病院の看護職員紹介業者(以下,紹介業者)利用が増えているが,紹介時には高額な紹介料が発生している。そこで民間中小病院の看護部長を対象として,紹介業者の利用の実態について質問紙調査を行い,今後の看護職員確保対策のあり方について検討した。
日本病院会会員名簿より抽出した民間中小病院987病院の看護部長に,独自に作成した自記式質問用紙による郵送調査を依頼し,148人(回収率15.1%)分をIBM SPSS Statistic20 for Windowsを用いてχ
2検定及びt検定,自由記述はカテゴリー化した。
回答者の所属施設の75.7%が医療法人で,病床数は平均119.4±48.2床で,紹介業者の利用経験ありは66.9%と有意に高かった。自由記載の回答は84人(56.8%),159コードであり,「病院としての紹介業者の利用」「高価な紹介料」「紹介される看護師」「紹介業者へのフラストレーション」「今後の人材確保に向けて」の5カテゴリーとなった。
紹介業者の利用戦術や,ナースセンターの機能強化,看護基礎教育における教育が示唆された。
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