品質
Online ISSN : 2432-1044
Print ISSN : 0386-8230
29 巻, 2 号
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巻頭言
特集
投稿論文編
報文
  • 宮村 鐵夫
    原稿種別: 報文
    1999 年29 巻2 号 p. 68-78
    発行日: 1999/04/15
    公開日: 2018/10/20
    ジャーナル 認証あり
    DRは設計管理の重要なツールとして活用されている.本研究ではメタ認知の視点からDRの基本機能の考察を行い, 現状困っている課題を解決する具体的な方法論を提示する.メタ認知の視点からは, DRは「設計担当者とレビュアのviewとの相互作用によるメタ認知促進の場」として考えることができ, 相互作用では設計担当者のdesign viewの重要性が指摘できる.さらに, design view形成のプロセスを提示し, これが相補型のみでなく対称型の相互作用を引き起こす要点であるとともに, 不足技術の早期発掘にも有用であることを明らかにする.最後に, DRは知識ダイナミックスによるプロセス能力に関係して, 知識デザインを基盤とする組織能力の高揚に重要な役割を果たすことを明らかにする.
  • 黒木 学, 宮川 雅巳
    原稿種別: 報文
    1999 年29 巻2 号 p. 79-89
    発行日: 1999/04/15
    公開日: 2018/10/20
    ジャーナル 認証あり
    工程解析において品質特性とともに環境要因, 材料特性, 処理条件, 中間特性といった要因系変数が連続変数として観測される場合を扱う.特性と要因の関係に加えて要因間の関係を記述するのに, 因果ダイアグラムと線形構造方程式モデルを用いる.特性をねらいの範囲に調整・制御するために, ある処理条件に対して外的操作を加える状況を考える.この設定において統計的因果分析の最近の成果である介入効果の推測理論を, 工程解析の場面に適用する基本的フレームワークを与え, 回帰モデルで介入効果を識別するための変数選択基準を明らかにする.また, 線形構造方程式モデルにおいて, 平均に加えて分散に対する介入効果を明示する.具体的な適用例に通してこれらの有効性を考察する.
  • 尾島 善一, 国府田 晃, 奥原 正夫
    原稿種別: 報文
    1999 年29 巻2 号 p. 90-98
    発行日: 1999/04/15
    公開日: 2018/10/20
    ジャーナル 認証あり
    2水準直交配列表による飽和した実験の解析として, 従来から用いられている分散分析法に代わる解析法を提案する.まず各列から計算された平方和を, 大きさの順にS(1)≤S(2)≤S(3)≤・・・≤S(n)と並べる.次に最小のS(1)を誤差と見なして, これを基にS(2)を検定する.その後, 順に効果のないと思われる平方和を, プールした誤差分散で検定する条件付逐次検定である.方法全体の有意水準αTが0.01, 0.05, 0.10, 0.20となるように各段階の有意水準αsを設定する.L8, L12,L16直交配列表用の棄却限界値はモンテカルロ法により求めた.棄却限界値はモンテカルロ法により, その妥当性を評価した.Box and Meyer(3)に示された例を用いて方法の有効性を説明する.
調査研究論文
  • 金井 亨, 中條 武志
    原稿種別: 調査研究論文
    1999 年29 巻2 号 p. 99-110
    発行日: 1999/04/15
    公開日: 2018/10/20
    ジャーナル 認証あり
    近年は品質保証のしくみすなわち品質システムを確立するためにISO9000シリーズを活用する企業が増えているが, 反面, 標準の改訂が少なくなるなど組織としての活性度を低下させている企業も見られる.この問題の対策として着目されているのが, TQMなど, よりダイナミックな組織変革を生むための方法論との併用である.本論文では, ISO9000シリーズの審査登録を受けた企業およびデミング賞を受賞した企業に対して, 各々の活動の進め方による標準の改訂率, 部課長およびスタッフによる課題解決件数, QCサークルによるテーマ解析件数, 標準の遵守率, 日常業務における異常の発生件数の違いを調査し, ISO9000シリーズに基づく品質システムの構築・運用とTQMによる改善・改革を同時に進める場合の注意点を明らかにすることを試みた.結果として, 適切さに重点を置いた内部品質監査や日常管理, 方針の展開・進捗管理, QC教育を充実・徹底させること, 標準体系を単純なものに保つことは組織の活性度(標準改訂率, 課題解決件数)を向上させること, 全社的な標準の体系化, 標準の改訂権限の下位への委譲など標準の内容・しくみや標準化教育を充実させることは組織の安定度(標準の遵守率)を高めるのに有効であることなどが分かった.
  • 中條 武志, 吉井 克宜, 菊地 貴志
    原稿種別: 調査研究論文
    1999 年29 巻2 号 p. 111-119
    発行日: 1999/04/15
    公開日: 2018/10/20
    ジャーナル 認証あり
    作業における人的ミスの防止にあたっては作業者の注意力に頼るだけでは不十分であり, 作業管理の視点からの組織的な取り組みが必要となるが, 作業管理とミスとのかかわりについては十分研究されていない.本論文では, デミング賞受賞企業を対象に各々の企業における作業管理システムの実態と, その下で発生している作業ミスの状況を調査した結果に基づき, 各々の現状, 両者の関係, 人的ミスの防止を目指した作業管理システムの改善に取り組む際のポイントを明らかにすることを試みた.結果として, 標準どおり作業していない状況で発生するミスが多くの職場で問題となっていること, これを防止するためには作業者の能力評価を行ったり, 評価結果に基づく計画的な教育・訓練を実施し, 個別の対応を強化するのが有効であることなどが分かった.
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