私は作業療法士になる前に，工学研究科機械系の修士課程を修了し，エンジニアとして民間企業で4年間働いた経験がある．この間に機械工学に関する論文をいくつか執筆したが，今考えるとそれらは作業療法の研究論文とは多くの点で異なっていた．実験室内で機械に向き合う仕事を続けていくことに疑問を感じ始めていた私は，重度障害児の作業療法場面をたまたま目にして感動し，その場で転職を決めたのだった．現在，私は学術誌『作業療法』の編集を担当させていただいているが，過去に関わっていた機械工学と作業療法の論文とを比較し，その相違について考えてみたい．

このたび，「学術誌『作業療法』掲載論文の表彰に関する規程」に基づいて，学術誌編集委員会が厳正・公平に選考し，同委員会の推薦を受け会長に承認された第10回の受賞論文が決定したので，以下に掲示する．

協会員各位の学術研究活動が今後さらに盛んになり，論文投稿が増加することを期待したい．

掌側ロッキングプレート固定術後の橈骨遠位端骨折患者92例92手を対象に，日本語版Tampa Scale for Kinesiophobiaのカットオフ値を用いて，術後早期の運動恐怖の弱い群と強い群に分け，これらの短期成績を比較した．運動恐怖の強い群の術後1ヵ月の労作時痛，手関節尺屈角度，Disability of the Arm，Shoulder and Hand（DASH）スコア，および術後3ヵ月のDASHスコアが，これらの弱い群と比べて有意に不良であった．掌側ロッキングプレート固定術後早期の強い運動恐怖は，短期的な客観的および主観的症状と機能の回復に影響を及ぼす可能性が示唆された．

訪問作業療法の対象者に，作業選択意思決定支援ソフト（ADOC）/ADOC学校版（ADOC-S）の導入を試み，その導入率，導入可能／不可能な事例の特徴，経時的な支援内容，客観的変化について検討した．ADOC/ADOC-Sが導入可能であった割合は30名中11名（36.7％）で，目標は，活動と参加に焦点が当たったものとなったが，ADOCを使用後もSMARTの視点でより具体化することが必要であった．目標の達成までには，目標調整や再設定などさまざまな対応が必要であった．介入後には，目標の遂行度・満足度以外にも，健康関連QOLや作業を基盤としたアウトカムでもポジティブな変化が認められた．

レビー小体型認知症（以下，DLB）はパーキンソン病（以下，PD）と同一の機序で起こり，類似した症状が出現する．PDは作業療法ガイドラインで一定の評価指標が推奨されているが，DLBに関しては報告が少なく評価の実施状況は不明である．そこで，DLBへの作業療法介入における評価指標を明らかにすることを目的に，DLBへ介入を行った研究の文献レビューを行い，用いられた評価指標を調査した．結果14件の論文が採用され，認知機能，作業，日常生活動作の評価が実施されている現状が明らかになった．一方，PDと比較して身体機能，精神機能，疾患特異性の評価が不十分で，評価指標を用いることで障害や強みを多面的に捉えられる可能性がある．

本研究の目的は，作業との結び付きに関する評価尺度（以下，AOE）の開発であった．手順1では，作業との結び付きの構成概念を作成し，高齢者6名に表面的妥当性の検討と，作業療法士の研究者6名に内容的妥当性の検討を行い，試作版AOEを作成した．手順2では，身体障害領域の医療機関に入院中の高齢者204名を対象に，試作版AOEの妥当性と信頼性の検討を行った．分析は記述統計量の算出，項目分析，構造的妥当性，仮説検証，併存的妥当性，内的一貫性の検証を行った．結果は概ね良好であり，妥当性と信頼性を兼ね備えた完成版AOEが作成され，医療機関に入院中の高齢者を対象に使用できると考えられた．

日本への導入が進む日本版社会的処方における作業療法士（以下，OT）の役割の示唆を得るために，医療機関で行われる日本のOTの社会的処方に類似する支援の実情を調査した．日本のOTは，社会的処方という用語を使わずに，健康面に加え社会的な課題を抱く入院・外来患者に対して，心身機能，活動や参加や作業に関する評価を多角的に用いて健康および社会的ニーズ特定し，ニーズを満たす非医療資源への参加定着を支援していた．日本のOTは既に社会的処方に類似する支援に取り組んでおり，日本の社会的処方においてOTも社会的課題に関するニーズを引き出す役割や，リンクワーカーの役割等を担える可能性が示唆された．

「臨床リハビリテーション場面におけるクライアントとより良い関係を形成するためのコミュニケーションと介入技能評価（以下，CISA）」の開発を目的に，測定特性を検討した．セラピスト437名に54項目，5件法によるCISA案のWebアンケートを行った．項目分析，探索的因子分析，Rasch分析，残差の主成分分析，確認的因子分析，信頼性分析から，CISAは27項目，3因子構造，残差の主成分分析の固有値が2.83，Comparative Fit Indexが.92，Root Mean Square Error of Approximationが.07，Cronbachのα係数が.96となり，妥当性と信頼性の担保を確認した．

本研究の目的は身体障害領域の病院のセラピストの業務実態を示すとともに勤務時間内に遂行可能な単位数の参考値を算出し，労務管理の改善に寄与することである．理学療法士（以下，PT），作業療法士（以下，OT），言語聴覚士（以下，ST）349名が研究に参加した．結果から1日の平均実施単位数は17.5±2.9単位であった．職種の比較では単位数でPTはSTより，書類業務ではOTがPTより，保守・点検ではOTがSTより，超過勤務ではSTが最も有意に多かった（p＜0.05）．重回帰分析で得られた各職種の予測式は有意であり，教育や書類作成業務が単位数に影響を与えており，単位取得数の向上には管理の工夫が必要になることが示唆された．

【目的】両手にしびれ感を呈した頸椎症性脊髄症（以下，CSM）術後の60歳代，女性にしびれ同調経皮的電気神経刺激（以下，しびれ同調TENS）を作業療法に併用し実施した．【方法】術後8日から5日間は，通常介入に加え両手を対象とし，しびれ同調TENSを実施した．【結果】両手共にしびれ感が漸減し（右手：Tau＝−0.65，左手：Tau＝−0.69），上肢のパフォーマンスが向上した．それに伴い，食事・入浴・整容動作などが自立し，生活行為への汎化もみられた．【結論】CSMに対するしびれ同調TENSは，術後早期患者に有用であり，しびれ感の改善や上肢のパフォーマンス，生活行為の向上にも寄与する可能性が示唆された．

聴覚・精神の重複障害を抱える人は意思疎通の問題から適切な支援を受けられず，地域生活に生きづらさを抱えることがある．今回，精神科病院への入退院を繰り返し，家族や支援関係者から生活能力が乏しいとみられていた統合失調症と聴覚障害を抱えるクライアントに対し，筆者であるOTRが地域生活支援員として作業療法の視点でクライアントを理解し支援を行った．その結果，クライアントが本来持つ生活能力が引き出され，多機関による支援を受けながら希望する生活につなげることができた．統合失調症と聴覚障害の重複障害を抱える人の地域生活支援において作業療法士が関わることの有効性が示唆された．

筆者らは精神科に入院する脳出血後遺症を伴う統合失調症のクライエント（以下，CL）に対し，作業療法介入プロセスモデル（OTIPM）に基づいた作業中心の個別プログラムを実施した．身体機能低下と痛みの増悪に伴い「遂行」から「結びつき」に介入の焦点を移行した．その結果，カナダ作業遂行測定（COPM）の満足度が3.3から6.7，自己効力感評価（GSES）の標準化得点34点から37点，QOL評価（WHOQOL）の平均値2.27から2.31に改善した．これらから，作業遂行が困難となる症例に対し，「結びつき」に焦点を当てた介入は，CLが自分らしく健康的に生活するための有益な方法のひとつであることが示唆された．

脳卒中後のアパシーは3類型に分類される．このアパシー類型に想定される神経回路を近赤外分光法（NIRS）で測定し，関心領域である背外側前頭前野（DLPFC），前頭極（FP），前頭葉眼窩部（OFC）の脳血流量をクラスター分析，クラスター毎でどの関心領域の脳血流量に低下があるかを比較することで，アパシー2種とそれ以外に想定されている神経回路を確認した．効果が示した値から，アパシーはDLPFCとFPの脳血流量が低い認知行動処理障害型，OFCの脳血流量が低い情動感情障害型，2類型と異なるその他のタイプに分類される可能性が示唆された．アパシーは神経生理学的側面からも類型化できる可能性が示唆された．

10ヵ月前に左被殻出血を発症し，重度の右片麻痺と高次脳機能障害を呈した40代男性に対し，職場から遠方の通所リハにおける就労支援を行った．復職には県外での一人暮らしに向けた入浴や家事，通勤のための公共交通機関の利用，「建築積算」という仕事の習得が必要であった．多職種・家族・企業との連携をマネジメントした段階的な介入を行ったことで，介入42月で復職を達成した．就労支援において，対象者と企業が障害特性を理解することが重要であり，そのために実際の環境での評価・練習は必要不可欠であった．作業療法士が状況設定や支援者との連携をマネジメントする意義は大きく，通所リハにおいても就労支援の必要性は高いと考える．

【目的】病院内寛解状態の長期入院統合失調症女性患者1例に対し，「たたき染め」を実施し，前後比較することで，ストレス軽減効果を生理学的に検証する．【方法】生理学的指標には，唾液アミラーゼ値，血圧，脈拍を用いた．各指標は活動前後に3回ずつ測定し，平均値を算出した．VASでの主観的気分評価は活動前後に1回ずつ実施した．なお，2週間程間隔をあけて3回実施した．【結果】唾液アミラーゼ値は3回とも低下し，主観的気分評価は改善した．一方，血圧と脈拍に大きな変化はなかった．【結論】「たたき染め」は，身体的負荷の影響を受けることなく，心理的ストレスを軽減することが生理学的に示唆され，主観的気分評価も改善された．

今回，右後頭葉皮質下出血により左下1/4半盲を呈した70歳代後半の女性を担当した．この事例に対し，自転車運転の獲得を目的として夫と協働して実車練習をするなどして約4ヵ月取り組んだ．その結果，時間帯や経路の上の制約を認めたものの目標を達成することができた．本事例を通して，半盲患者の自転車運転の再開を目指した作業療法では実車練習を通した安全な方法の確立，医師や介護家族との協働が重要であると示唆された．

高次脳機能障害者に対する支援では，患者だけでなく家族教育や情報提供が重要である．本事例は注意障害を有する被殻出血を発症した60歳代女性である．家族から症状の理解が得られず作業剥奪をはじめとする作業機能障害が発生したため，認知関連行動アセスメント（Cognitive-related Behavioral Assessment; CBA）を作業療法士と家族間で活用した外来作業療法を実施した．結果，CBAを用いた評価と介入により，家族は支援的な立場となり，作業機能障害は改善した．本事例の介入経過から，患者家族が症状の理解や適切な関わり方を習得する目的において，CBAの臨床有用性が示唆された．

高齢心不全患者に対して，患者教育と自己管理シートを用いた自己管理を実践した．患者教育には，COPMを用いた目標設定に基づいたADL介入を行った．その結果，早期の自宅退院と心不全の増悪を予防することができた．本報告から，心不全症例に対して患者教育や自己管理シートの記入を実践することは，早期の自宅退院や心不全の予防に寄与する可能性が示唆された．また，入院期から自己管理を実践するためには，動機付けが必須であり，心不全症例に対しても目標設定の手段としてCOPMを用いて介入することは有効であると考える．