巻号一覧
58 巻 (2012)
- 6 号 p. 302-
- 5 号 p. 249-
- 4 号 p. 173-
- 3 号 p. 109-
- 2 号 p. 63-
- 1 号 p. 1-
58 巻, 4 号
選択された号の論文の5件中1～5を表示しています
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カテゴリーI
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実験結果との比較による熱水分移動モデルの評価田中 孝, 信田 聡2012 年 58 巻 4 号 p. 173-180
発行日: 2012/07/25
公開日: 2012/07/30
ジャーナル フリー本研究の目的は，スギ材の吸湿過程における含水率分布の経時変化の実測値と比較することで，木材中の水分非定常非等温拡散を記述する活性水分子勾配モデルと非平衡熱力学モデルを評価することであった。木材内部に形成される含水率分布の経時変化を両モデルを用いて予測し，前報の実測値と比較した。後者のほうが実測データとの一致性が高かった。分布形状の比較により誤差の原因はソレー効果を示す係数が小さすぎることによると考えられた。モデルに用いた各パラメータを変動させ，予測精度に及ぼす影響を検討した。吸着等温線と活性化エネルギーの関係式が最も大きな影響を及ぼした。精度の改善を図るため，吸着等温線をヒステリシスを考慮した式に変更したところ，精度が大幅に改善された。さらに精度を向上させるためには，含水率と活性化エネルギーの関係や，木材の横断面方向の細胞壁モデルについて再検討を加える必要性が示唆された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2801K)
カテゴリーII
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藤田 克則, 稲山 正弘, 安藤 直人2012 年 58 巻 4 号 p. 181-192
発行日: 2012/07/25
公開日: 2012/07/30
ジャーナル フリー伝統的木造建築の継手仕口を強化する部材として込栓，大栓，車知栓，ダボなどの接合具がある。接合具に用いられる代表的な4種の広葉樹材についてめり込み試験を行い，各々の特徴やめり込み性能を明らかにした。環孔材とその他とではめり込み挙動に違いがあること，気乾密度からめり込み降伏応力度を推定できること等を示した。さらに，針葉樹材が前提の既存のめり込み算定式の適用範囲を，広葉樹材へ拡大する可能性について示した。ただしそのためには，めり込みに関する特性値の見直しが必要になる。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2967K)
カテゴリーIII
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薩如拉, 中村 晋平, 葭谷 耕三, 棚橋 光彦2012 年 58 巻 4 号 p. 193-200
発行日: 2012/07/25
公開日: 2012/07/30
ジャーナル フリー竹材の利用用途の拡大を目指し，丸竹を外皮及び内皮をつけたまま完全展開し，平板化することを試みた。3-5年生のマダケ（円周240-275mm）を高圧水蒸気で軟化し，横型圧入装置を用いて外周を徐々に絞り込みながら内周220mmのパイプ内に圧入した。得られた圧縮丸竹に軸方向に沿って一か所割れ目をいれ，温水（70-80℃）中で加熱しながら平板状に展開した。予備展開された竹材をステンレス製の治具にはさみ，プレスによって完全に平板に展開した。圧縮時の最適軟化条件は140℃-30分処理であり，圧縮の成功率および平板展開の成功率により，最適圧縮率は14％-19％であった。これは圧縮により試料の外径が未圧縮の試料の内径よりも小さくなることで，展開時に要求される内周の伸びを満たすことができるために完全平板展開を容易に実現できたものと考えられる。平板化された竹材を180℃-4分の高圧水蒸気で形状固定処理を行い，完全平板展開竹材を得ることに成功した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1709K) -
薩如拉, 中村 晋平, 葭谷 耕三, 棚橋 光彦2012 年 58 巻 4 号 p. 201-208
発行日: 2012/07/25
公開日: 2012/07/30
ジャーナル フリー竹材の有効利用法の拡大を実現する技術として，丸竹を円周方向に圧縮することで平板展開を可能とする技術が開発された。本研究では平板展開竹材の形状固定処理条件の確立およびこれらの物性の測定を行った。寸法安定性試験の結果，160℃16分間及び190℃8分間の高圧水蒸気処理によって，その形状を安定化させることに成功した。三点曲げ試験の結果，高温で処理することによって，曲げ強度の低下が大きくなる傾向が確認された。このことから，平板展開竹材の最適固定条件は160℃16分間の高圧水蒸気処理であると判断した。繊維方向の曲げ強度は内皮曲げが外皮曲げよりも高いが，繊維垂直方向の曲げ試験においては外皮曲げの方が2倍程度高くなる結果となった。また，平板展開竹材の表面硬度はスギ材の4.5倍の値を示した。以上より，平板展開竹材はその表面硬度を利用した表面被覆材等として応用できる可能性を有していることが明らかとなった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2117K) -
古俣 寛隆, 加藤 幸浩, 大橋 義德, 石川 佳生, 石河 周平, 山本 伸幸2012 年 58 巻 4 号 p. 209-215
発行日: 2012/07/25
公開日: 2012/07/30
ジャーナル フリー北海道において，地域材（道産木質製品）の利用による地域経済への影響を定量的に明らかにするため，産業連関分析による経済波及効果の推計を行った。2×4住宅に投入される構造用木質製品を対象に，道産製品の使用割合別に3つのシナリオを設定し，生産誘発額，粗付加価値誘発額および雇用者誘発数を推計した。2×4住宅の木質製品への支払額に対する生産誘発額の倍率は，全て輸入製品を使用する場合が0.36倍，全て道産製品の場合が1.76倍となり，粗付加価値額のそれは前者が0.23倍，後者が0.83倍となった。また，雇用者誘発数は，後者が前者の4.5倍大きく推計された。全て道産製品を使用する場合は，全て輸入製品を使用する場合と比べて住宅1棟あたりの木質製品への支払い額は37万円高くなるが，この差は道内の生産誘発額で312万円，粗付加価値誘発額で136万円もの大きな経済波及効果の違いを生み出すことが示された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1223K)
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