数年前，学会場の書店で「動物理学療法」と題された書籍を見かけた．少し気になり，パラパラとめくってみた．整形外科や神経疾患などの術後の動物（犬や競走馬など）に対する水治療法や運動訓練などが紹介されており，その内容に納得し，同時に理学療法士たちの職域拡大への意欲に感銘を受けた．その後，動物に対する作業療法の存在意義について考え始めた．最初は疑念があったが，時間が経つにつれ，場合によっては「あり」かもしれないという結論に至った．読者の皆さんはどのように考えられるだろうか．

本研究では児童思春期精神科医療に従事する作業療法士にフォーカス・グループ・インタビューを行い，テーマ分析によって児童思春期精神科医療における作業療法士の役割を明らかにした．本研究の結果，子どもとの関わりに作業（遊び）を活かすことは作業療法士の専門性であり，子どもの自己肯定感と自己効力感を向上させ，生きる力を育むことが作業療法士の役割と考えられた．一方，現行の診療報酬に作業療法士が明記されておらず収益に繋がらないことなどが課題として挙げられた．こうした現状を打開するべく，作業療法士同士のネットワークを構築して研鑽を図ることや児童思春期精神科作業療法の効果研究などを積み重ねていく必要がある．

本研究の目的は， セラピスト連携実践尺度（TCPS）の信頼性と妥当性の検証である．対象は回復期リハビリテーション病棟のセラピストとした．信頼性の検証（n＝53）ではTCPSを2週間の間隔で2回実施し，ICC＝0.97（95%CI；0.95～0.98，p＜0.01），Bland-Altman plotのプロットがLimits of agreement内に収束した．妥当性の検証（n＝210）では，多職種連携を評価する2種類の既存の尺度と中等度の相関（r＞0.60）があった．これらの結果から，TCPSはセラピストの多職種連携実践を評価する尺度として良好な信頼性と妥当性が示唆された．

本研究では，作業療法士の卒前・卒後教育におけるクリニカルリーズニング学習の現在の知見の整理および先行研究で解決されていない課題であるリサーチギャップの特定を目的とし，スコーピングレビューを実施した．結果，30編が抽出され，8編が実験的・介入研究，22編が記述的・観察研究だった．有効な学習方略としては，臨床実習とケース基盤型学習，サービス学習が検討されていた．学習成果としては量的成果に加えて質的成果も利用されていた．今後のクリニカルリーズニング学習の研究では，多面的な学習成果を捉えた実証研究，ケース基盤型学習の検証，指導者や環境要因に焦点を当てた国際的な比較研究が必要である．

本研究の目的は地域での生活支援に必要な作業療法学生の卒業時コンピテンシー項目を明らかにすることである．デルファイ法を3回実施し，地域実践作業療法士87名から51項目を作成した．必要度が75％以上の項目は，自己の健康管理，対象者のリスク管理，対象者と家族を含む支援者との信頼関係構築に関する項目など19項目，51～75％未満の項目は，家族や他職種との協働や作業療法過程，住環境や地域環境に関する項目など22項目，50％以下の項目は，近隣住民を含む連携，地域資源の情報収集に関する項目など10項目であった．卒業時に地域で生活支援を行うためには，これらの修得に向けた教育内容を取り入れる必要性が示唆された．

本研究は，就労支援機関が医療機関に求める連携・協力に関する実態を明らかにすることを目的とした．対象は東京都内の特例子会社・就労支援機関の責任者385名で「医療機関に対する協働支援の期待」「地域連携」に関する質問紙を作成し調査を行った（有効回答数136件，回収率35.3％）．結果，「継続的な診療を行い，必要な時に連携を取れる相談窓口や担当者を定める」「退院後の支援に関する情報の説明・提供」「自身の障害に対する理解を促す支援」が特に期待される割合が高いことが明らかになった．また，退院後，就労支援を開始した後に医療機関と連携が必要だとする回答が多く，長期的な協働支援体制を整える必要性が示唆された．

本研究の目的は作業療法士（以下，OT）を対象とした肩の機能改善のための卒後研修プログラムについてインストラクショナルデザイン（以下，ID）を参考に作成し，その有用性を確認することである．OT45人に対しオンライン研修を実施した．研修前後にアンケートを用い対象者の反応・学習・行動変容指数を比較検討した結果，肩甲胸郭関節運動に関する知識・技術の臨床活用項目を始め，Problem-Based Learning（以下，PBL）にて用いた文献の調べ方・見方の活用項目が有意に向上しOT業務の自信との間に有意な正の相関がみられた．本研究によりID・PBLを用いて研修設計・実施を行うことの有用性が明らかとなった．

作業療法士養成校にとって，学生の学習意欲を高め主体的な学習へ導くことは重要な課題である．本研究では，作業療法士を目指す学生が，主体的な学習へと学習意欲を変化させる過程について複線径路等至性アプローチを用い，変化の時期や内容を分析した．その結果，学習意欲の変化の時期は8つの区分に分かれ，早期からの学習意欲の向上には関係志向と自尊志向を利用した学習支援や早期体験型学習などで実用志向，充実志向を促すような学習の重要性が示唆された．

橈骨遠位端骨折受傷後1ヵ月間は大腿骨近位部骨折の発生リスクが急増するとされる．この一因として，外固定がバランス機能に影響するとされるが，近年では外固定を必要としない早期運動療法の報告がなされている．本研究では，早期運動療法例を対象に，バランス機能の継時的変化について検討した．その結果，動的・包括的バランス機能において術後1週間で低下することが明らかとなった．ただし，転倒を招くとされるカットオフ値を下回っていなかった．このことから，早期運動療法例の動的バランス機能の低下は転倒を誘発する“きっかけ”となり，その他の要因と重なることで術後に転倒リスクを増加させる可能性が示唆された．

本報告は放課後児童クラブ（以下，児童クラブ）において，作業に焦点をあてたコンサルテーションを行った実践報告である．今回，COPMやスクールAMPSを活用したことで，児童クラブの支援員が事例に期待している作業に焦点を当て，その作業遂行の改善を目的とした提案を行うことができた．結果，児童クラブ支援員と作業療法士の協働がより進み，支援員間で対応が共有化されたことで，事例の作業遂行に改善がみられた．よって，学校の教室に近い環境下であれば，COPMやスクールAMPSに基づいたコンサルテーションに一定の効果があることが示唆された．

脳卒中患者の上肢機能と麻痺手の使用頻度はしばしば正の相関があるが，一方で乖離があることも報告されている．しかし，先行研究には高次脳機能障害による影響を検討した報告はほとんどない．今回，脳卒中発症後に麻痺側上肢の運動機能は向上したにもかかわらず，日常生活での麻痺手の使用行動に繋がらなかった70歳代男性を経験した．詳細な神経心理学的な検討を行ったところ，運動無視や無為を認めた．本例においては，これらが麻痺手の使用頻度に影響を与えていた可能性が考えられた．

今回，フォーカルジストニアに罹患したプロピアニストの女性を担当した．事例は40歳代右利きの女性で，国内でのコンサート活動を主に行うプロピアニストである．演奏時の手の様子は，徐々に右の中指と環指が屈曲傾向となり，代償指として示指，小指の過伸展を認め，演奏継続が困難であった．代償指の過伸展予防，ジストニア指の固定を目的としたスプリントを作成し，段階的にスプリント装着下での演奏練習を継続した結果，介入123日目にはほぼ正常な演奏が可能となった．スプリント療法を行うことで代償指の過度な収縮を抑制し，求心路への適切な感覚入力を繰り返したことが効果的であったと考える．

MOMOは主に神経難病や高位脊髄損傷患者の上肢機能支援として活用されるアームサポートである．本研究は，脳卒中後にうつ病やアパシーを呈し，リハ拒否や意欲低下が見られた症例に対し，MOMOを活用した介入を実施した．その結果，自身の身体状態を悲観的に捉える症例の自己効力感の向上を促すことに成功し，Apathy Rating Scale（ARS）やMotor Activity Log（MAL）のスコア改善へと繋がった．これらより，MOMOを活用して意味のある作業への参加を援助することで，対象者の自己効力感が向上し，生活全般に対して意欲的となるといった精神的賦活効果の一助となる可能性が示唆された．

誤嚥性肺炎により入院し自宅退院となったアルツハイマー型認知症を呈した70歳代の肺癌終末期患者に対して，作業療法士による訪問リハビリテーションを実施した．Transdisciplinary approachの概念を基に栄養，姿勢ポジショニング，食事介助，口腔ケアの方法に関する様々な食支援を実施した．結果，栄養状態に改善がみられ，褥瘡の発生なく，47日間在宅生活を過ごすことができ，妻の不安が軽減したと推察された．今回の経験から，食支援を実践するためには多職種連携を通して幅広い知識と技術を身につけること，また対象者が適切な食支援を受けられるよう地域の体制づくりも必要であることが示唆された．

われわれは地域在中のがん経験者を対象にした，ピアや作業療法士との対話，活動日記の振り返り，作業に焦点を当てた目標設定，目標の経過の共有という特徴を持った教室を考案した．本報告の目的は，この教室が生活の質に与えた影響を事例の経過から検討することだった．治療完了後もしくは治療中の女性3名に対して，教室を1週間に1回の頻度で6回開催した．結果，すべての参加者が少なくとも部分的に目標を達成し，かつ生活の質が向上した．この要因として，活動日記の記録の振り返りと目標設定により参加者の作業に対する認識が向上したこと，ピアと作業療法士双方が支持的に関わったことが考えられる．

本研究の目的は，生活歴の評価手法の確立に向けた予備的研究として，生活行為向上マネジメント（以下，MTDLP）事例を対象にテキストマイニングを用いて生活歴を分類することである．方法は，MTDLP事例報告登録データベースで公開されている直近100事例を対象に生活歴のテキストデータを抽出し，テキストマイニングを用いて共起ネットワークを作成し，カテゴリーをICFコードに分類した．事例の生活歴は活動と参加7項目および3つのライフイベントに分類された．今後は，ライフステージごとの社会参加に焦点を当てた生活歴の評価手法を作成する予定である．