2021年度から「作業療法」の編集委員を務めさせて頂いている．私の論文が初めて「作業療法」に掲載されたのは17年前，私が作業療法士になって3年目だった．論文指導をしてくれた恩師の手を握り，振り回し，喜びを表現したことを鮮明に覚えている．当時の「作業療法」の状況は詳しくないが，ここ数年の「作業療法」への投稿論文数の増加は，作業療法士の論文執筆活動の高まりを一部には示していると思う．もちろん，作業療法士数の増加，大学院生数の増加，電子投稿システムの導入，エビデンスに基づいた臨床実践を求める社会的気運の高まりなど，投稿論文数の増加に影響した要因が多数あることは承知している．同時に，作業療法関連の研究の質・量ともにまだまだ不十分であることも受け止めているつもりである．いずれにせよ，投稿論文数の増加はポジティブに捉えてよいだろう．

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本研究の目的は，回復期リハ病棟に入棟された認知症および認知症疑いのある患者（MMSEのスコアが23点以下）の転帰先への影響因子を明らかにすることである．基本属性，認知機能関連項目，FIM関連項目をカルテから抽出し，退院後の転帰先を「自宅群」「施設群」の2群に分けて解析したところ，「自宅群」130名，「施設群」58名となった．その2群間比較において統計学的に有意差が認められた項目を説明変数として，ステップワイズ多重ロジスティック回帰分析を実施した．その結果，移動手段と記憶障害が重要な因子として抽出され，作業療法士が対象者の認知症状を評価し，チームや家族と共に支援環境を整えていく必要性が示唆された．

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本研究の目的は，「生活行為相互作用評価表」の開発に向けて，原案作成と内容的妥当性の検討を通して試作版を作り上げることである．経験のある作業療法士10名の協力のもと，Nominal Group TechniqueとDelphi法によって内容を収斂し，その後，健常者80名に試行した．その結果，主対象者や実施方法，評価の視点，結果の解釈などを一部改訂し，試作版が完成した．本評価表には生活行為の相互作用を因果的に捉える特徴がある．生活状況や考え方などの質的評価を深める点，相互作用マトリクスによって生活を俯瞰的に分析する点，協業を促進する点などから，作業療法に活用可能な枠組みであることが示唆された．

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本研究の目的は，脳卒中患者が回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期リハ）入院中に抱く退院後生活の認識の変容プロセスを明らかにすることである．回復期リハ入院中の脳卒中患者3名に，発症時からの経験と退院後生活の認識についてインタビューを行い，その内容を，複線径路等至性アプローチを用いて分析した．3名は，自身が望む生活と現状に乖離を感じるが，回復の実感に即した助言とプログラムを作業療法士から提供されることにより，社会復帰への自信を取り戻しながら新たに生活を構築するプロセスを示した．以上より，回復期リハ入院早期から，社会的役割が維持できるような目標を脳卒中患者と共有することが必要と考える．

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本研究は，日本で行われている人間作業モデル（以下，MOHO）に基づく作業療法実践の特徴を検討することを目的とした．方法は日本で発表されたMOHOを用いた事例報告を対象に計量テキスト分析を行い，テキストデータからMOHO実践の特徴を捉えた．その結果，最も多く実践で用いられる治療戦略は“明らかにする”であった．また，日本のMOHO実践は7つのカテゴリに分類された．これらのカテゴリのなかでも，クライアントと作業の関係性を明らかにすることに重きを置いていた．実践家はMOHOにより明らかになった作業を基にクライアントの支援を組み立てていた．

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本研究では，作業療法士の専門性を活かした学校支援を模索する基礎的な知見として，通常学級在籍の中学生の学校不適応体験の背景を深く理解するためにインタビューによる質的研究を行った．すべての対象者に共通性を認めた理論記述は感覚情報処理の特性に関わる内容であった．「感覚の過敏さをもつ中学生にとって教室の環境は落ち着かない」，「感覚刺激への易反応性は学習を阻害する要因となり得る」，「感覚刺激の感じやすさは学校適応や学習を阻害する要因となり得る」，「感覚刺激に対する鋭敏な感じ方は学習を阻害する要因となり得る」などの理論記述が感覚情報処理の特性を示すものとして得られた．

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本研究の目的は，回復期の脳卒中上肢機能訓練における信念対立の構造を明らかにすることである．構造構成的質的研究を採用し，データ分析にはSteps for Coding and Theorizationを用いた．研究対象者は6名の作業療法士であった．結果は〈治療方針に関わる信念の生成プロセス〉〈上肢機能訓練に関わる信念対立の構造〉〈信念対立解明の手がかり〉の3個のテーマが存在した．信念対立の解明には，自身や他者の治療方針を決定付ける信念の成立根拠を自覚することや，EBPを正確に理解すること，建設的なコミュニケーションをとるなかで対象者の状況に応じた目的を明確化することなどが重要であると考えられた．

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認知機能低下を呈した脳卒中者に対して，目標とする調理のスキル・問題解決スキルの習得を目標にCognitive Orientation to daily Occupational Performance（以下，CO-OP）の適用を試みた．結果，スキル習得により目標を達成することができた．加えて，他の作業の転移まで導くことができた．今回の報告からCO-OPは，認知機能低下を呈した脳卒中者の目標達成・スキル習得および般化・転移に有用である可能性が示され，注意・記憶・遂行機能が低下した本事例においては，可能化の原理である障害特性を考慮したチェイニングや課題調整等のテクニックをより活用することが重要であった．

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視覚で誘導される運動錯覚（KINVIS）を用いた介入（KINVIS療法）が，視床損傷に起因する上肢の運動失調に及ぼす影響を検討した．症例は視床梗塞により左上肢に運動失調を呈していた．介入は10日間であり，20分間のKINVIS療法を実施した後に40分間の作業療法を行った．結果は，単回介入による即時効果，および反復介入期間前後で運動失調の軽減を認め，さらに10日後の評価においても機能が維持されていた．さらに，物品操作能力の改善や，生活場面上の問題の改善を認めた．上肢の運動失調に対する治療法として，今後もKINVISの効果を検証していく価値があるものと考えた．

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入院中の統合失調症者に対し，作業機能障害に焦点を当てた介入を行い，リカバリーに与える影響を検討した．評価は作業機能障害の程度，リカバリープロセス，語り，行動，注意サインの出現回数とした．介入は作業機能障害の原因を面接にて共有し，希望する作業を実施するための環境調整や，症状に対する対処プランの作成を協働で行った．その結果，注意サインの出現がなくなり，作業機能障害の改善とともに本人の語りや行動，リカバリープロセスに前向きな変化がみられた．作業機能障害に焦点を当てた介入は当事者の主観的体験を捉え，協働することに貢献すると考えられ，リカバリー志向の作業療法における具体的方策の一つとなる可能性がある．

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軽度左上肢麻痺症例に対し，入院からの4週間は持続的神経筋電気刺激下の促通反復療法を単独で実施し，4週時からの2週間はTransfer Packageを併用した．4週間の単独治療後に上肢機能と物品操作能力，上肢使用の動作の質に改善を認めたが，上肢使用の頻度を評価するAmount of Use（以下，AOU）の改善量は0.07点にとどまった．その後，2週間の併用治療終了後にAOUの改善量は1.43点を示し，上肢使用の頻度の改善を得た．この異なる特徴をもつ治療の併用は上肢機能と物品操作能力，上肢の使用頻度と動作の質に良好な影響を与える可能性が示唆された．

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今回，精神症状に伴う暴力の問題で，青年期から精神科入退院を繰り返し，医療観察法入院処遇となった統合失調症患者に関わる機会を得た．本報告の目的は，事例報告と合わせて，医療観察法病棟でのIADL訓練を主とした生活能力訓練の意義について考察することにある．事例は，薬物療法を基盤に，プログラム時間外での日常的なIADL訓練やショートケアを模したグループへの参加といった生活能力訓練に取り組んだ．その結果，社会的機能が改善し施設入所に至った．病棟内で日常的に生活能力訓練が実施可能な環境を整えることは，対象者の能動性をひき出すとともに，退院後の生活イメージを検討・共有していくための有効な手段となり得る．

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今回，橋出血後にめまいやふらつきなどの姿勢制御機能障害が残存し，退院後の生活に著しい制限を受ける可能性のある事例を経験した．本事例の姿勢制御機能障害は中枢性前庭機能障害であることが予測された．先行研究では，中枢性前庭機能障害に対して末梢性前庭機能障害に導入される前庭リハビリテーション（以下，前庭リハ）の有効性が指摘されており，今回事例への導入を試みた．集中的な前庭リハにより姿勢制御機能が回復を示し，意味のある作業（電車乗車を含めた外出と自転車乗車）の獲得に至った．

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自動車運転再開支援では，対象者の運転能力を包括的に捉えることが求められる．今回，過去3回の運転評価で全般性注意機能低下と危険運転行動により運転再開不可とされた70代男性に対し，交通心理学のアプローチを用いた介入を実施した．当院における院内初期評価ではSiDSのタイミング検査や反応時間の遅延，教習所内コース評価では一時停止やカーブ進入前のブレーキ操作の遅れ，自身の運転のモニタリングの不十分さが観察された．交通心理学のアプローチに基づくブレーキ操作の反復訓練と教習指導員による公道での実地走行の結果，ブレーキ操作や運転パフォーマンス，自身の運転に関するメタ認知に変化を認め，最終的に運転再開に至った．

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作業療法では，対象者が行いたいことや必要としていることと実際に行っていることとの間に生じる作業ギャップを把握することが重要となる．本研究の目的は，作業ギャップを測定するOccupational Gaps Questionnaire日本語版（OGQ-J）を作成し，言語的妥当性を検討することである．方法は，標準化された手順に従いOGQ-Jを作成した．その結果，原版との内容的な整合性を保ちつつ，日本の文化において使用可能な30の活動項目で構成されるOGQ-Jの言語的妥当性が確認された．今後は，高齢者や心身機能の低下を伴う人々を対象に含め，信頼性および妥当性の検証を実施する必要がある．

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