大気環境学会誌
Online ISSN : 2185-4335
Print ISSN : 1341-4178
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50 巻 , 3 号
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あおぞら
総説
研究論文(原著論文)
  • 板橋 秀一, 速水 洋
    50 巻 (2015) 3 号 p. 138-151
    公開日: 2015/09/04
    ジャーナル フリー
    微小粒子状物質(PM2.5)の主要成分の1つである非海塩起源硫酸塩(nss-SO42-)について、前駆体である二酸化硫黄(SO2)までを含めて、わが国における国内外の発生源寄与を包括的に評価した。対象とした発生源は中国、韓国、日本の人為起源および火山由来の自然起源である。発生源寄与の季節変動について評価を行うため、2005年1、4、7、10月について、36 kmの水平解像度を有する数値モデルで計算を行い、数値モデルはSO2とnss-SO42-ともに観測値と比較して良好な再現性を有することを確認した。トレーサー法を用いて発生源寄与を推定した結果、わが国においては、SO2は季節を通じて自国の寄与が支配的(各季の平均値で1.00 ppbv、相対比では66.3%)であり、一方でnss-SO42-は季節を通じて中国の寄与が支配的(各季の平均値で2.22 μg/m3、相対比では50.6%)であることが示された。火山由来の自然起源の寄与は、春季と秋季には日本の人為起源の寄与を上回る結果となった。SO2は自国の寄与が支配的であるが、その濃度は桁違いで大陸よりも小さいため、二次生成するnss-SO42-については、夏季には中国でほぼすべて(95%以上)が粒子化したうえで、夏季以外には輸送される過程で粒子化しながら、わが国のnss-SO42-濃度に影響を及ぼしていることを明らかとした。
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研究論文(技術調査報告)
  • 市川 有二郎, 井上 智博, 大橋 英明, 渡邉 剛久, 石井 克巳, 内藤 季和
    50 巻 (2015) 3 号 p. 152-165
    公開日: 2015/09/04
    ジャーナル フリー
    2013年11月4日に千葉県市原市内の一般環境大気測定局で、PM2.5質量濃度の日平均値が「注意喚起のための暫定的な指針」で定める70 μg/m3を超過する可能性があったため、全県を対象に千葉県として初めて注意喚起を行った。なお当該注意喚起は、東日本でも初めての注意喚起となったことから、全国的に注目を集めた。本報では常時監視項目の観測結果、PM2.5成分分析の測定結果および気象状況の解析結果から高濃度となった要因について解析を行った。11月3日から大気環境は酸化雰囲気であったことから、NH4NO3の高濃度化に繋がったと考えられる。さらにレボグルコサン、水溶性有機炭素、Char-ECの測定結果から、バイオマス燃焼も大きく影響していたことがわかった。また、無機元素の測定結果からは、注意喚起日のV、Niの濃度が相対的に高い結果であったことから、重油燃焼による寄与も示唆された。気象状況については11月3日夜に確認された気温逆転層によって、大気汚染質が拡散されにくかったことおよび湿度の影響によるPM2.5質量濃度の上昇に加え、風の収束域により濃縮された汚染気塊が市原市内に移流したと推測された。以上のように、バイオマス燃焼、重油燃焼の人為起源による影響に加えてNH4NO3の高濃度化がPM2.5質量濃度の上昇に寄与したと考えられた。これらの影響を含んだ汚染気塊が拡散されず局所的に収束する気象条件も相重なったことが、11月4日の注意喚起に至った要因であると推定された。
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解説
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