，彼らが高齢者に対する住宅改修の中で何を考え，どのように専門性を捉えているのかについて，明らかにした．現象学を用いて分析した結果，彼らはADL・移動に加え，IADL・余暇活動・社会参加の支援をOTの専門性と捉えていることが明らかとなった．またその一方で，住宅改修においてOTが捉えている専門性を発揮しづらいさまざまな制約や課題が存在すること，その状況下でOTは実現可能な方法を模索していることが明らかとなった．以上の結果から，OTの専門性やその専門性の発揮の仕方について明確にし，OTの専門性と健康の関連性を具体的に示す必要性が示唆された．

近年，リウマチ手に対して局所の安静を確保することは，関節痛を軽減すると報告されている．また，拘縮手に対する運動療法の一つとしてダーツスロー運動の有効性が報告されている．そこで我々は，固定機能と矯正機能を兼ね備えた新しい人工筋型動的牽引スプリント（DTSaM）を考案した．DTSaMは，これまでの矯正部分の力源にマッキベン型空気圧ゴム人工筋を取り入れ，ダーツスロー運動と固定機能を併存させたスプリントである．今回我々は，本スプリントをリウマチ患者に適応したところ，装着開始8週経過時に可動域，疼痛および握力も改善した症例を経験した．本スプリントは疼痛軽減にも有効な福祉用具となりえる可能性がある．

全人工膝関節置換術後（以下，TKA）に身体知覚異常を呈していた症例に対し，目標共有介入に加えて触圧覚識別課題を併用して実施した．約5週間の介入の結果，身体知覚異常の程度が改善し，疼痛強度も軽減した．本症例の介入結果により，TKA後には複合的な評価に基づき，評価結果から適切な治療介入を組み合わせることが有用ではないかと考えられた．

本症例は，読み書きに困難を認める小学3年の学習障害児であり，特に漢字の書きに対して拒否的だった．リハビリテーションアプローチのうち，Information and Communication Technology（ICT）を活用した環境改善的アプローチを優先した支援を通して，書字への拒否感が改善し，認知特性に合わせた適応的アプローチによる漢字の書字学習にも取り組めるようになった．また約2年間の継続した支援により，パソコンを使用したローマ字入力で，自分自身の特徴と求めたい支援についてまとめることができるようになった．しかし，学校側と具体的な連携には至らず，医療と教育との連携に課題が残った．

日常生活において麻痺手の使用頻度が乏しい回復期脳梗塞患者に対し，3Dプリンタで作製した筆記自助具を麻痺手機能の改善状況に合わせ段階的に変更を加え提供した．同患者へは，日記をつける際に自助具を用いた麻痺手で行うことを促した．結果，上肢機能評価において臨床上意義のある最小変化量を超えた改善が得られた．また，福祉用具満足度評価では，症例の上肢機能改善に応じて，修正を加えた3Dプリンタの自助具に対して高い満足度が示された．以上の結果は，上肢機能の変化に応じて自助具の形状を変更する方略が上肢機能訓練において有用な手段であることを示唆した．

本研究の目的は，ハンドル形電動車椅子運転時の操作技能の観察およびドライブレコーダで収集した操作ログの評価の有用性を検討することである．ハンドル形電動車椅子操作経験がない地域在住高齢者7名を対象に，屋内テストコース走行中の操作技能を観察と操作ログで評価した結果，観察では課題の難易度や失敗の多さなどを総合的に評価できた．また，操作ログではハンドルやスピード調整の操作特性を定量的に評価でき，衝突につながる危険な運転を検出できる可能性も示唆された．観察と操作ログを用いる評価システムは，操作技能評価において相互に補完しあう有効な手法となる可能性がある．今後は実環境で使用できる評価システム開発を進める．