大気環境学会誌
Online ISSN : 2185-4335
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33 巻 , 6 号
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  • 河野 吉久, 梅沢 武, 村越 満
    33 巻 (1998) 6 号 p. 335-343
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    酸性化した降雨・ミスト・霧などの湿性沈着物質や, ガス状・粒子状の硫黄酸化物・窒素酸化物などの乾性沈着物質が土壌に負荷された場合の影響として, 土壌酸性化の影響が考えられる。土壌酸性化影響の一つとしてA1の影響が想定されるが, Aiの影響は塩基類の濃度によって影響を受けることから, 主要塩基の一つとしてCaの影響について検討した。
    水耕培養液のCa濃度を0.4, 0.8, 1-6の3段階, Al濃度を0, 1, 2および5mMの4段階に設定して, スギとヒノキを14週間栽培し, 生育に及ぼすA1の影響発現に及ぼすCa濃度の影響について検討した。スギおよびヒノキとも, Ai濃度が5mMになると顕著に生育が抑制された。一方, 検討した範囲のCa濃度レベルでは, スギの生育やA1の影響発現に対して有意な影響を与えないことが明らかとなった。
    これまでに実施したスギ, ヒノキ, サワラを対象とした様々な水耕栽培実験の結果をもとにして検討した場合, わが国固有のこれらの針葉樹に対して, Alの影響が発現し始める濃度は2mM以上, Ca/Alは1以下,(K+Ca+Mg)/A1は5以下であった。また, 生育が20%抑制されるCa/Alは0.25, (K+Ca+Mg)/Alは1であった。
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  • 兼保 直樹
    33 巻 (1998) 6 号 p. 344-356
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    β線吸収式SPM計のテープ型フィルターを用いてSPM中の元素状炭素 (EC) を分析する方法を検討し, これを用いて, 関東平野に初冬季に出現するSPM高濃度現象時のEC粒子成分の広域的な挙動のデータを得た。ガラス繊維製フィルターに含まれるアクリル・バインダーおよび有機エアロゾルを同時に効率よく除去するため, 熱的分析法のうち熱分解法を採用し, 従来法との分析結果の互換性を考慮して, He中640℃5分間の加熱の条件を採用した。ブランクフィルターを処理した後に残存する炭素量は, 同一フィルターロール内でも製品によっては大きなばらつきが存在することから, 当方法は初冬季などEC濃度が高濃度となる条件下のみでしか適用できないことがわかった。浦和およびつくばにおいて石英繊維フィルターに採取した大気粒子サンプルとの比較では, 両者の対応関係は良好であるが, β線吸収式SPM計のフィルターからの分析値の方が低く出る傾向がみられた。
    当方法を用いて, 1994年12月23-25日に関東平野において出現したSPM高濃度エピソード時のEC地上濃度の二次元分布を調査した。多くの地点では18-21時頃に急激な濃度上昇を示し関東平野中・南部を広く覆うECの高濃度領域が形成されるが, 時間の経過とともに高濃度領域が分裂し, 夜半には東京都心部では高濃度状態は解消される一方, 周辺部に高濃度域が取り残される状況が示された。
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  • 安達 隆史, 竹内 清秀
    33 巻 (1998) 6 号 p. 357-370
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    沿岸地域の高度120mから浮力の無いガスが排出され, 陸側に熱的内部境界層によるフユーミゲーションが発生する場合に, サイト敷地境界以遠の地上最大濃度をプルームモデルを用いて高濃度側に推定する手法を研究した。
    この研究には, かつて日本原子力研究所が行った沿岸地域における大気拡散実験TOKAI82-83のデータを利用した。現状では, 大気乱流と濃度の立体的な自動観測法が十分に発達していないため, フユーミゲーションの発生条件を厳密に規程することができない。そのため, 従来の正規型プルーム式, パスキル安定度およびPG線図を組み合わせて濃度評価を行う方式を従来法と名付け, 従来法による評価値と実測値が大きく異なる場合に着目した。データの選定条件を実験期間の8月の日中, 比較的好天の海風時で, 熱的内部境界層が形成されて放出口付近の大気が安定状態であることとし, 従来法では明確に濃度を過小評価してしまうような地上主軸濃度が実測された場合をフユーミゲーションと考えた。
    データ解析の結果, 放出口付近の気温鉛直勾配が一0.5℃/100m以上で, 必ずしも気温の逆転層でなくともフユーミゲーションが発生していた。また, 従来法および米国原子力規制委員会 (US.NRC) のRG (規制指針) 1.145の想定事故時濃度評価用のフユーミゲーション式による計算値を実測値と比較検討した。その結果, 従来法そのままでは過小評価の傾向が認められ, 従来法のパラメータをずらしても改善の効果は小さかった。一方, RG1.145の式の値はフユーミゲーション時の大気拡散実験の上限値に近いが, 実験値を下回らなかった。したがって, このRG1-145のフユーミゲーション式が, 我が国においてもフユーミゲーション時の短時間高濃度評価に適用できる式の候補であることが判明した。
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  • 吉田 俊明, 安藤 剛, 福原 守雄
    33 巻 (1998) 6 号 p. 371-383
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    揮発性有機塩素系化合物による住居内空気の汚染実態とその吸収量を把握するため, 大阪府下の5軒の住居を対象とし'秋季と冬季, それぞれ2回ずつ同化合物への曝露実態を調査した。各住居の屋内と屋外の定点と'夫婦それぞれの移動点 (個人曝露) において'パッシブガスチューブを取り付けて空気中の揮発性有機塩素系化合物を捕集し, ガスクロマトグラフにより定量した。屋内ではp-ジクロロベンゼン (3.1ppb, v/v) の濃度が最も高く, 次いで1, 1, 1-トリクロロエタン (0.52ppb), トリクロロエチレン (0.47ppb), クロロホルム (0.39ppb), テトラクロロエチレン (0-28ppb), 四塩化炭素 (0.093ppb), プロモジクロロメタン (0.052ppb), クロロジブロモメタン (0.024ppb) の順であった。p-ジクロロベンゼンおよびトリハロメタン類の屋内濃度は, いずれの住居においてもその屋外濃度よりも高く, その発生源が主に屋内にあると判断された。更に'各化合物間の濃度相関を調べた結果'3種のトリハロメタンの間にそれぞれ高い正相関がみられ, それらの発生源は同一であると推定された。個人曝露濃度では, 5軒の住居の夫婦いずれにおいてもp-ジクロロベンゼンが最も高かった (1.5-21.2ppb)。
    これまでに得たラットにおける同化合物の吸収量に関する実験結果から, 実際の曝露濃度レベルにおけるヒト (体重60kg) での吸収量の外挿を試みた。一日の吸収量が最も多い揮発性有機塩素系化合物はp-ジクロロベンゼン (2456nmol) であり, 測定した8化合物の全吸収量の約7割を占めた。次いで, トリクロロエチレン (848nmol)'クロロホルム (224nmol) の吸収量が多く, 他の5化合物の吸収量はこれらに比較して少なかった。p-ジクロロベンゼンは, その発ガン性等の毒性, 吸収量の多さおよび曝露期間の長さ等から, 生活衛生上最も注目すべき室内汚染物質の一つであると考えられた。
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  • 神成 陽容, 山本 宗一
    33 巻 (1998) 6 号 p. 384-390
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
    大気環境の週サイクル変動に着目し, 東京におけるNOx, NO2, SO2, SPM, CO, NMHCの大気汚染物質濃度および気温・風速の平日と休日の違いを常時監視測定局の測定値により調べた結果, 以下の知見が得られた。(1) Oxを除く大気汚染物質濃度は休日に低下し, 気温は休日に低下する。(2) 休日の日平均NO2濃度を環境基準で評価すると, 超過局数が現況の1/3以下に減る。(3) 休日のNO2濃度低減効果にはNOx濃度の低減とNO2比率の低下が寄与しており, ディーゼル自動車の初期NO、排出量が走行量減少によって大幅に減少するためであることが示唆される。(4) 日最高Ox濃度の高位統計値 (98%値) は郊外部では休日に低減するが, 区部では逆に上昇する。以上の初期的な研究結果から, 週サイクル変動を通じた大気環境の研究は, 今後, 多くの研究課題において有効であると考えられる。
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  • 内山 巌雄
    33 巻 (1998) 6 号 p. A85-A93
    公開日: 2011/11/08
    ジャーナル フリー
  • 辻野 喜夫
    33 巻 (1998) 6 号 p. A94-A103
    公開日: 2011/11/08
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