2025年7月，世界作業療法士連盟（WFOT）は作業療法の定義を更新した．そこには“meaningful occupations”ということばが盛り込まれている．2025年は，理学療法士及び作業療法士法が制定されてからちょうど60年の還暦にあたる．暦が一巡し，新しい始まりに立つことを意味する節目に，WFOTの新しい定義を手がかりに，“meaningful occupations”を考えてみたい．

Self-awarenessの障害は脳卒中患者の7割に生じ，作業療法効果への影響が知られている．本研究では，脳卒中患者におけるSelf-awarenessの障害に対する作業療法の支援と研究の現状を明らかにすることを目的に，スコーピングレビューを行った．日本語と英語論文を対象にデータベース検索を行い，Self-awarenessによる問題，評価，介入方法と影響などのデータを抽出した．結果，日本語論文17件，英語論文13件が抽出された．国内外を問わず，環境・個人因子，心理的側面，時間的変化に関する報告は少なかった．本邦では，研究と評価の手法に偏りがあるため，縦断研究や適切な評価の使用が必要である．

【目的】がん患者に対する生活と関連づけたルックスケア自己評価表開発における評価表を作成する．【方法】Consensus-based Standards for selection of health Measurement Instrument（COSMIN）に準拠し，質問項目の作成と構成概念の操作的定義を行い，専門家会議にて内容的妥当性を検証した．【結果】治療マネジメント，整容スキル，新しい生活様式への適応の構成概念からなる21項目が作成された．【結論】本研究の手順はCOSMINの基準を満たし，妥当であると考えられた．がん患者に対しての外見支援が少ない現状から，本研究の意義が見出された．

本研究では，回復期リハビリテーション病棟に入院した脳卒中患者が「主観的回復感を感じる」に至るプロセスを明らかにするためにインタビューを実施し，複線径路等至性アプローチを用いて分析を行った．発症後から病棟環境や医療職・家族との関わりが影響して研究参加者の行動・認識は変化し，「主観的回復感を感じる」という等至点に幾度も至る径路を示した．その後，等至点は「自宅での新たな生活を想像する」という新しい概念の第二等至点に移り変わっていた．以上より，家族を含めた多職種にて，患者が回復感を感じるように関わる一方，徐々に自宅での新たな生活に目が向いていく点に配慮し支援することの重要性が示唆された．

近年，精神科領域では健康寿命の延伸が注目されている．健康寿命の延伸には，フレイル予防が導入されている．そこで，本研究は精神科デイケアの利用者を対象にフレイル予防プログラムを実施し，参加しなかった利用者と比較して心身機能や日常生活に対する改善効果に違いがあるのか検討した．プログラムは3ヵ月間12回とし，高齢者に対するフレイル予防を参考に立案し非ランダム化比較試験を実施した．分析対象者37名の平均年齢は50.5歳で，プログラム群（25名）は非参加群（12名）よりも身体機能や生活遂行度，精神症状に有意な改善がみられた．本研究より，精神科デイケアでも年齢に関係なくフレイル予防の必要性が示唆された．

作業療法介入プロセスモデル（OTIPM）による個別プログラムを実施する作業療法士（OT）の経験やプログラムを継続的に実施するために必要な要素を明らかにする目的で構造構成的質的研究法を実施した．結果として，個別プログラムの継続的な実施は入職の動機に繋がり，OTに希望を与え，OTとしてのアイデンティティを確立し，多職種連携が促進されること，また実践の継続には，サポーティブな体制づくり，同じ価値観を持った仲間を増やすことが重要なことが明らかとなった．継続的な個別プログラムは，クライエントにポジティブな変化を与えるだけではなく，OTにも変化を与え，精神科作業療法に好循環を巻き起こす可能性を持っている．

本研究の目的は，若年層にあたる時期に精神科デイケアを利用し，その後に一般雇用での就労を継続している当事者の語りから，精神科デイケア等での就労支援における効果的な介入のあり方を明らかにすることである．12名の対象者の語りを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を参考に分析した結果，20の概念と8のカテゴリ，【デイケア内での就労能力の基礎固め】と【社会におけるナチュラルサポートの自己獲得】の2つのコアカテゴリが生成された．就労場面においては「他者との信頼構築や居場所の確保」「自己理解」が重要であることが見出され，これらが就労継続に有用な影響を与える可能性が示唆された．

本研究の目的は，本邦におけるAYA世代がん患者に対する作業療法の実態と作業療法士の認識を明らかにすることである．都道府県がん診療拠点病院等に勤務する作業療法士を対象に質問紙調査を実施した．がん診療に携わる作業療法士は，入院中に身体機能中心の訓練を実施していた．一方，多くの作業療法士はIADL訓練や就学・就労支援など，退院後の生活に影響する内容の介入が望ましいと認識しており，実態との乖離がみられた．AYA世代にとってこれらは自己実現や生活の意味・目的と深く関わる作業であり，今後は地域や産業等と連携した継続的な支援体制の構築が求められる．

生活リズムの主観的評価と客観的評価には乖離が見られることがある．今回，我々は精神科デイケアに通所する統合失調症の20歳代後半の男性を担当する機会を得た．事例は，精神症状と生活リズムの関連性への気づきが乏しく症状の再発を繰り返していた．我々は事例に対してアクチグラフを用いて生活リズムを可視化し共に振り返り，生活リズムを適正化する支援を実施した．結果として，事例は症状と生活リズムの関連性に気づきを得て，治療への動機づけや良好な生活リズムを導くための行動変容が生じた．本報告より，アクチグラフによる生活リズムの可視化を用いた作業療法は，気づきや治療への動機づけを促す効果があることが考えられた．

本研究は，慢性炎症性脱髄性神経炎（CIDP）およびフレイルを呈する高齢者（A氏）に対し，疲労に配慮した家事役割の調整を含む作業療法介入を行い，その効果を検討した．A氏は「自分がやらなければならない」という意識が強く，疲労を自覚しながらも無理をして家事を継続していた．12週間の介入により，歩行速度や基本チェックリストの得点が改善し，心理的負担の軽減がみられた．さらに，老年期うつ尺度のスコアが低下した．本研究はCIDPの高齢者において，運動療法と並行して日常生活の作業調整や役割の再構築を支援することが，身体的・心理的側面の双方に有効である可能性を示唆する．

通所リハビリテーションにおける利用者の主な原因疾病は「脳卒中」であるが，生活期における上肢機能障害への介入報告は少ない．今回，通所リハビリテーションにて脳梗塞後の認知機能低下や高次脳機能障害を有する事例に対し，主介護者・多職種協力のもと課題指向型訓練とTransfer Packageを12ヵ月間実施した．結果，麻痺手の機能と使用，加えて目標とした作業の遂行度と満足度にて，臨床的に意義のある変化量を示した．主介護者や多職種に対しマネジメントを実施することで，認知機能低下や高次脳機能障害を有する事例においても麻痺手の機能改善及び目標とする作業の獲得に繋げられる可能性が示唆された．