本稿では，日本のアフリカ研究者にとって主要な成果発信の場となってきた『アフリカ研究』のテキストを定量的な手法により分析することで，日本のアフリカ研究の60年近くにわたる動向を体系的に明らかにする。1964年12月発行の第1号から2021年5月発行の第99号まで，同誌に掲載されてきた650本近い論文や記事の本文テキストをひとかたまりのデータとして抽出した上で，様々な固有表現や抽象概念の言及頻度や意味内容の変化を定量的に示したほか，動的トピックモデルという手法を使って，創刊以来『アフリカ研究』のテキストの内容を規定してきた潜在的な概念集合 (トピック) を網羅的に導出した。導出されたトピックは，学会の活動やイベントに関することから国家・開発・農業・文学・教育・観光といった個別の研究分野にかかわるものまで，多岐にわたる。一連の分析は，日本のアフリカ研究でこれまでどのような研究関心がどれだけ表出され，またそれが過去60年近い間にどのように変遷してきたのかを大域的に俯瞰する視座を与えるものである。

本稿ではアフリカにおける環境変動および近年の気候変動に関する世界的な研究の動向と，日本において展開された研究のレビューと将来展望を行った。長期的な年代スケールの環境変動研究，衛星データを用いた植生の動態研究，フィールドワークに基づいた人―自然の相互影響の解明に関する知見をまとめた。またアフリカの気候変動の現状と将来予測を概観したうえで，気候変動がアフリカの諸地域の自然環境に与える影響に関する研究成果を紹介した。最後に本分野において今後，期待される研究トピックをまとめた。

日本の研究者によるアフリカの野生動物研究は，近年，手法や動物種を多様化させながらさらなる発展を見せている。本稿ではこのうち若手研究者の研究を中心に紹介する。例えば長期調査がおこなわれてきた霊長類種の研究では，蓄積されたデータを踏まえた研究や，ラボ分析などと組み合わせた研究がみられる。その一方，直接観察の難しい動物種については，糞分析や赤外線自動撮影カメラなどを用いることで，研究が進められている。今後はテクノロジーの発展による新たな発見に加えて，異なる動物種を対象とする研究者が共存することで，より複雑な種間関係が明らかになっていくだろう。コロナ禍によってほとんどの調査地で現地調査の中断を余儀なくされているなか，現地の調査補助員やカウンターパートと協力しながら，できる限りの研究と保全活動が続けられている。コロナ禍の収束後は，研究者の不在中でも，調査補助員と協力して動物のモニタリングができるような体制を作り上げることが望ましい。また日本においても，野生動物や，生息している環境について広く発信することで一般の関心を高め，野生動物の保全につなげていく必要がある。

アフリカにおける生物多様性保全の歴史は19世紀後半にまでさかのぼり，時代ごとの社会背景や国際情勢を反映して理念や方法が変化してきた。近代以降のアフリカは保全という問題とつねに対峙してきたといえ，生物多様性保全というテーマは，現代のアフリカが直面している課題を分析し，将来を展望するうえで不可欠であるといえる。そこで本稿では，要塞型保全から住民参加型保全，そして新自由主義的保全という保全パラダイムの変遷についてまとめるとともに，保全政策の名のもとでおこなわれる土地収奪や地域住民への暴力行為などの保全をめぐる現代的問題について述べる。アフリカの保全政策がかかえる課題として，地域住民の生活や文化が軽視され，政府や国際機関が主導するトップダウン型の構造が維持されてきたことが挙げられる。この課題を解決し，効果的な保全活動を進めるためには，「順応的管理」の理念にもとづき，「参加型モニタリング」の手法による自然資源管理の体制を構築することが重要であり，現場に根ざした地域社会の深い理解とその実践への応用を特徴とする日本のアフリカ研究が果たす役割は大きいといえる。

世界の生態系の大部分に人間活動の影響が及ぶ現代社会において，自然と社会の相互作用の解明や持続可能な将来の姿を模索していくことは，依然として社会の主要な課題のひとつである。自然と人間の関係に対する見方は，両者を区別する二元論的な捉え方から，自然を人間との混成物として捉えるハイブリッドな自然観へと変わりつつある。本稿では，ハイブリッド自然観を前提としたときに，学問の世界や現実の社会においてどのような地平が拓けるのか，サイエンスの観点と将来の社会の共創という観点から展望した。特に，地域の自然環境条件や人間活動の相互作用のもとで成立する社会生態系をめぐる課題や取り組みに着目した。サイエンスの観点では，地域の攪乱と回復のダイナミズムを実証的に解明していくことや中・長期的なモニタリングの重要性を指摘した。将来の共創の観点では，社会生態系の持続性に対する脅威やそれらに対応するための国際枠組みの動向を概観し，個々人やステークホルダーによってそれぞれの「持続可能」な将来が存在することを前提とすることの重要性を指摘した。

人類がおこなう農業は，自然科学や社会科学，それに人文科学をくわえたすべての学問領域にわたる普遍的な主題である。しかし，ルネサンス期以降の「農業科学」がおもに対象としてきたのはヨーロッパ農業であったため，アフリカの在来農業が近代科学の対象として公平にとりあつかわれるようになったのは比較的最近である。本稿ではヨーロッパと日本におけるアフリカ農業にかんする研究の系譜をひもとくとともに，諸分野における近年のおもな課題と動向を概観した。

2000年代以降の日本におけるアフリカ農業の研究は，農業の起源と歴史，農耕と牧畜の人類学，作物学・育種学，土壌と環境，作物保護，畜産学・獣医学，農業経済学・農村社会学などいずれの分野においても，おおむね公平かつ客観的な研究態度によって精力的にすすめられている。現代の農業は，「いかにしてより多くの食料を生産するのか」「いかにして生物多様性を保全しながら持続的な食料生産をおこなうのか」という根本的な問題をかかえている。相克するこれらの問題を克服することは，アフリカ農業研究においても究極の課題であり，各分野のさまざまな手法によるさらなる研究の展開が期待される。

1990年代以降にアフリカで生じた武力紛争をめぐる「国際社会」の行動や人道支援のありかたについては，主に政治学者や人類学者による研究の対象となり，実務者を交えた議論がなされてきた。筆者は，日本アフリカ学会の末席に加わりつつ，2003年から2015年まで国際的な非政府組織 (NGO) であるオックスファムの人道部門の政策を担当していた。オックスファムは，国境なき医師団と並んで，1990年代以降の人道支援をめぐる国際的議論を牽引した団体のひとつであり，とりわけ英語圏のアフリカ研究や人道支援研究においては分析や批判の対象になっている。本稿は，そのような組織の人道部門職員としての経験も交えながら，1990年代以降の人道支援をめぐる英語圏と日本におけるアフリカ研究の大まかな傾向を比較する作業を通じて，日本のアフリカ研究にみられる議論の特徴や課題を浮き彫りにすることを試みる。

近年，特区政策が地域の産業構造にあたえる影響や，そのメカニズムについての関心が高まっている。数多くの実証研究がこれらの疑問について検討しているが，それらからは，産業政策は特定地域において産業を発展させるために最も重要な政策的手段だといえるであろう。しかしながら，その便益の評価や莫大な費用についての議論は現在も続いている。本論文では，中・低所得国における特区政策の効果に関する近年の実証研究を整理する。特区政策の中でも，特に経済特別区，産業特区，工業団地に注目する。また，それらのレビューに基づいて，結論ではアフリカにおける特区政策の実証研究について考察を行う。

本稿の目的は, 教育社会学の研究視角から, 主に学校教育と社会の関係性についての主要な議論を概観し, 国内におけるアフリカの教育研究傾向からその課題を明らかにすることである。本稿では, 学校教育全般を介して形成される知識を「学校知」として便宜的に定義している。はじめに, アフリカ諸国が独立した1960年代以降を中心に, 国際的な教育協力の思潮を理論とともに紹介し, 国内の教育協力やアフリカ教育研究に及ぼした影響についてふれる。次に, 学校教育と社会の関係性において, 特に前者への批判的研究にふれ, 学校教育制度の課題を提示する。その後, 今日的な見方として, 社会における学校と学校化される社会において, アフリカの教育研究に必要な研究視角を述べる。これまでの国内における研究が, 国際的な教育協力の動向や政策に偏重してきたことは否めない。ゆえに, 教育政策を批判的に検証することはあっても, 学校教育制度自体は無批判に受容してきた。しかし, 果たしてその視角がアフリカの子どもの理解につながっているのか, 再考の余地はある。「学校知」を批判的に捉え, 学校外を含む子どもの学習過程を探究することは, 翻って学校内における子どもの学習を真に理解する手立てとなろう。

本論文は，日本におけるアフリカ言語学研究の最新の動向を提示することを目的とする。伝統的に個別言語の精緻な記述に強みを発揮してきた日本のアフリカ言語学研究は，その成果をふまえつつ言語横断的な一般化を目指す新たな段階に移行している。本稿では，1) アフリカ言語研究における方法論的刷新，2) バントゥ諸語を対象とした系統内類型論の新展開，さらに 3) サハラ以南アフリカにおける手話言語研究の最先端の動向の3点について，その概観を提示する。

アフリカ文学の歴史は，作家たちによる自己存在や自己の行動についての絶え間ない議論の蓄積によって特徴づけられる。アフリカ人作家の行動や創作は，アフリカ文学の定義やアフリカ人としてのアイデンティティ，作家としての倫理的役割といった問題に何らかの形で応答するものであるといっても過言ではない。本稿の前半部では，アフリカ人作家の葛藤とその結実である作品とに向き合ってきた日本の研究者による成果を概観する。後半部では，以上の研究成果がヨーロッパ言語で執筆する作家や作品を扱うものに偏っていることを問題視し，アフリカで日常的に用いられているアフリカ諸語の表現に目を向ける必要性を指摘する。アフリカ諸語文学研究の遅れの背景には，一部の言語を除き，書籍を対象にした研究に限界があることが挙げられる。そのため本稿では，書籍という形を離れた主に二つの場――デジタル空間と口承の詩――を，アフリカ諸語の表現を追う上で今後注目すべき対象として提示する。さらに，書籍だけではなく様々な場で展開される表現活動をより公平に扱い得る「アフリカ言語芸術研究」という呼称を提案する。

今世紀初頭まで，日本のアフリカ研究におけるアフリカ史研究の占める位置は決して大きなものではなかった。しかし近年，特にグローバル・ヒストリーの領域を中心に，若い世代の優れた研究が数多く発表されるようになり，状況は急速に変わりつつある。日本のアフリカ史学界においても，欧米のみならず現地の史料を参照した実証的な歴史研究がおこなわれることは，もはや常識となった。文字・非文字に関わらず史料の多様化が進み，新しい方法論を用いた研究も登場しつつある。今後はさらにトランスナショナルな視点からの歴史研究が発展していくことが見込まれる。その中で，「日本のアフリカ史研究」が世界のアフリカ史学界に貢献するためには，歴史学的方法論に基づく実証研究の精度を高めていくとともに，日本やアジアの視点及び史料を通した新しいアフリカ史像の提示を積極的におこなっていくことも重要となるであろう。

歴史的にサハラは，点在するオアシスを介してアフリカの南北を繋ぐ場であった。しかし，現行の国家的枠組みに沿った歴史は，しばしば人口が集中する地域を中心に描き，サハラの人々の固有の経験を覆い隠してしまう。本稿は，こうした状況を踏まえ，アルジェリア戦争期に浮上したサハラの人々の政治的帰属にかんする問題を再検討する。事例となるのは，サハラ中北部の都市ワルグラである。

1950年代のフランスは，植民地改革の一環で，新政体「仏領サハラ」の建設を計画した。それはアルジェリアの領域からサハラ地帯を分離する措置を伴っており，当該地域の住民の帰属がアルジェリアと仏領サハラとの間で動揺した。この状況に対するワルグラ住民の反応は一様ではなかった。本稿は，このような事態が発生した理由を探るため，自己の帰属に関する立場を表明した3名のカーイド (ムスリム首長) に注目した。彼らは，選択に伴う自身とその集団の社会的地位の変動を勘案して戦略を練り，それに応じて帰属をめぐる意思を決定していた。本稿では，以上のように，多くの歴史家が思考の枠組みとしてきた領域認識に囚われない，サハラの人々の実利に基づく独自の政治行動を明らかにする。

本研究は1980年代前半の，社会主義的軍事政権 PNDC 下ガーナの北部農村部における，地域づくりを対象とする。PNDC による「革命」下，全国の農村コミュニティで民衆運動が展開され，集会の開催，学校や診療所，共同農地の設置などの活動が住民の手で進められた。本稿は，首都から遠く隔たれ，政治経済的に周縁化されてきた北部農村地域において自助的活動が生起したことに着目し，人々にとってこの集合的現象は何を意味していたのか，それはどのような経験だったのかを，運動をけん引した人々の語りに基づいて分析した。分析の結果，「革命」以前の農村コミュニティにおいて，青年グループという新しい集団が形成されつつあり，これらの人々が社会変革の推進力を得るために「革命」という状況を利用しようとしたことが分かった。コミュニティ内部の潜在的な変化と，「革命」との相互作用の結果，首長や年長者を頂点とした伝統的垂直関係が多元化し，住民の包括的参加による地域づくりが広がった過程が浮かび上がった。本研究はまた，社会の再創出過程への参加の経験が，社会の構築性への認識と，その主体としての人々の自覚を促したことを指摘した。

キリマンジャロ (5,895 m) の氷河は近年の気候変動により急速に縮小している。また，キリマンジャロは“Water Tower”とも称されるように地域の給水塔として重要な役割を果たしている。本研究では近年の氷河の縮小面積の分析を踏まえた上で，その縮小する氷河の融氷水が山腹河川水に寄与している可能性について，衛星画像解析と同位体比分析から考察した。先行研究の結果と今回の衛星画像解析から，キリマンジャロの氷河は1912～2019年の間，速いスピードで縮小していることがわかった。氷河の年平均縮小面積は 0.066 km² (1989～2000年)，0.067 km² (2000～2010年)，0.088 km² (2010～2019年) と増加傾向にあり，このペースが続けば2030年頃にはキリマンジャロから氷河が姿を消すことが予想される。

また，河川水と氷河融氷水に対し酸素・水素同位体比分析を行った結果，乾期において山腹を流れる河川 (δ¹⁸O =-6.48‰～-5.87‰, δD =-42.44‰～-37.36‰, 3,939 m to 4,579 m) は，高標高帯の降水の値 (δ¹⁸O =-2.41‰, δD =-3.6‰, 4,360 m) よりも山頂付近の氷河融氷水 (δ¹⁸O =-6.03‰～-5.14‰, δD =-48.19‰～-39.02‰) の値に近く，山腹河川水に対する氷河融氷水の寄与が示唆された。キリマンジャロにおいて登山客が最も多く訪れるのは乾期である。氷河が将来的に消滅し，キャンプ等の運営に必要不可欠な乾期の山体の河川水が枯渇すれば，地域の観光産業に少なからず影響が及ぶことが考えられる。