本研究の目的は，診療報酬加算に基づく患者相談窓口における「患者相談体制の充実による効果」質問票の信頼性と妥当性の検証である。調査対象は，2014年7月時点で地方厚生局に本加算の申請があった3,434施設とし，（公財）日本医療機能評価機構より調査票を郵送した。調査票は，「患者相談体制の充実による効果」質問票と，対象施設と相談窓口に関する質問項目で構成した。1,465施設（42.7%）から調査票を回収し，主要な項目に欠損のない1,450施設を解析対象とした。構成概念妥当性は，共分散構造分析により「相談対応における効果」，「連携協力における効果」，「患者側における効果」の3因子と，上位因子に「患者相談体制の充実による効果」をおく2次因子モデルで適合基準を満たした。また，質問票全体のクロンバックα係数が，0.85と高い信頼性が示された。本質問票は，高い信頼性と2次因子モデルでの適合度指標で十分な適合度を有することが確認された。

看護師長のリーダーシップとスタッフ看護師のエンパワーメントの関係に関する先行研究のうちの量的研究について，スタッフ看護師をエンパワーする看護師長のリーダーシップと，スタッフ看護師のエンパワーメント，両者の関係性を明らかにすることを目的に文献検討を行った。結果，英文18文献が抽出された。看護師長のリーダーシップ，スタッフ看護師のエンパワーメントともにどのように着目するかは先行研究によって異なっていたが，共通して看護師長のリーダーシップはスタッフ看護師をエンパワーしていた。

本研究では，DPCデータで算出可能な医療安全に関する臨床指標の選定及び開発の手始めとして6つの指標を算出した。その結果，「脳卒中患者に対する静脈血栓塞栓症の予防対策の実施率」が36.7%（SD=25.2），「手術ありの患者の肺血栓塞栓症の予防対策の実施率」が91.8%（SD=9.94），「手術ありの患者の肺血栓塞栓症の発生率」が0.38%（SD=2.92），「中心静脈注射用カテーテル挿入による重症な気胸・血胸の発生率」が0.30%（SD=0.78），「75歳以上退院患者の入院中の予期せぬ骨折発症率」が0.65%（SD=1.03），「経皮的心筋焼灼術に伴う心タンポナーデ発生率」が0.31%（SD=0.90）であった。心タンポナーデ発生率を除く5つの指標で特定機能病院区分別の結果に有意差を認めた。患者の重症度等リスク調整に関する検討の必要性やDPCデータの限界があるものの，これらの差が医療安全の状況の差による可能性も考えられるため，その検証を今後進める意義がある。