品質
Online ISSN : 2432-1044
Print ISSN : 0386-8230
52 巻, 3 号
選択された号の論文の10件中1~10を表示しています
部会研究活動報告
講演概要
  • 伊藤 誠
    原稿種別: 講演概要 第127 回クオリティトーク
    2022 年 52 巻 3 号 p. 141-145
    発行日: 2022/07/15
    公開日: 2022/12/13
    ジャーナル 認証あり
     Social implementation of automated vehicles is becoming one of important issues even for quality control experts in terms of social quality. One of the most realistic applications is mobility services with low-speed automated driving. Since such low-speed automated vehicles will closely interact with pedestrians and other vulnerable road users, the concept of shared space plays an important role.The author points out that the issue of shared space with automated vehicles is slightly different from the one of ordinal shared space, i.e., the novel shared space with automated vehicles is the change from the square to the shared space. The author has been working on wide varieties of issues related to shared space including road surface design, risk assessment and pedestrian behavior analyses. This paper briefly review our activities for co-creation of the value and the safety of shared space with automated vehicles.
  • 小茂田 岳広
    原稿種別: 講演概要 第128 回クオリティトーク
    2022 年 52 巻 3 号 p. 146-150
    発行日: 2022/07/15
    公開日: 2022/12/13
    ジャーナル 認証あり
     The author, a young quality control engineer, has studied statistical quality control and learned the basics of quality control and statistical methods. This article presents the author's research at Tokyo Institute of Technology and two cases that the author experienced as a quality control engineer at Toyota Motor Corporation. The first case shows the importance of considering statistical distribution when analyzing data. The other case illustrates the importance of monitoring not out of specification but out of control.These cases show the basics that the author had learned are useful in solving problems. However, the basics are not widely established. This article argues that we have to rebuild our culture that emphasizes the basics.
ルポルタージュ
論文誌編
報文
  • 東川 知樹, 田口 千恵, 黒木 学, 宮川 雅巳
    原稿種別: 報文
    2022 年 52 巻 3 号 p. 165-177
    発行日: 2022/07/15
    公開日: 2022/12/13
    ジャーナル 認証あり
     本論文では,工程における因果関係が線形構造方程式モデルと対応する非巡回有向グラフにより記述できる状況を考える.このとき,データを用いて総合効果を推定する方法論として,条件付き操作変数法と効果復元法が知られている.しかし,これらの2 つの推定方法のいずれもが適用できる場合,一般に,総合効果の推定精度の観点では,これらの推定方法のあいだに定性的な優劣関係を与えることはできない.そこで,本論文では,効果復元法と条件付き操作変数法のそれぞれによって推定された総合効果を統合した新たな推定量(統合型推定量)を提案する.また,数値実験を通して,総合効果の推定精度の観点から,(i)この統合型推定量が個々の推定量よりも優れていること,そして,(ii)最小二乗推定量が個々の推定量よりも優れている場合であっても,統合型推定量のほうが最小二乗推定量よりも優れているケースがあることを指摘する.
  • 宮川 雅巳, 田口 千恵
    原稿種別: 報文
    2022 年 52 巻 3 号 p. 178-185
    発行日: 2022/07/15
    公開日: 2022/12/13
    ジャーナル 認証あり
     計測問題で信号の値が未知の場合を論じる.同じ目的機能をもつ2 種類の計測器の優劣比較を,SN 比を用いて行う.はじめに,2 つの計測器に異なる信号を与えて,データが計測器間で独立になる場合を扱う.次に,2 つの計測器に同一の信号を与えて,データが従属になる場合を扱う.検定統計量は非心F 分布にしたがうので,これを等分散化変換した.数値実験の結果,実現される危険率はやや保守的な値になった.また,検出力は従属な場合の方が高いという結論を得た.
調査研究論文
  • 本間 岳, 中條 武志
    原稿種別: 調査研究論文
    2022 年 52 巻 3 号 p. 186-195
    発行日: 2022/07/15
    公開日: 2022/12/13
    ジャーナル 認証あり
     本研究では,製品・サービスに対する潜在ニーズを把握するために,少人数のオンラインコミュニティを作り,グループインタビューと同等の調査を行う場を考えた上で,条件を変えた複数の実験を行い,司会の仕方と得られるニーズの具体性の関係を解析するとともに,より多くの具体的なニーズを得る有効な司会の仕方を検討した.結果として,オンラインコミュニティ調査においても,司会者の発言が参加者の発言に影響を与え,これら参加者の発言を分析することでより多くの具体的なニーズが得られるというモデルを考えることが有効なことがわかった.また,司会の仕方としては,参加者全体や個人に経験を聞く質問をすることで,参加者の発言内容を広げる発言を引き出すのがよいこと,有形財で使用・利用に専門的な知識が必要なものを対象とする場合と無形財で使用・利用に専門的な知識が必要でないものを対象とする場合とで司会の仕方を変えるのがよいこと,参加者の性別や年齢などの個人の情報を明かした状態でコミュニティを運用するのがよいことなどもわかった. 
応用研究論文
クオリティレポート
  • 新開 晴仁, 中條 武志
    原稿種別: クオリティレポート
    2022 年 52 巻 3 号 p. 199-209
    発行日: 2022/07/15
    公開日: 2022/12/13
    ジャーナル 認証あり
     製品・サービスの開発においては,設計を担当する技術者の知識・スキル不足による設計誤りを防ぐことが重要な課題となっている.本研究では,設計誤り,設計に必要となる知識・スキル,設計を担当する技術者に対する教育・訓練の関係を体系的に捉えるためのモデルを定めた上で,ソフトウェア開発を例に取り上げ,このモデルを用い24 組織に対する郵送調査を行い,三者の関係がどのように捉えられるかを分析した.結果として,知識・スキル不足による設計誤りの比率は,要求定義・外部設計において高いが,内部設計においても低くないこと,設計誤り,知識・スキル不足,教育・訓練の関係は,要求定義・外部設計と内部設計,規模・業務内容の異なる組織の間で共通性が高いことなどが示された.また,この関係と設計誤りの現状をもとに検討することで,今後強化すべき教育・訓練を議論できることも示せた.
  • 岡田 俊, 中條 武志
    原稿種別: クオリティレポート
    2022 年 52 巻 3 号 p. 210-218
    発行日: 2022/07/15
    公開日: 2022/12/13
    ジャーナル 認証あり
     新製品開発を失敗した場合の失敗原因分析には,T型マトリックス,経過反省表などが使用されてきた.しかし,中小企業では,開発の事例が多くないため,これらの方法を使用することが難しい.この論文は,中小企業が新製品開発における失敗原因の分析に取り組む際の難しさのうち,開発の事例が少ないことに焦点を絞り,1 つの開発の事例を深く掘り下げ,再発防止を目指すための原因分析手順を提案した.この手順は,実際に適用した実施フロー(失敗事例に相当),あるべき姿を描いたベンチマークフロー(成功事例に相当),及び組織で通常適用されている通常フロー(一般的事例に相当)を記述した上で,これらのフローを比較し,ギャップとその原因を抽出することにより,失敗原因を明らかにするものである.
     提案した手順をA社の事例に適用し,従来手法の中で,提案する手順と最も性質が近い経過反省表との比較を行なった.結果として,提案した手順は,一つの開発の事例であっても, 複数の事例を用いてそれらの背後にある共通的な原因を見つけ出す場合と同様の効果が得られること,経過反省表に比べて原因および改善策の抽出件数が多く,抽出された原因の深掘りおよび改善策の具体化が容易であることが示された.
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