巻号一覧
54 巻 (2002)
- 4 号 p. 201-
- 3 号 p. 129-
- 2 号 p. 73-
- 1 号 p. 1-
前身誌
54 巻, 2 号
選択された号の論文の6件中1～6を表示しています
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高荷 久昌2002 年 54 巻 2 号 p. 73-91
発行日: 2002/07/01
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー東京湾は, 1950年以降港湾施設や臨海工場の立地のため広大な埋立造成が行われ, 自然の海岸が多く失われてしまった。このため1970年代後半から東京湾各港において, 港湾地帯の環境改善を進める計画がたてられるようになった。本研究は東京港で実証した公園緑地の形成過程を, 東京湾内の千葉港, 川崎港, 横浜港における公園緑地を中心とした環境施設に対して同様な分析を行って東京港と比較することにより, 東京湾の港湾地帯における環境施設の形成過程の体系化とそれぞれの港湾がもつ地域特性を明らかにすることを目的とする。
研究の結果, 東京湾の港湾における環境施設の形成過程は, 1970年代から港湾環境整備施設の制度化により, 港湾管理者を中心とする環境施設が整備され, その形成過程は緑地広場, 運動施設整備期から始まり, 70年代後半からの自然環境回復施設整備期を経て, 80年代から90年代にかけて親水施設整備期, 90年代の集客施設整備期に進展している。さらに東京湾の港湾における環境施設形成の内容を見ると, 複数の自治体を後背地にもつ東京港, 千葉港と, 同一の自治体である川崎港, 横浜港の2つのグループに分けることができ, 後背地の都市がもつ地域の特性が形成過程に差をもたらしている。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2471K) -
女子就職者における西南九州と中京圏の結びつきから山口 泰史, 江崎 雄治2002 年 54 巻 2 号 p. 92-104
発行日: 2002/07/01
公開日: 2010/04/30
ジャーナル フリー人口移動は, 個人の自由意思のみによって発生するものではなく, 移動者を取り巻く様々な「制度」によっても大きな影響を受ける。本稿は, そうした問題意識の下, 高校生女子の就職における組織的求人システムの事例と, それによって発生する就職移動について考察したものである。中京圏における紡績工場労働者と看護助手の求人には, 働きながら学べる制度を設けて労働力を確保している。また比較的労働力の回転が早いため, 採用担当者の現地派遣や集団求人の実施などによって, 安定的かつ継続的な雇用確保を図っている。一方で, 西南九州縁辺部の高校では, 地元に求人が少なくまた進学率も低い。このような状況を背景として, 西南九州からはこれまでに多数の女子高卒者が, 両職種への就職のために中京圏に移動してきた。西南九州から三大都市圏への移動者全般については, 東京圏を指向する割合が最も大きいのに対して, 高卒女子の就職移動については中京圏を指向する割合が最も大きい。これは, 組織化された求人システムという「制度」が, マクロスケールにおける人口移動パターンに影響を与えている一つの事例と判断することができる。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1586K) -
朴 志〓, 吉木 岳哉2002 年 54 巻 2 号 p. 105-110
発行日: 2002/07/01
公開日: 2010/04/30
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阿子島 功, 本多 嘉明2002 年 54 巻 2 号 p. 111-116
発行日: 2002/07/01
公開日: 2010/04/30
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櫛引 素夫2002 年 54 巻 2 号 p. 117-120
発行日: 2002/07/01
公開日: 2010/04/30
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2002 年 54 巻 2 号 p. 121-125
発行日: 2002/07/01
公開日: 2010/04/30
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