季刊地理学

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2022年度から新学習指導要領に基づき，高等学校において必修科目「地理総合」の実践が始まっている。これまで高等学校で実施されてきた教科「地理」では知識理解に重点がおかれてきた。それに対して「地理総合」では地図などを活用した「知識活用・課題解決」的な学習が強く要求されている。そこで，地理教員の不足を鑑み，地理関連学会では高等学校の教員に向けた支援コンテンツ拡充の試みが展開されている。しかし，一連の支援コンテンツは一部の教員と研究者によって拡充されており，必ずしも高校生や「地理総合」を担当しうる教員の地理に対する理解・認識や実態を踏まえたものではない。そこで，本稿では高校生および高等学校教員の地理や地図に対する認識について検討した。その結果，中学生時代に地図帳を活用した経験を持つ者は限定的であり，地図を用いた考察に対して苦手意識を持つ者が目立つことを示した。そのうえで，こうした状況にある生徒に対して「地理」を指導することになる教員の実態について検討すると，彼らの理解度も低く，なかでも現代的課題に関する理解度はとりわけ低いことが示された。こうした実態を踏まえると，新学習指導要領が要求する目標を達成するためには，一部の教員による地理専門教員に向けた支援コンテンツの拡充に加えて，地理の基本事項や，地図を用いた考察を前提とした主題や問の設定のための支援が求められることが明らかとなった。

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