大気環境学会誌

道路沿道における大気浮遊粒子状物質の物理的・化学的特性

溝畑朗, 伊藤憲男, 楠谷義和

2000 年 35 巻 2 号 p. 77-102
発行日: 2000/03/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.35.2_77

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自動車排気による汚染が特に顕著な東京都内の道路沿道で大気中の粒子状物質 (PM) を測定し, 自動車による影響を調べた。調査時期は1997年12月 (冬季) と翌年6月 (夏季) であり, 期間はそれぞれほぼ2週間であった。冬季には道路沿道の2地点で, また夏季には道路沿道1地点と対照とする1地点で粒径別に採取したPM試料に機器的中性子放射化分析法, イオンクロマトグラフ法, 熱分離炭素分析法を適用して, その化学組成を詳細に分析した。PMおよびその化学成分の粒径別濃度測定結果に数値解析を施し, それぞれの粒径分布を導出した。PMの粒径分布はいずれの測定でも粒径1～2μmが谷となる双峰分布パターンであったが, 化学成分では, 主にその成分を含む粒子の生成由来や発生源を反映して, それぞれ特徴的であった。
自動車走行によるPMへの寄与は, 主にディーゼル車排気粒子によるものであった。その主成分である元素状炭素の粒径分布は著しく微小粒径に偏よっていて, ほぼ80%が微小粒子に含まれた。また, 道路粉塵の生成・再飛散やタイヤやブレーキ摩耗塵の発生によって, Alなどの土壌性粒子の指標とされる元素やCu, As, Mo, Sb, Ba, Hfなどを高濃度に含む粗大粒子が顕著であった。水可溶性イオンは炭素成分に次いで多い成分であり, 特に冬季の微小粒子中で大きな割合を占めた。特に, NO₃^-の前駆物質であるNO_xの発生源として自動車排気が大きく影響していると考えられるが, ディーゼル排気粒子によるSO₄^2-濃度への寄与は道路沿道でも小さかった。

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東京湾原油流出事故による大気環境影響の数値解析

大原利眞, 神成陽容, 若松伸司, 鵜野伊津志

2000 年 35 巻 2 号 p. 103-112
発行日: 2000/03/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.35.2_103

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1997年7月2日10時頃, 東京湾中央部において大型タンカーが底触し, 大量の原油が流出した。流出油は揮発性の高い原油であったため, その3割程度はすぐに蒸発し大量の石油蒸気として大気中に放出された。本研究は, この原油流出事故による大気環境影響を実測データ解析とモデル数値解析によって検討した。
実測データを解析した結果, 東京湾央部の流出油から揮散した高濃度NMHCは風速10m/s程度の南西風によって東京湾北東部から茨城県南部にパフ状に輸送され東京湾北部陸上で最高6ppmCに達したこと, 高濃度NMHCパフの通過時にはNMHCとともに光化学オキシダントも上昇することが認められた。
次に数値解析によって事故による大気環境影響を検出した。基本ケースの数値計算によって原油流出に伴う大気環境影響の基本的特徴が再現されるのを確認した後, 事故ケースと事故なしケースの差を影響量とみなして分析した。この結果, 高濃度NMHCパフ内においては光化学反応によってO₃等の光化学オキシダントやNO₂が生成し, その最大上昇濃度はO₃18 ppb, NO₂2 ppbであることが明らかとなった。

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神奈川県臨海地区おける大気中有機ハロゲン化合物濃度

長谷川敦子, 前田裕行, 高橋篤, 嘉山晃

2000 年 35 巻 2 号 p. 113-123
発行日: 2000/03/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.35.2_113

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神奈川県臨海地区で1990年1月から97年1月にかけて大気中のフロン, トリクロロエチレン等有機ハロゲン化合物の濃度測定を行い, フロン類の削減と大気中濃度の変動の関わりを解析した。測定法は吸着剤捕集-溶媒抽出一電子捕獲型検出器付きガスクロマトグラフ (GC/ECD) 分析である。最も高濃度であった1991年と特定フロン類全廃後の1996年の平均濃度は, フロン12は0.87から0.62ppbへ, フロン11は0.45から0.34ppbへ, フロン113は0.53から0.16ppbへ, 1, 1, 1一トリクロロエタンは2.8から0.41ppbへ, 四塩化炭素は0.15から0.10ppbへ, トリクロロエチレンは0.46から0.65ppbへ, テトラクロロエチレンは0.33から0.29ppbへ, クロロホルムは0.10から0.07ppbへそれぞれ変化した。1994年8月から測定したジクロロメタンの1996年の平均濃度は1.9ppbであった。全廃されたフロン12, フロン11, フロン113, 1, 1, 1一トリクロロエタンおよび四塩化炭素の大気中濃度レベルは使用量の減少とともに下がってきたことがわかった。一方トリクロロエチレンによる大気汚染の程度はフロン類削減が本格的に始まった1991年頃から緩やかに上昇してきた。洗浄用のフロン113や1, 1, 1一トリクロロエタンが全廃されトリクロロエチレンが再び使用されるようになったためと思われる。

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中国重慶市におけるバイオブリケット化による硫黄酸化物の排出制御に関する研

酸性雨原因物質の排出制御に関する研究 (II)

坂本和彦, 高世東, 王偉, 王軍, 渡辺柾夫, 王青躍

2000 年 35 巻 2 号 p. 124-131
発行日: 2000/03/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.35.2_124

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中国西南部の重慶市では石炭の消費量が極めて多く, かつ, 石炭中の硫黄分の含有率が高いため, 中国で最も厳しい大気汚染や酸性雨が発生している。しかも, 脱硫装置がほとんど設置されていないため, 石炭燃焼により排出された大気汚染と酸性雨の原因物質である高濃度のSO₂は, 大気拡散の不利な気象条件の下で, 低層大気中に蓄積している.そのため, 石炭燃焼からのSO₂排出抑制は極めて重要となっている。
本研究では, 硫黄含有率の高い低品位石炭のバイオプリケット化によるSO₂排出抑制の効果についてモデル燃焼実験より検討した。約800℃ における燃焼実験では, 硫黄含有率の高い石炭にバイオマスと消石灰を添加して調製したバイオブリケットのSO₂固定率は高く, 82～95%に達していた。特に, 洗炭と比較して, SO₂の排出抑制効果は石炭のバイオプリケット化の方がかなり高かった。本研究の結果から, バイオブリケット化は民生および中小ボイラ用燃料からのSO₂排出抑制対策として適用可能であり, バイオブリケット生産技術は重慶市で効果的に利用できると考えられる。

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環境浄化技術開発への期待と展望

指宿堯嗣

2000 年 35 巻 2 号 p. A13-A21
発行日: 2000/03/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.35.2_A13

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健康影響評価検討会重金属評価作業小委員会報告について

環境庁大気保全局企画課

2000 年 35 巻 2 号 p. A22-A46
発行日: 2000/03/10
公開日: 2011/11/08

DOIhttps://doi.org/10.11298/taiki1995.35.2_A22

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