近年,上越国境山岳域で積雪量が減少しているという報告がなされている.この地域中央にある平ヶ岳では積雪量の減少によると考えられる植生の変化が確認されている.しかし,この地域では気象観測がほとんど行われていなかったため,積雪量の経年的変動は明らかになっていない.そこで,平ヶ岳における過去から現在に至る積雪量の変動を,低標高域の観測点の観測記録より推測した.その結果,平ヶ岳における積雪量は長期的に減少傾向にあることが明らかとなった.積雪量変動の要因を各気象要素から検討した結果,各年の積雪量は日本付近における冬型気圧配置の出現頻度に応じて増減していることが明らかとなった.長期的には冬型気圧配置出現頻度は漸増しているが,現実には積雪は減少傾向にある．この原因として冬期の気温が上昇傾向にあることが挙げられた.そして,気温だけでなく,上空の寒気の温度も上昇していることが明らかとなったド以上より,積雪量が減少しているのは,冬期の気温および上空の寒気の温度が上昇しているためであると考えられた.

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本研究では父島気象観測所で観測された78年分(戦前: 1907～1943年,占領期間: 1951～1959年,返還後: 1969～2000年)の月別気温および降水量データを用いて小笠原諸島における水文気候環境の長期的な変化を解析した.占領期間および返還後の年平均気温は戦前と比較して0.4～0.6°C 高く,年平均気温の上昇率は0.75°C/100yrであった.また,返還後の年降水量は戦前に比べて約20%減少した.修正したソーンスウェイト法により算出した月別の可能蒸発量と水収支から,年平均の水不足量(WD)が戦前に比べ返還後には増加したことがわかった.また,返還後は夏季において水不足となる月が継続する期間が長くなった.これらのことから小笠原諸島における20世紀中の水文気候環境は乾燥化の傾向にあり,特に夏季に乾燥の度合いが強まり,また長期化することにより夏季乾燥期が顕在化した.

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本稿は,多様な展開がみられる都心周辺地域の都心化について,建物を単位とした詳細で長期的な土地利用の分析よりその歴史的背景を明らかにした.研究対象とした東京の神楽坂地区は,江戸末期では一部を除き旗本屋敷で,現在もほぼ同じ用途地域と容積率に指定されているが,以前に料亭街であった街区は密集市街地を形成していたために,今日でも建築基準法による規定の影響で街区内の建物は低中層である.また,中層化した建物も以前の狭い敷地を承継した建物が多いため,オフィスや住居のみならず飲食業も多く,かえって飲食店街としての性格をより強めている.一方,料亭街が形成されなかった街区では,大規模な建物が建設される余地が残されていたことに加えて,鉄道路線の結節点となった飯田橋駅にも近いことにより,大規模な中高層建築物が建設されてオフィスやマンションとして利用されるなど,都心的な土地利用を形成している.

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