日本小児看護学会誌

育児関連レジリエンス尺度の開発

宮野遊子, 藤本美穂, 山田純子, 藤原千惠子

原稿種別: 本文
2014 年 23 巻 1 号 p. 1-7
発行日: 2014/03/20
公開日: 2017/03/27

DOIhttps://doi.org/10.20625/jschn.23.1_1

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【目的】本研究では、親の育児サポートに活用できる育児関連レジリエンス尺度の開発を目的とする。【方法】3歳児健診に訪れた親330名を対象に、自己記入式アンケートにより、独自に作成した育児関連レジリエンス尺度の有効性の検証を行った。分析は因子分析、Cronbach's α信頼性係数(以下、α係数)の算出、既存のレジリエンス尺度および育児ストレス尺度との相関係数の算出を行った。【結果】調査票は、97名を分析対象とした(有効回答率97.0%)。天井効果・フロア効果の検証を行い、因子分析を行った結果27項目となり、『周囲からの支援(Ihave因子)』、『問題解決力(Ican因子)』、『受け止め力(Iam因子)』の3因子となった。信頼性は、Cronbach's α係数は全ての因子で0.821以上であった。妥当性は、因子分析で分類された項目内容を確認し、また既存の尺度との相関r=0.666〜0.822から、判断した。さらに既存の育児ストレス尺度の各因子とはr=-0.394〜-0.526の負の相関関係がみられた。【結論】3歳児健診に訪れた母親97名の調査結果より、全27項目からなる育児関連レジリエンス尺度を開発し、実用可能性が示唆された。

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特別支援学校の看護師の役割遂行上の困難感とその対処 : 医療的ケアにおける教員との協働確立に向けた検討

鈴木和香子, 大見サキエ, 坪見利香

原稿種別: 本文
2014 年 23 巻 1 号 p. 8-14
発行日: 2014/03/20
公開日: 2017/03/27

DOIhttps://doi.org/10.20625/jschn.23.1_8

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特別支援学校の看護師の役割意識、役割遂行上の困難感とその対処、教員への要望を明らかにするために、特別支援学校勤務を経験した看護師9名を対象に半構成的に面接調査した。その結果、看護師の役割意識には【教員と信頼関係のもとで協働する】【特別支援教育を理解する】等の7カテゴリー、看護師の困難感として【他職種との関係構築】【活動が制限されること】等の7カテゴリー、困難感への対処は【内々で収める】【教員に従う】等の4カテゴリー、特別支援学校の教員への要望は【必要な知識と技術を身につけてほしい】【協働の認識を持ってほしい】等の5カテゴリーが抽出された。特別支援学校の看護師は、各方面からの役割意識を自覚し教員との協働を望んでいたが、さまざまな困難感を抱えており、その困難感への対処は十分とはいえなかった。安全な医療的ケア実施体制のために、教員と看護師は対等な関係として互いの専門性を学び合う機会を得て協働意識を高めること、またお互いの役割を明確化する必要性が示唆された。

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乳幼児を育てる家庭における災害への「備え」 : 東日本大震災を経験した通園児の母親への調査より

松澤明美, 白木裕子, 津田茂子

原稿種別: 本文
2014 年 23 巻 1 号 p. 15-21
発行日: 2014/03/20
公開日: 2017/03/27

DOIhttps://doi.org/10.20625/jschn.23.1_15

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本研究の目的は、東日本大震災を経験した通園している乳幼児の母親の災害への「備え」の現状を明らかにし、乳幼児を育てる家庭における防災・減災への支援の在り方を検討することである。研究対象は被災県の一市の認定こども園・公立保育園(計3施設)の乳幼児の母親である。調査内容は災害への「備え」の有無と内容、備えに対する知識、認識、東日本大震災による影響等であり、調査時期は2013年1〜2月であった。本研究の結果、9割以上の母親が災害に対して「備え」を実践し、その内容では「懐中電灯・ろうそくの準備」、「飲料水の準備」、「予備電池の準備」、「非常食の準備」等の備蓄が多い一方、「家族・子どもと緊急時の連絡の取り方を決める」、「保育園・幼稚園との緊急の連絡の取り方を決める」、「子どもへ緊急時の連絡先を教える」等の備えは少なかった。また災害に対してより備えていた母親はそれ以外の母親と比較し、備えるべきという認識を持っていた。本結果から、家庭内の連絡方法等の「備え」の行動化に向けた保護者と子どもへの防災教育等の方策の必要性が示唆された。

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小児看護学実習における看護学生が捉えた子どもの権利

白木裕子, 松澤明美, 津田茂子

原稿種別: 本文
2014 年 23 巻 1 号 p. 22-28
発行日: 2014/03/20
公開日: 2017/03/27

DOIhttps://doi.org/10.20625/jschn.23.1_22

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本研究の目的は、小児看護実習における看護学生の「子どもの権利」に関する意識および看護実践と学びを明らかにし、今後の教育方法への示唆を得ることである。A大学看護学部3年次生87名を対象に質問紙調査を実施した(有効回答率55.1%)。小児看護学実習において9割以上の学生が、学生自身と子どもとの関わりの体験を通じて具体的に子どもの権利を意識し、実践することができていた。学生は様々な場面を観察し、子どもの権利を捉えていた。学生の気が付かない倫理的課題を意識化させることや、倫理的課題を解決するために、状況を様々な視点から正しく把握すること、学生個人の気づきを実習メンバーが共有することへの支援が重要である。そのための教育方法として、小児看護学実習における「倫理カンファレンス」の必要性が示唆された。

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重症心身障害児とその家族に対する訪問看護師の支援に関する文献検討

杉山友理, 中村伸枝, 佐藤奈保

原稿種別: 本文
2014 年 23 巻 1 号 p. 29-35
発行日: 2014/03/20
公開日: 2017/03/27

DOIhttps://doi.org/10.20625/jschn.23.1_29

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在宅で生活する重症心身障害児(以下、重症児)を取り巻く制度や法律の変遷を踏まえ、在宅で生活する重症児とその家族に対する支援、訪問看護師による支援を明らかにし、課題を検討することを目的に文献検討を行った。その結果、136件の文献が得られ、キーワードの記載のあった83件を在宅で生活する重症児とその家族に対する看護の現状の対象文献とした。また、136件のうち、重症児の年齢、医療的ケアの有無、訪問看護の実施方法の内容、支援内容が含まれていた15件を支援の現状と課題の検討の対象文献とした。障害者自立支援法施行後より重症児の訪問看護の需要も高まり、訪問看護師による支援内容は多様なものとなっていた。法制度も刻々と変化し、医療技術の進歩によりケアの方法が変化している。関わる機会の多い訪問看護師が、様々な変化の中でも重症児とその家族が生活を維持できるよう支援を検討する必要がある。

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看護基礎教育課程における小児看護技術演習に関する研究の動向 : 2001年～2010年に発表された文献の分析

長谷川由香, 三宅靖子, 串橋裕子

原稿種別: 本文
2014 年 23 巻 1 号 p. 36-43
発行日: 2014/03/20
公開日: 2017/03/27

DOIhttps://doi.org/10.20625/jschn.23.1_36

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目的:小児看護技術演習に関する研究の動向を明らかにし、今後の研究遂行上の示唆を得る。研究方法:対象は、2001〜2010年の小児看護技術演習に関する論文とした。抽出には医学中央雑誌Web(Vre.5)とCiNii国立情報学研究所論文情報ナビゲータの両方を使用した。研究内容については内容の類似性に基づきカテゴリ化した。結果:内容は、【小児看護技術演習における教授方法および教材活用による成果】【学生の小児看護技術の到達状況および影響する要因】【実習前演習の実態と成果】【卒業前技術演習の実態と成果】【小児看護技術演習に関する実態】【看護師が捉えた基礎看護教育における小児看護技術】の6つに分類できた。考察:本研究を通して今後の研究課題として以下の2点が示唆された。教員の質の向上に向けて教員の教授活動そのものを解明することが必要である。また「問題解決型学習」「協調学習」での学習者個々の評価の視点を明らかにする必要があると考える。

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編集後記

原稿種別: 付録等
2014 年 23 巻 1 号 p. App4-
発行日: 2014/03/20
公開日: 2017/03/27

DOIhttps://doi.org/10.20625/jschn.23.1_App4

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