日本の都市内部構造は, 1970年代後半以降, 都心の盛衰と郊外の消長によって, 形態的な多様性を増してきた. そこで本稿では, 都市内部構造の多様化とその要因を明らかにすることを目的とする. 手法としては, 地域メッシュ統計を利用して157の都市地域を取り上げ, 1981～2001年にかけての従業者密度分布の変化を分析した. この分析の結果は, 以下の5点にまとめられる. 第1に, 日本の多くの都市では, 1990年代以降, AD (Agglomeration District) の空洞化が一般的な傾向となり, 下位階層の地方中小都市ほどADからの従業者の流出が進んでいた. 第2に, SD (Suburban District) の拡大は, 1980年代からすでに多くの都市で一般的な傾向となっていた. 第3に, 下位階層の都市ほど相対的なADの密度低下が進む傾向にあり, 都市間の格差が拡大していた. 第4に, 国土の中核部の都市ではADの空洞化とSDの拡大が著しいのに対して, 周縁部の都市の内部構造は安定的であった. 第5に, 早くからダウンサイジングが進んだ都市のいくつかに再集中化傾向が生じているのが確認された.

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近年, 新たな食料供給のあり方としてショートフードサプライチェーン (SFSC) が注目を集めている. その主な特徴は, 主体間の近接性や独自の価格形成・保証方式にある. 本稿では, ローカルな場面で酒造業者A・B社が酒米生産者と結ぶ提携関係をSFSCと位置づけ, その形成過程とそれが個々の主体に及ぼす影響を考察した. その結果, 以下の点が明らかとなった. (1) A・B社と酒米生産者の提携関係は, そこでの「個人間の相互作用」と「密な情報交換」に対する各主体の期待が合致することで生み出された. (2) その形成過程では, 主体の積極的働き掛けのほか, 自然食品のネットワークや生産地域内の近隣関係が各主体の思惑を結びつける機能を果たしていた. (3) 提携が主体に及ぼす影響としては, 信頼関係の醸成, ネットワークの進化, 酒造業者による経済的支援, 市場競争力の強化, 生産調達リスクの増加が挙げられ, これら作用をいかに活用ないし克服するかが提携の存立に向けた鍵といえる.

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私たちが道路ネットワークデータを取り扱うとき, 高速道路や国道などの主要道路のみを整備したもの, 主要道路に県道や市道を含めて整備したものといった具合に, 同じ地域でも詳しさの違うデータがある場合が多い. 詳しさが違うと, 道路ネットワークの総延長距離が異なったり, 道路ネットワーク上の任意の2点間の最短経路が異なったりする. 本稿では, このネットワークの詳しさを詳細度と呼び, その違いが空間分析に与える影響を考えた. 具体的には, 空間分析法の中でもネットワークK関数法を取り上げ, ネットワークの詳細度によってその分析結果が異なってしまう問題を検討した. まず, ネットワークK関数値の振る舞いを放射ネットワークについてモデル化して, ネットワークの詳細度との関係を検討した. 次いで, 実際の道路ネットワークを利用して, ネットワークK関数値の振る舞いとネットワークの詳細度との関係を明らかにした. その結果, ネットワークK関数値にはネットワークの詳細度によらない下限値のあることがわかり, その下限値を利用すればネットワークの詳細度によらず分析結果を一意に解釈できる場合のあることがわかった.

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本稿は, 日本において日本語で公にされた樺太 (サハリン) に関する単行本・雑誌記事を「樺太論」と総称し, その20世紀の変容過程を考察した. その考察では, (1) サハリン島と大陸との関係および島南部の樺太と北海道の関係, (2) 一島単位の地域観の消長と政治的領域性との関係, (3) 樺太の日本領編入をめぐる領有観と回復観の関係, の3点を論点とした. まず, 領域性との関係から第二次世界大戦終戦を一つの転換点と見て, それ以前では領有直後, シベリア出兵期, 昭和戦前期に, 以後では1990年代に樺太論の画期を, おのおの見出した. その結果, 領有当初は北海道との関係が, シベリア出兵期には北サハリンを含めて一島単位で南北の地理的連続性に基づき大陸への連続性が強調された. また, 昭和戦前期には自然科学的に埋蔵資源への関心が高まったが, 地域観は南北で分断していた. 1990年代には一島統合的ロシア領サハリン観が卓越したことがわかった.

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本研究では, 事業所の販売促進活動の空間的な展開にみられる特性を, 屋外広告活動を事例に検討した. 調査は京都府丹後地域の主要道路沿い 103kmの区間で行い, 1, 021件の屋外広告と, 491件の広告主を確認した. 広告主を検討したところ, 屋外広告の掲出に積極的なのは, 顧客との財やサービスの交換が日常的でない業種の事業所, 主要道路から離れた地点や市街地の外縁部などの相対的に顧客誘導上の立地環境が不利な事業所が多い傾向があった. 広告主となる事業所の多くが市街地の外縁部や外部に立地しており, 彼らは市街地の出入り口付近に多く広告を出すことから, 屋外広告は市街地の中心部で少なく外縁部で多い, 同心円状の分布パターンを示す. また, 屋外広告の広告圏には業種特有の傾向がみられ, 冠婚葬祭業や不動産関係, 遊興・観光施設, 各種商品小売店などは事業所から 10km付近にまで広告を展開させるが, 飲食店やガソリンスタンドなどは 5km程度の広告展開にとどまる.

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岩手県岩手山南東麓の春子谷地湿原において5地点のボーリングを行った. コア試料の¹⁴C年代測定およびテフラ分析, 花粉分析の結果から, この湿原周辺における約13,000年前以降の植生変遷および気候変化を検討した. この湿原は秋田駒柳沢テフラ (Ak-Y) の上に, 泥炭からなる湿原堆積物が堆積する. 湿原堆積物には, 下位より秋田駒堀切テフラ (Ak-HP), 十和田aテフラ (To-a), 岩手刈屋スコリア (Iw-KS) が挟在する. 湿原周辺では, 約13.4～13.0kaにはカバノキ属の森林とコナラ亜属を主体とする冷温帯性落葉広葉樹林が分布し, 冷涼な気候であった. 約13.0～10.5kaにはカバノキ属の森林から冷温帯性落葉広葉樹林となり, 次第に温暖化した. 約10.5～1.4kaにはコナラ亜属が優占する冷温帯性落葉広葉樹林となり, ほぼ現在と同様の温暖な気候になった. その後, 約1.4～0.2kaになるとスギ林が, 約0.2ka～現在にはアカマツ二次林やスギ植林が拡大した.

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