【目的】短期入院の子どもと家族への看護実践評価尺度を作成し、その信頼性と妥当性を検討する。【方法】(1)質的研究の成果に基づく短期入院の子どもと家族への看護実践の評価に重要な項目の抽出、(2)専門家会議とパイロットスタディによる内容妥当性の検討、(3)小児病棟の看護師507名への調査によって得られたデータを用いた項目分析、因子分析、信頼性と妥当性の検討を行った。【結果】293名から回収されたデータを分析の対象とした(有効回答率97.7%)。因子分析の結果23項目となり、<短時間で子どもの変化を見通した対応><子どもの主体性を引き出す支援>の2因子となった。内的整合性による信頼性、構成概念妥当性、既存尺度との比較による基準関連妥当性の検討、確証的因子分析の結果、尺度が一定の信頼性、妥当性を備えていることが確認された。【結論】開発した尺度は、短期入院の子どもと家族への看護実践の指標や、看護師教育への活用が期待できる。

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地域の小学校に通学する医療的ケアを要する子どもの親が、学校で医療的ケアを提供する看護師の役割をどのように認識しているのかを明らかにすることを目的とした。小学校で看護師から医療的ケアを半年以上提供されている子どもの親11名に対して、半構成的面接を実施し、帰納的内容分析を用いて分析した。結果、親は、看護師の役割として、子どもに対して、医療的ケアの実施だけではなく、健康と安全の保持、教育活動のサポート、社会性の育みという役割を期待していた。また、親自身も、負担の軽減やアドバイスを得るというサポートを看護師から受けることを期待していた。看護師は、子どもの健康面とともに、子どもの教育活動や社会性にも配慮し、教諭や親と連携してケアしていく必要があることが示唆された。

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本研究の目的は、排便日誌を記載することにより排便障害児の排便の実態を明らかにすると共に、その意義を明らかにすることである。対象は、幼児期から学童前期の鎖肛やヒルシュスプルング病患の母親24名に排便日誌を記載してもらい、その排便日誌記載の意義について半構成的面接を行い内容を分析した。対象者のうち、全く便失禁がなかった子どもは1名のみであった。排便障害児の母親は、柑橘類など下痢を誘発する食品を避けていた。排便行動の自立が年齢相応でないケースがあった。排便日誌を記載する意義としては、【排便状況の気づき】【排便と関連する要因の気づき】【排便ケアに対する前向きな姿勢】がもたらされた。そして、排便障害をもつ子どもの排便の自立については排便機能に合わせた調節が行われるようにすることと、子どもの排便機能と年齢に応じた排便行動の自立が行われるような支援をしていく必要があることが示唆された。

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新生児集中治療室(以下、NICU)に入院している児の母親5名を対象とし、きょうだいに関する思いと関わりを明らかにし、母親や母親を介したきょうだいへの支援を考察することを目的に質的記述的研究を行った。結果、NICUに入院している児の母親は【きょうだいの変化や思いを推し量る】ことをし、【きょうだいに同胞の存在を意識づける】ための行動を起こしていた。さらに母親は、【きょうだいの気持ちに寄り添う努力】や【きょうだいが理解できる同胞の病状説明】をしていた。その中で母親は、【同胞が入院していることによるきょうだいへの苦悩】を抱いていたが、【夫と一緒に乗り切る覚悟】をすることで現在の生活を前向きに捉え、【きょうだいの成長が嬉しい】と感じていた。看護者は、母親と一緒にきょうだいの努力をねぎらうことや母親の行動を支持すること、母親からきょうだいの情報を聴き、状況を把握することが必要であると考えられた。

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本研究の目的は、段階的に間隔を空けながら検査入院やレスパイト入院を行っている急性期小児病棟における人工呼吸器装着児の在宅移行支援体制を、段階毎における養育者の認識の側面から評価し、支援の在り方を考えることである。同意の得られた両親1組と母親3名に半構成的面接を実施し、質的記述的に分析を行った。結果、24カテゴリーと45サブカテゴリーが抽出された。人工呼吸器装着児の初めての1週間外泊で養育者が感じる子どもの体調と家族自らが対応することへの【家族の不安】は、自宅で過ごす期間を延ばす中で、【日常生活の確立】【家族関係の変化】【生活への展望】等に変化していた。また、【継続的なケアに対する負担感】や【孤独感】がみられた。段階的な在宅への移行は、医療者が継続的に見てくれ、準備が段階的にできる【支援体制による安心感】を養育者にもたらし、在宅生活を確立していく大きな助けになっていると考えられる。

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本研究の目的は、小児看護学実習における看護学生(以後 学生)の「子どもとの関係」の概念分析を行い、学生が看護実践能力をつけていくにあたり、子どもとの関係を築く力を向上させる方略における有用性を考察することである。分析方法は、WalkerとAvant(2008)による概念分析の手続きに基づいて、先行要件、属性、帰結に関する記述内容を分析した。分析の結果、3つの先行要件と、【子どもを理解する】【子どもとのやりとり】【親との関係】【他者からの支援】【物理的環境】の属性が導き出された。そして、<子どもとの関係を築くことができた場合>と<子どもとの関係を築くことができない場合>の帰結が抽出された。結果にて抽出された属性から学生が子どもと関係を築いていく過程における現象が明らかとなった。これらの属性をもとに学生が子どもとかかわる力を弱めている要因を支援する方略を考えることができる。このことより、本概念は有用であると考える。

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本研究は、急性期病院の小児病棟・NICU・GCUの看護師による退院支援の実際を明らかにし、今後の実践課題の検討を目的とする。急性期病院の小児病棟・NICU・GCUで退院支援を実践する看護師6名に半構成的インタビューを実施し、質的記述的に分析した。分析の結果、9つのカテゴリーが抽出された。看護師は、「急性期病院の看護師による医療的ケアが必要な重症心身障がい児の退院支援の実際」として、【退院後の育児を予測した看護師のかかわり】【家族の意思決定に必要な看護師のかかわり】【在宅生活の継続に必要な看護師のかかわり】【退院時期を見極めた看護師のかかわり】【家族の状況を的確にとらえたサポート】【急性期病院の看護師に求められる退院支援の実践能力】【急性期病院の看護師がもつ障がい児の在宅生活への思い】【急性期病院の看護師がもつ退院支援の困難感】【急性期病院の看護師がもつ退院支援の充実感】によって退院支援を行っていた。急性期病院の看護師が行う看護実践には、さらにアセスメント能力の向上が求められることを意識する必要性が明らかになった。障がい児と家族が満足のいく急性期病院の看護師の指導には、退院支援に関する看護の質の向上が課題である。

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本研究の目的は、小児の集中治療の終末期における看護師と医師の役割認識を明らかにし、チーム医療の在り方について検討することとした。過去1年以内に、15歳未満の重篤な急性機能不全の子どもに対し、集中治療を行ったが終末期へと変化した事例に関わった看護師4名と医師3名に対し、半構造化面接を行い、質的帰納的に分析した。看護師と医師は、積極的治療の間、子どもの救命を共通の目的として役割を果たしていたが、終末期を予測する段階となった時、医師はチームのリーダーからサポーターへと役割を変える一方で、看護師は医師にリーダーシップを求めながら子どもと家族に関わり続けて役割を果たしていた。そのため、終末期の支援を行うリーダーが不在であることがわかった。終末期の支援のリーダーシップを看護師がとることが提案できるが、その際には終末期の支援の目的を共有し、効果的な役割分担と意思疎通のための話し合いが必要といえる。

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本研究の目的は、Magnet Hospitalの高度看護実践者を対象として、NICUの倫理的意思決定過程における効果的な看護師-医師コラボレーションの要因を明らかにすることを目的とした。データ収集は半構成面接でおこない、分析は記述的内容分析とした。参加者は、NICUで働くARNP 2名とNICUを担当するARNPの管理者2名であった。その結果、効果的な看護師-医師コラボレーションの要因は、毎日に実施される【日常の合同ラウンド】での【オープンな話し合い】が基盤となり、これらを実践していくために【コミュニケーション能力】と【専門的知識の向上】が必要な要因であった。このような効果的なコラボレーションを実践する環境を維持するためには、【組織の支援】が要因となっていた。今後は、明らかにされたことを参考にし、わが国の新生児医療の場で実践していくための方略を考えることが課題である。

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本研究は、ベビーマッサージの効果に関する国内の11文献の先行研究をレビューし、母子の愛着形成と育児ストレスに対する有効な手段か検討した。その結果、(1)親への心理的・精神的効果では、児に対し愛着が増し、肯定的な感情が増強され、否定的な感情が改善する。また、母親の情緒が安定し、緊張が緩和しストレスも低下する。そして、児の社会的感情や反応の促進がみられ、子育てに自信がつく。さらに、子どもの反応を捉えやすくなり、その反応が肯定的であると母親に満足感を与える。(2)子どもへの精神的効果では、緊張が緩和しストレスも低下する。また、発達への効果では子どもの発達を促進し、母親への関わりを増加させる。(3)いずれの文献もベビーマッサージの方法の詳細な記載がない。母子の愛着形成と育児ストレス軽減への看護介入としてより効果が得られるよう、今後ベビーマッサージの方法を明確にし、効果が得られるという根拠を明らかにする必要がある。

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本研究は、看護師の内服援助と、それに対する乳幼児の反応を年齢別に分析し、その傾向を明らかにする事を目的とした。直接小児または保護者に対して内服援助を行い、小児の反応について記載がある論文15件中25事例を対象とし、文献検討を行った。内服援助では、全ての年齢で発達に応じた【飲ませ方の工夫】を行っていた。4〜6歳児は、説明すると薬について理解でき、自ら内服方法を選択する等、主体的に取り組める事がわかった。1〜3歳児は、繰り返し説明を行ったり、【楽しい雰囲気作り】や【保護者・看護者の態度】を工夫し、ストーリー性を持たせる事で内服可能となる場合があった。しかし、1〜3歳児の薬に対する理解や、0歳児自身に関わる事による反応の変化を記載した文献は見当たらず、今後は3歳以下の小児の内面に働きかける内服援助による反応から、小児の力を引き出し自信に繋がる内服援助について検討の余地がある。

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