日本森林学会大会発表データベース
第126回日本森林学会大会
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T11. 都市近郊林の文化的サービスの持続的発揮に向けて-多様な学問領域の視点から-
  • 平野 悠一郎
    セッションID: T11-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    【目的】ウォーキング(フットパス)、マウンテンバイクを中心に、都市近郊林を対象とした「通行」に関する利用(動的利用)の現状と研究動向を整理する。それに際して、各ユーザー及び研究における、①都市近郊林の扱われ方、②利用・調査に際しての空間スケールと人間主体の取り扱い方法、③取り上げている研究分野・動向の特徴(ニーズ・課題)に着目する。【方法】各利用の動向についてはユーザー及び代表的な普及主体への聞き取り調査、研究動向については各利用の関連用語をキーワードにJ-Stage、Cinii、Folisより文献検索を行った。【結果】①については、都市近郊の林地及び林内の道の「通行」を通じて、景観享受、健康・体力増進、非日常・自然の体感、達成感等が得られていることが明らかになった。②については、近年、自治体の注目やユーザーの普及活動の一環として、各利用を特定地域の活性化に結びつける取り組みが増加し、利用・研究いずれにおいても、マクロ(地域)に軸足を置きつつメソ(地区)のスケールを対象とする傾向が目立つ。③については、各利用の実態把握に加えて、各利用間の対立の調整を行っていくことがニーズとして注目されつつある。
  • 井上 真理子, 大石 康彦
    セッションID: T11-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    森林の教育的利用の研究動向について,文献検索をもとに都市近郊林の扱い,研究の対象や手法,研究上のニーズや課題を整理した。専門教育から始まった森林教育研究は,1980年代に一般市民への教育にも広がり,教育の場としての森林が研究対象となった。この時期は,都市で森林が減少する中で都市近郊林や都市林の研究が盛んに行われた。その後,森林環境教育の提唱(1999年),「森林・林業基本法」(2001年)での教育のための森林利用の位置づけや,学校教育での環境教育や自然体験活動の推進などを背景に,森林教育研究が盛んになった。研究対象は,教育活動の要素(対象者,教育プログラム,指導者など)や森林観,教育活動を通じた地域連携や行政施策など幅広く,多様なアプローチが行われている。また,森林の総合的利用や森林レクリエーション活動の中で捉えられることが多く,森林教育とは何かという概念が研究されており,環境教育やESD,学校教育などとの関係や教育の評価,体系化が課題となっている。都市近郊林は,自然体験の場として要望が高いが(森林と生活に関する世論調査,2011年),学校林や演習林での研究が多く,教育研究は限られている。
  • 八巻 一成
    セッションID: T11-04
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    本研究では、都市近郊林における利用・文化的サービスの最適な発揮を目的とした、ゾーニングの意義と課題について検討する。ゾーニングとは、ある目的を達成するために、一定単位の空間ごとに管理を行うための空間管理手法である。しかし、都市近郊林において、利用・文化的サービスの発揮を目的としたゾーニングに関する研究はあまり行われていないのが現状である。都市近郊林におけるゾーニングの検討に際しては、まず設定すべき管理目標を明確にする必要がある。例えば、山岳地域を対象とした事例では、原生的な自然体験の提供が重要であることから、来訪者の利用体験の質に着目した目標設定を行っている。都市近郊林においては、静的、動的なレクリエーション利用のほか、教育利用等といった多様な利用形態が想定されることから、活動間の調整を目的としたゾーニングの概念・手法の開発が求められる。例えば、対立する利用間の調整を図るためには、それぞれ別々の空間単位を割り当てる以外に、利用時間を割り当てるといった方法もある。また、ヒューマンスケールに対応した最適な空間スケールとゾーニング単位との関係についても、検討する必要がある。
T12. 国際認定は地元を豊かにしたのか -世界自然遺産、エコパーク、世界農業遺産、ジオパークの定量・定性的分析事例から-
  • 敷田 麻実
    セッションID: T12-01
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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     近年、観光やレクリエーションなどによる地域再生が注目されるようになり、森林や野生生物などに代表される自然環境が、魅力的な地域資源として活用されている。特に、直接的な資源利用ではなく、エコツアーなどで、見たり体験したりするだけの、資源の「非消費的利用」が国立公園や世界遺産地域で増加している。そこでは、自然環境の持つ「素材としての価値」とは別に、資源が利用者の持つ、いわば「消費文化」によって新たに資源化される現象も進行している。これは地域資源を所有や管理する地域関係者ではない、外部のアクターによる文化的価値付けによる資源化である。
     しかし、こうした資源化プロセスや価値付けに対する分析はほとんどない。この発表では、資源に関与する関係者の関係で資源化プロセスが決定されると考え、それを「自然環境の文化資源化プロセス」における地域資源ガバナンスの形成と捉えて、世界自然遺産である知床半島(北海道)における自然資源の文化資源化の事例を用いて議論する。
  • 冨吉 満之, 増本 弘次
    セッションID: T12-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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     知床世界自然遺産登録の経緯と行政間の連携について、主に北海道庁の行政と基礎自治体、国である環境省などとの連携の在り方、登録の歴史的経緯について解説をする。その上で、地域にとっての登録の意義について多面的な観点から分析する。
  • 大河内 勇
    セッションID: T12-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    小笠原村の総人口は1968年の日本復帰後増えていたが、2000年頃をピークに2005年頃まで減少に転じた。しかし、小笠原諸島世界自然遺産候補地科学委員会が活動を開始し、小笠原を世界自然遺産とするための保護担保措置の事業が活発化する2006年を境に総人口が再び増加に転じ、以後毎年増加している。小笠原諸島が2011年世界自然遺産に登録されると、来島者はおよそ5割増加し、遺産地域への入山数がほぼ倍増する一方、ラム酒の販売数も倍増するなど、遺産地域へのインパクトも、経済的なインパクトもともに大きかったことが分かる(小笠原村の資料による)。一方、小笠原の生態系が脆弱であり、保護担保措置がユネスコより強く求められている。そのため、各種の外来種対策事業が行われているが、例えば離島の隔離は地域住民にとって疎外感を生み出しているし、外来動物駆除の負の影響も出ている。これらの問題を解決するためには、地域住民との合意形成が真に必要である。
  • 芝 正己, Azita Zawawi Ahmad, Janatun Jemali Noor
    セッションID: T12-04
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    【目的】平成26年1月、「奄美・琉球」世界自然遺産候補地の絞り込み地域として、鹿児島県の「奄美大島」と「徳之島」、沖縄県の「本島北部」と「西表島」の4島がUNESCOWHCに回答され、今後は、科学委員会、両地域WG、地域連絡会議が連携して「推薦書」及び「管理計画」作成に取組む。本研究では、4島候補地の内、「沖縄島北部」に絞って取組みの現状・課題等を検証する。
    【方法】国内既存4世界自然遺産に関する先行研究や文献により問題点・課題を整理すると共に、沖縄県関係の行政資料等の統計処理により特徴や問題点の分析を試みた。
    【結果】「沖縄本島北部」候補地の大宜味村・国頭村・東村の3村は、それぞれ隣接しているが、一次産業構造、土地所有、森林面積、観光資源等の状況が大きく異なり、その環境は、1)世界自然遺産保全担保処置としての国立公園指定の基本方針や運用、2) 核心地域・緩衝地帯のゾーニング区分や希少種保護対策等の一元管理、3)遺産価値の保全と利用のトレードオフ(ツーリズム推進と環境負荷、4)地元住民の意向・内発的意識の啓蒙、5)2県4島間の重層的な地域間連携体制の整備等が課題になると考察された。
  • 新井 愛那, 枚田 邦宏
    セッションID: T12-05
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    これまで屋久島・山岳地域では利用者の集中が問題視されてきた。本研究では、最も利用者が集中していると言われている縄文杉登山ルートを対象にして、利用者の利用密度に対する反応(混雑感)と利用満足度の内容を明らかにすることを目的としている。調査は、平成26年10月24日~10月27日、10月31日~11月2日の計7日間、荒川登山口において行った。アンケート調査期間の総利用者数は1919人、内646人から回答を得た。アンケート結果を見ると、1日の利用者数が多い日と少ない日とでは利用状況及び混雑感に顕著な差が見られた。以上のことより、一定の人数を超えると利用者に混雑意識が生じる割合が高くなることが明らかになった。また、1日あたりの利用者数が約600人以下の利用状況下では利用目的に対する満足度は比較的高く、混雑感の満足度への影響はみられなかった。満足度に混雑感が影響しない要因として、ガイドの同行、利用者の行動の分散が関係していることが分かった。
  • 田中 伸彦, 杉村 乾, 松浦 俊也, 宮本 麻子
    セッションID: T12-06
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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     ユネスコの採択から20年経過した1992年、日本は世界遺産条約を批准した。この条約は、「文化遺産及び自然遺産を人類全体のための世界の遺産として損傷、破壊等の脅威から保護し、保存するための国際的な協力及び援助の体制を確立することを目的とするもの(外務省訳)」で、観光を第一義の目的とはしない一方、日本では観光地のブランド化を行う制度として広く受け入れられた。その後、類似制度として、ジオパークやエコミュージアム、世界農業遺産なども注目され、地域振興/観光振興への期待が高まった。エコパークという国内呼称を持つ生物圏保存地域も、その様な制度の1つとして認識されることが多い。しかしながら、自然の保全と観光デスティネーションの育成との関係を考えた場合、諸制度の扱われ方は、本来の原則からやや外れている面も否めない。本発表は、この点に着目し、まず生物圏保存地域を中心に、観光学的観点からのデスティネーション概念の整理を行う。続いて福島県只見町の事例などを参考に、地元観光レクリエーションの実態を踏まえた生物圏保存地域の位置づけを考察する。なお、本研究は、科研費基盤研究(C)(課題番号:24580226)の助成を受けた。
  • 松岡 光, 香坂 玲, 冨吉 満之
    セッションID: T12-07
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    本研究では、各自治体が生物多様性に関わる国際的な認定を取得するプロセスにおいて、どのような公的な議論を行なったのかを、2011年から2013年の議事録の定量的分析を実施することで明らかにしていく。まず、石川県の世界農業遺産認定市町村の8自治体、新潟県佐渡市、ユネスコエコパーク、ジオパークに関連する石川県白山市、福井県勝山市、新潟県糸魚川市、長野県山ノ内町の議事録を対象として、議会における議論の状況を比較する。その後、世界農業遺産、ジオパーク、ユネスコエコパークの各制度の事例として、珠洲市、糸魚川市、山ノ内町を取り上げ、各自治体の議事録のテキストマイニングの分析を実施する。また、観光、教育、交通などの単語群の関係性についても可視化する事によってわかりやすくしていく。最後に森林を含む自然やその他のジオ(地質)といった地域の財産がどのように活用され、地元の自治体にとってどのような形で、豊かにしたのかを紹介していく。
  • 神山 千穂, 齊藤 修, 永田 明, Yiu Evonne, 橋本 禅, 香坂 玲
    セッションID: T12-08
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    地域の環境を生かした伝統的農業、生物多様性が保全される土地利用、農村文化・景観の維持保全と継承を目的として、国連食糧農業機関は、優れた地域を世界農業遺産として認定している。石川県能登半島は日本で初めて認定された地域の一つである。戦後、農業の近代化が進む中、農業と伝統文化が地域システムとして一体的に維持されてきた背景には、経済的・地理的制約の中で、祭りや神事等の伝統的な行事や料理が、自家用として栽培、採集される多種多様な農作物によって支えられ、人々の日常の暮らしと密接に関わってきたことが一つの要素として挙げられる。本研究では、これまで社会生態学的な観点からの定量的な研究がほとんど行われてこなかった食料の自家消費に着目し、その実態を明らかにすることを目的とする。全国を対象としたウェブアンケート調査からは、全国的にみても能登半島の自家消費が量的・質的に高いこと、さらに聞き取り調査からは、あげる・もらうといった世帯間のやりとりが市場を介さない食料消費に大きく影響していることが明らかになった。また本発表では、認定による能登地方への影響と今後の可能性及び課題について社会・生態学的側面から考察する。
  • 香坂 玲, 松岡 光, 冨吉 満之, 藤平 祥孝
    セッションID: T12-09
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
     世界農業遺産の登録では、明確な効果があったのか。観光客数、商品の価格の双方から、石川県能登半島の題材を中心に議論する。世界自然遺産などと比べ、知名度が限定的である制度の認定に対して、地元は豊かになったのかどうかに、関連自治体も関心を寄せている。
     そこで能登・加賀の農産物の振興のために,ブランド化や地名のプレミアムの効果を地元の法人Iの売上げデータの分析を通して明らかにする.
     今回,地元の産品に注目したカタログの売上げデータに着目をして分析を行った.同カタログは,地産地消を目指し配布しているの法人Iの独自の食品カタログである.北陸で生産、製造される地場の商品を中心に集められており,地元ブランド品の分析には最適な対象である.カタログでは,常時15品目の野菜を取り扱っている.カタログで取り扱っているしいたけを含む「農産物」を対象に毎月の販売品目,利用者数,実績,価格についてのデータの分析を行った.
     また森林を含め、観光やレクリエーション利用の訪問客数の動向についても報告し、地元にとっての効果を、商品の価格動向、観光客数から推定する。一方で、認定から年数が浅いこともあり、データには限界もあった。
T13. 樹木根の成長と機能
  • 橋本 長武, 大橋 瑞江, 遠藤 いず貴, 田野井 慶太朗, 廣瀬 農, 小林 奈通子, 大手 信人
    セッションID: T13-01
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    福島第一原発事故で放出された放射性セシウム(Cs)は、3年が過ぎてその大半が森林土壌に移行したと考えられるが、その後の森林土壌内におけるCsの挙動、特に樹木根のCsの吸収については量や経路など多くの点が未だ不明である。そこで本研究はこれまで細根生産量、分解量の測定のための手法だったイングロースコア法を用いて樹木根におけるCs吸収を把握する方法を考案し、その有効性について検討した。
    実験は福島県伊達市のスギ人工林で行った。現地のCsを含む土壌(+Cs)と、京都のスギ林のCsを含まない土壌(-Cs)を詰めた長さ20cmのイングロースコアを10本ずつ準備し、2013年6月に試験地に埋設した。1年後の2014年6月にコアを回収し、土表表層から0-3cm、3-10cm、10-20cmの3深度に分けて土壌と新規に伸びた根系を分別した。+Csのコア内にあった土壌の平均Cs濃度は4232±2807Bq/kgと、-Csの土壌中の平均Cs濃度1446±1217Bq/kgの約3倍も高く、この手法により根系の土壌環境を制御することが出来たと判断された。また植物根中の平均Cs量についても、+Csで1331±574Bq/kg、-Csで423.2±235Bq/kgと土壌と同じく約3倍であり、根系は土壌からCsを吸収すると予想された。
  • 野口 享太郎, 酒井 寿夫, 森下 智陽, 稲垣 善之, 宮本 和樹
    セッションID: T13-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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     樹木の細根生産量は、多い場合には森林の純一次生産量の50%以上を占めるとも言われている。そのため、森林の物質生産や炭素動態を理解するためには、細根動態について理解する必要がある。また、間伐などの施業は森林の物質生産や炭素動態に大きな影響を及ぼすと考えられるが、これらの施業が細根動態に与える影響については不明な点が多い。そこで本研究では、間伐が細根生産量に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。
     本研究では、高知県の33年生ヒノキ林を調査地とした。このヒノキ林では調査開始2年前に50%(材積)の間伐が行われており、このうち斜面上部の50%間伐区(50%区)および無間伐の対照区(0%区)、斜面下部の50%区および0%区の4林分に調査プロットを設けた。調査手法はルートメッシュ法で、2010年4月に各プロットにメッシュシート(幅10cm、深さ20cm、穴径2×2mm)16点を埋設し、3生育期間後の2012年12月~翌年1月に回収した。埋設期間中にメッシュシートを通った細根の数を計測した結果、斜面上部の0%区、50%区で約100本、110本、斜面下部の0%区、50%区で約35本、25本であり、間伐の影響よりも斜面位置による差違が大きいと考えられた。
  • 仲畑 了, 中村 瞳, 檀浦 正子, 大澤 晃
    セッションID: T13-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    森林生態系の物質循環推定において重要な細根の動態を非破壊的に評価する方法として、従来ミニライゾトロン法が使われてきた。一方、調査の低コスト化、高頻度化などを目的としたフラットベッド・スキャナー法が開発されたが、この方法で生態系スケールでの細根動態を経時的に評価した例は少なく、量的に経時変動が大きい細根に対してどの程度詳細な長期観測に適用できるのか検討する必要がある。本研究の目的はフラットベッド・スキャナー法を用いて林分の細根動態を長期的に評価することにある。滋賀県大津市のヒノキ人工林を対象に2009年6月から2014年12月まで、4-8台のスキャナーを用い1-2週間間隔で土壌断面を撮影した。取得した画像を手動解析し、細根面積、生産・消失面積を求めた。幾度かスキャナーが故障したがその都度新設することにより長期観測が可能であった。スキャナーが林床に馴染まない初期では、細根面積がおおよそ1年間増加し続ける傾向が見られたため、生態学的な考察から除外した。根の生産は年ごとに大きくばらつくもののおおよそ春から秋の間に確認できた。この手法では高頻度で詳細かつ長期的なデータを得られたため、今後さらなる解析が期待できる。
  • 梁川 紗奈江, 福澤 加里部, 柴田 英昭
    セッションID: T13-04
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    森林生態系の一次生産や物質循環に対する細根動態の寄与については不明な点が多く、林床植生の役割が考慮された研究は少ない。北海道の代表的な林床植生であるクマイザサはバイオマスの約半分を地下部に配分するため、細根動態に影響すると考えられる。本研究では、ササを含めた細根動態と林分環境の関係及び細根形態特性を調べ、森林の細根動態における林床植生のササの役割を解明することを目的とした。調査は北海道北部に位置する4林分(人工林、天然林、二次林、ササ地)で行った。季節ごとに土壌表層10cmの細根バイオマスや形態を計測し、各季節の細根生産量をイングロースコア法で測定した。同時に林分環境(立木密度、地上部バイオマス、BA、地温、土壌含水量、土壌化学性)を測定した。立木密度やBAはササ細根バイオマスや全細根バイオマスと負の相関がみられたことから、樹木が少ない場所ではササ細根により全細根バイオマスが増加することが示された。年細根生産量はササと樹木が共存する天然林と二次林で大きかった。またササは樹木よりも細い形態の根を持つことが示された。以上より、林床植生のササが森林生態系レベルで細根動態に関与していることが示された。
  • AN JI YOUNG, Park Byung Bae, Osawa Akira, Park Go Eun
    セッションID: T13-05
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    Understanding of litterfall and fine root dynamics in temperate forest ecosystems is limited even though these are major components in carbon and nutrient cycling. We studied litterfall, fine root biomass and production in a series of temperate deciduous and coniferous forests in Japan and Korea. We used ingrowth core method for fine root (< 5 mm) study and circular litter traps for litterfall measurement. Our preliminary results show that annual fine root production ranges from 91 to 872 g m-2 and annual litterfall mass ranges from 360 to 597 g m-2. For further research, we will estimate fine root turnover rate and test the relationship between above- and below-ground production and the contribution of fine root and litterfall to nutrient dynamics by forest types.
  • 宮谷 紘平, 虫明 瑞葵, 市川 康太, 谷川 東子, 平野 恭弘
    セッションID: T13-06
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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     演者らは東海地方のヒノキ (Chamaecyparis obtusa) 7林分において細根特性を評価し、土壌中硝酸態窒素濃度の高い幸田 (愛知) ではヒノキ細根系の呼吸速度、比根長(SRL; m g-1)、窒素濃度が他の調査地に比べ有意に高いことを明らかにしてきた。植物体中で窒素は生理機能に関係し呼吸速度や形態に影響するため、幸田に生育する他樹種の細根呼吸速度も同様に高いことが予想される。そこで本研究では高硝酸濃度土壌に生育するヒノキ林構成樹種細根の呼吸速度と形態特性を明らかにすることを目的とした。調査は幸田と比べ土壌中硝酸態窒素量が少なく、共通樹種が出現する美濃 (岐阜) で行った。ヒノキと出現頻度の高いアオキ (Aucuba japonica) を対象とし、細根の呼吸速度・形態・窒素濃度の測定を行った。
     細根呼吸速度と細根窒素濃度に関して、両樹種ともに幸田で美濃より高い傾向を示した。細根形態の指標の一つ、SRLは、両樹種とも幸田で美濃より高い傾向にあったが、アオキはヒノキと比べ調査地間の差が小さかった。以上より、高硝酸濃度土壌に生育するヒノキ林構成樹種の細根では、呼吸速度と細根窒素濃度が高くなるが、形態変化は樹種により異なることが示唆された。
  • 高木 理恵, 牧田 直樹, 中路 達郎, 片山 歩美, 小杉 緑子, 日浦 勉
    セッションID: T13-07
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    本研究は、窒素(N)負荷に対する樹木細根系の呼吸応答について、その因果関係と時間変動の解明を目的とし、呼吸活性と対に形態特性(比根長・根組織密度)及びN含有量を調査した。北大苫小牧研究林の落葉広葉樹林(優占種:ミズナラ)においてN施肥区と対照区を設定し、尿素散布によるN施肥実験を開始した。①50kg/ha/4month、②200kg/ha/16monthの条件下で、表層土壌から細根系を採集した。
    各測定項目について、直径<0.5・0.5-2.0mmの平均値を両区で比較した。両条件共に両階級で、呼吸と比根長に有意差は認められなかった。①条件でのみ両階級で、N区の根密度が有意に小さかった。また両区で、全サンプルにおける呼吸と形態特性・N含有量の関係に対し、回帰直線を求めた。両条件共に両区で、呼吸と比根長・N含有量との関係に有意な正の相関、根密度との関係に有意な負の相関が認められた。各関係で両区の回帰直線に対し共分散分析を行うと、呼吸とN含有量の関係には、①条件で切片に有意差が認められた。一方、形態特性との関係には、両条件共に有意差は認められなかった。以上の結果は、細根系のN応答が時期により変化し、N負荷環境に順応していく可能性を示唆している。
  • 片山 歩美
    セッションID: T13-08
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    森林は光合成で獲得した炭素の多くを地下部に配分し、根圏のバイオマス生産や呼吸に利用される。それでは、光合成で獲得した炭素量のどの程度が地下部に配分され、地上部器官の生産量や呼吸量とどの様な関係があるのか?また、どの様な環境要因に影響を受けるのか?森林全体の地下部への炭素配分メカニズムは、地下部炭素動態の個別のプロセスにかかわる重要な知見であり、地上部と地下部の関連性を知ることができるため、森林の炭素循環を理解するうえでは必要不可欠な情報である。
     演者はこれまで、ボルネオ島熱帯雨林において炭素配分に関する研究を行ってきた。試験地のランビルヒルズ国立公園は、低地フタバガキ林が生育する熱帯雨林で、年間を通して明確な乾燥月がなく、新熱帯に比較すると巨大高木が多くバイオマスが非常に大きいという特徴を有する。本発表では、現在行っている調査の最新データを含め、森林全体の炭素配分の特徴や地下部への炭素配分量などを、地上部の森林構造の特徴や気象・土壌環境と関連づけて報告する。
T14. 生理部門特別セッション「樹木の成長と環境」
  • 吉川 賢
    セッションID: T14-01
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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     乾燥地は年降水量と可能蒸発散量の割合によって極乾燥地、乾燥地、半乾燥地、乾燥半湿潤地に分けられ、世界の陸地の41%を占めている。そこには全人口の35%近い人々が暮らしており、彼らの活動や気候変動によって、乾燥地、半乾燥地、乾燥半湿潤地では、土地の劣化が進み、農業生産の減少や生物多様性の低下が起こっている(砂漠化)。
     乾燥地は気候変動が大きいため樹木が生育しにくい環境であるが、限られた環境に乾燥地林が成立している。人々の生活に欠かせない薪や建築資材はすべて乾燥地林からしか得られないので、住民の生活にきわめて重要な植生であり、それゆえ破壊され、失われる危険も高い。世界の森林面積の約40%は乾燥地林であり、毎年減少割合が増加している。
     そうした乾燥地林の中で、流砂固定に威力を発揮している常緑針葉樹の臭柏(Juniperus sabina)と乾燥地で河畔林を形成する落葉広葉樹の胡楊(Populus euphratica)を取り上げ、その生理生態特性と林分動態の関係を解説する。いずれも厳しい環境に適応するために特異な特性を有する植物であり、まだ解明しなければならない謎も多く残されている。
  • 齋藤 隆実, Paul B. Naiola, 寺島 一郎
    セッションID: T14-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    植物体内の水の移動は水ポテンシャル勾配に従う。通常、水が根から幹を経て葉へ安定して移動している定常状態では、末端にある葉の水ポテンシャルは他の器官よりも十分に低い。その一方で、展開している途中の若い葉はとてもしおれやすい。もし若い葉の水ポテンシャルが成熟した葉と同じ程度まで低下すれば、葉の細胞はたちまち膨圧を失って生理活性を失ってしまう。したがって、葉の展開時には水ポテンシャル勾配が形成されにくく、水移動が不安定になる可能性がある。とくに、常緑樹のシュートでは、若い葉より基部側にしおれにくい成熟葉が位置している。この構造は水ポテンシャル勾配の形成をより難しくするはずであるが、勾配を維持するしくみは知られていない。そこで、本研究では展開途中の若い葉の水ポテンシャルと、同時に成熟葉の水ポテンシャルを調べ、若い葉へ水を供給するしくみを明らかにすることを目的とした。常緑樹アラカシを材料に測定した結果、若い葉が展開している最中には、成熟葉の水ポテンシャルが低下せず水の移動を妨げないことが明らかになった。これらの考察は個葉の膨圧維持について、個葉単位ではなくシュート単位で検討する視点を提供した。
  • 小笠 真由美, 内海 泰弘, 三木 直子, 矢崎 健一, 福田 健二
    セッションID: T14-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    従来,樹木木部の水分通導性は,染料注入法や,幹や枝から切り出した試料片で水分通導度を測定することで定量化されてきた.近年新たに,負圧下にある樹木試料の破壊的採取に伴う木部水分通導度の過小評価といったアーティファクトが懸念されているが,その直接的原因は未だ不明である.本研究では,樹幹内部の水分布を非破壊的に観察できる樹木用MRIを用い,乾燥し負圧下にある樹幹を水切りしたときの樹幹内部の水分挙動を可視化し,切断に伴うアーティファクトの有無およびそれが木部内水分布や水分通導性に与える影響を解析した.その結果,ヤマブドウ,イヌシデ,カツラともに,乾燥による二次師部の収縮が水切り後に回復した.カツラでは水切り後に木部内水分布は変化しなかった.一方,ヤマブドウおよびイヌシデでは水切り後に含水領域の減少(道管の空洞化)だけでなく増加(空洞化した道管の再充填)が見られたが,その程度は水切りする部位をMRI部位からその樹種の最大道管長以上離すことで低減された.また,イヌシデの一部の個体では樹幹水切り後数時間経過して道管の再充填が生じたため,水切り後の経過時間についても留意する必要がある.
T15. マツ材線虫病研究の最前線 -オミクス的展開による挑戦-
  • Taisei Kikuchi
    セッションID: T15-01
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    マツノザイセンチュウ(Bursaphelenchus xylophilus)は日本および東アジア(中国、台湾、韓国)で甚大な被害を及ぼしている森林病害である。近年のヨーロッパ(ポルトガル、スペイン)への侵入に伴い、本病原への注目がさらに高まっている。2011年にマツノザイセンチュウ全ゲノムの解読が発表されたことから、ゲノム情報を利用した研究が可能となり、多方面でゲノムワイドな研究が展開され始めた。我々は日本における主要な線虫株のリシーケンシングにより、ポピュレーションレベルでのゲノム多様性を明らかにし、各線虫株の進化的関係や病原力などの表現型に関与するゲノム領域の特定を試みた。また、RNAseq解析により、各発育ステージでの遺伝子発現やホストへの侵入時の遺伝子発現の変化を解析し、多様な遺伝子が病気の発現に関与していることを明らかにした。さらに、ニセマツノザイセンチュウを含む他のBursaphelenchus属線虫との比較ゲノムにより、マツノザイセンチュウゲノムの特徴やホスト特異性を明らかにする研究も進行中である。
  • 竹内 祐子
    セッションID: T15-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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     マツノザイセンチュウのゲノム情報公開より4年、本種病原性をめぐる分子基盤の整備は着々と進みつつある。本講演では、ゲノム情報を応用した研究例として、①古典遺伝学とゲノミクスの融合ならびに②体表タンパク質と分泌タンパク質を標的としたプロテオミクスというふたつのアプローチに基づく病原性規定因子探索のプロセスを紹介する。
    ①病原性関連形質の大きく異なるマツノザイセンチュウ2近交系を親系統とする組換え近交系セットを用いて、表現型と遺伝子型とのゲノムワイド相関解析を行った。検出された25,814座位のSNPを相関解析に供し、病原力、増殖力、媒介昆虫への便乗力各々に関与する候補遺伝子を見出した。
    ②マツノザイセンチュウと宿主植物との最初の接触点である体表タンパク質について、宿主感染に伴う質および量の顕著な変化、特に抗酸化および解毒作用をもつタンパク質の生成量が増大することを明らかにした。また、セクレトーム解析により、多数のプロテアーゼや細胞壁分解酵素、宿主類似成分に特徴づけられるマツノザイセンチュウの分泌タンパク質1,515種を同定した。
     上記の結果を概説するとともに、今後の研究の展望について述べる。
  • 平尾 知士
    セッションID: T15-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    実験植物及び栽培作物の多くは大規模なゲノム情報の蓄積に伴い、ストレス応答や病虫害に対する生体防御反応に関して、分子レベルでそのメカニズムの解明に迫りつつある。現在、我々も大規模なゲノム情報の収集を行い、順遺伝学的なアプローチからマツ材線虫病に対するクロマツ生体防御反応の解明に向けて研究を進めている。これまでにトランスクリプトームからのアプローチでは、クロマツの抵抗性及び感受性個体を対象として、サブトラクションやマイクロアレイを利用した遺伝子発現解析を行い、線虫の侵入及び移動に伴う生体防御反応の違いを明らかにしてきた。一方で、遺伝学的アプローチからは、SSRマーカーやSNPマーカーといったDNAマーカーを開発するとともに、複数の抵抗性交配家系を利用した連鎖地図の構築とQTL解析を進め、抵抗性形質に関与する遺伝子座の特定も進めてきた。本発表では、それら一連の解析から見えてきたマツ材線虫病に対するクロマツの生体防御反応の特徴について紹介したい。
  • 松永 孝治
    セッションID: T15-04
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    マツノザイセンチュウ抵抗性育種事業は材線虫に対する長期的な対策の一つとして,1970年代に始まった。すでに開発されている第1世代抵抗性品種は,全国で採種園母樹として利用され,そこから得られた抵抗性種苗が植栽されている。事業開始が早かった九州・関西地域では第1世代品種を母材料とした次世代品種の開発が進められているが,近年の材線虫病被害地の高緯度高標高地化や初期に植栽された抵抗性マツ林の枯損の報告を受け,抵抗性と環境の交互作用や線虫の病原力と抵抗性の交互作用といった新たな視点に基づく品種開発のスキームが必要である。ここでは現在行っている次世代品種開発の取り組みと全国からのマツノザイセンチュウの収集とその表現型評価について紹介する。
    また,これまで抵抗性マツは材線虫病の防除体系の中では将来のオプションの1つとして紹介されることが多かったが,すでに抵抗性マツが植栽されている現状から,抵抗性種苗を用いた防除体系の整理が必要であろう。ここでは,これまでに明らかとなった抵抗性マツの特性と抵抗性マツ植栽地における材線虫病被害の調査事例等を紹介して,抵抗性マツを用いた防除体系構築にむけた情報を提供したい。
T16. 最新の森林系統地理学と将来展望
  • 玉木 一郎
    セッションID: T16-01
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    系統地理学では生物(集団)の系統関係と地理的分布から生物進化について考察を行う。集団がこれまでに経験してきた集団動態(集団サイズの拡大・縮小や集団の分岐・混合)は考察を導く上で重要な役割を演じる。

    遺伝子型データには過去の集団動態の痕跡が残っているので,遡上合同理論に基づいて集団動態を推定することが可能である。しかし,同じ集団動態の下でも,生じる遺伝子の系図の形にはばらつきが大きいため,単一の遺伝子座からの推定には大きな誤差を伴う。また,集団が分化した後に交雑が生じたり,遺伝子の分岐と集団の分岐の時間が異なる場合は,遺伝子の系図は集団のたどってきた系図と必ずしも一致しない。従って,多数の遺伝子座を用いて複数の集団動態モデルを検討し,結論を導く必要がある。

    データから集団動態モデルのパラメータを推定する方法には,尤度を直接計算する方法としない方法の大きく二つがある。基本的に前者は計算コストが高く,後者は低い。また近年,複合尤度による計算コストの小さい方法も提案されている。本発表ではこれらの手法を紹介し,ゲノムワイドデータへの適用や推定に必要なサンプル数などについて議論を行う。
  • 青木 京子, 上野 真義, 玉木 一郎, 津村 義彦, 村上 哲明, 加藤 真
    セッションID: T16-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    日本の暖温帯に生育する照葉樹林の歴史的成立過程の解明をめざして研究を行ってきた。本発表では,照葉樹林の優占樹種であるスダジイ(ブナ科)と,その堅果に特異的に産卵し,種子食するシイシギゾウムシの遺伝構造を比較解析した。特定の植物種を利用する植食性昆虫の種内の遺伝的多様性情報も用いることにより,森林の分布変遷をより詳細に追跡することができるのではないかと考えた。植物スダジイについてはEST-SSR多型を解析し,シイシギゾウムシについてはミトコンドリアDNA多型を解析した。遺伝構造を比較した結果,両者は琉球,九州以北の東地域,西地域の3地域間で遺伝的に大きく分化していることが明らかになった。このことは寄主植物と植食性昆虫がよく似た分布変遷の歴史を経てきたことを示唆している。シイシギゾウムシの集団サイズの動態を解析した結果,この昆虫は氷期の気温低下にともなって集団サイズを減少させ,その後の温暖期に急激に集団サイズを増加させたことがわかった。また,新たなレフュジア地域の存在が示唆され,分布拡大ルートも推定できた。寄主植物スダジイについても分布変遷をモデル化した結果を紹介する予定である。
  • 渡辺 洋一, 玉木 一郎, 阪口 翔太, Song Jong-Suk, 山本 進一, 戸丸 信弘
    セッションID: T16-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    東アジア辺縁部に存在する島間の地理的な連続性は、第四紀に繰り返した気候変動に伴う海水準変動により変化してきた。氷期には地理的に連続していた島々では、植物は陸化した海峡を通り移住、もしくは陸化した地域が分布に適した生育地でない場合、それぞれの島集団の隔離は維持されたと考えられる。大陸島に分布する植物の詳細な歴史を明らかにするため、本発表では東アジアの大陸島(本州紀伊半島・四国・九州・済州島と付随する島々)に分布するオンツツジを対象に、葉緑体(1,012 bp)と核(3,928 bp)の塩基配列に基づく遺伝解析を行った。結果、島集団の間で最も遺伝的分化が高いのは四国・九州集団間で、その分化は葉緑体・核両方の領域で支持された。コアレセントモデルによる分岐年代推定は、この2地域間の分化が最終氷期以前に成立していたことを示唆しており、最終氷期に陸化した豊後水道は集団の移住に効果的ではなかった可能性が示唆された。一方で済州島と九州の間に存在する五島列島集団は両島の系統が混合したような遺伝的構造を示しており、この3地域間では飛び石状に移住していた可能性が示唆された。
  • 布目 三夫, 友澤 森彦
    セッションID: T16-04
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    ニホンノウサギ(Lepus brachyurus)とアカネズミ(Apodemus speciosus)はどちらも日本固有の哺乳類である。日本各地の森とその周辺の草地に住むが、夜行性のためあまり人目にはつかない。生物地理学的な特徴として彼らに共通する点は、本州の中央あたりで南北あるいは東西2つの集団に分けられることである。ニホンノウサギは冬毛の色に2つのタイプがあり、本州日本海側の積雪地帯に生息するノウサギは褐色の夏毛から白色の冬毛へと毎年毛替わりするが、太平洋側の非積雪地帯のノウサギは夏も冬も毛色は褐色のままである。アカネズミは核型に2つのタイプがあり、中部地方を境に2n = 46の西方タイプと2n = 48の東方タイプに分けられる。氷期に複数の避寒地に集団が分かれたことが、これらの二型の発端と考えられるが、ミトコンドリアおよび核DNAには2つの集団の明瞭な遺伝的分化はみられなかった。ニホンノウサギの季節的な毛色二型は日本列島の気候の多様性によって維持されている一方で、アカネズミの核型二型は環境適応に関わらないものであるがゆえに、どちらも淘汰されることなく維持されているものと思われる。
  • 久保田 耕平
    セッションID: T16-05
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
     温帯に生息する生物の系統地理には氷河期から後氷期にかけての気候変動に影響されている事例が多く知られる。演者らは日本の冷温帯林に生息する昆虫の複数の分類群について系統解析をおこなってきたが、本講演ではその中からルリクワガタ属を中心に成果を報告する。
     日本産ルリクワガタ属にはこれまでのところ単系統と推定される10種が知られる。多くの隠蔽種が次々と発見されてきた分類学的変遷からもわかるように互いに似通った形態を持つが、演者らの研究によって雄交尾器の膜状部が優れた分類形質であることが判明している。形態解析、核遺伝子解析、ミトコンドリア遺伝子解析のいずれも単独による系統解析には大きな問題があったが、それらを総合的に評価することで種分化過程の概要が明らかになった。Maxentを用いた解析では、近縁種間の干渉が分布域形成に影響を及ぼしていることや、最終氷期からの分布域変遷の概要が推定された。またクワガタムシ類は微生物を保持する菌嚢をもち、その中には木材構成糖の多くを消化できる共生酵母を有しているが、ルリクワガタ属とその共生酵母は共進化していることが明らかになった。
熱帯林の保全と利用に関する研究
  • BANDOS ROS, Nobukazu NAKAGOSHI, Rachmad FIRDAUS
    セッションID: T21-01
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    Botum Sakor National Park, a representative of protected areas in Cambodia, has been under pressure with rapid foreign investment. The research aimed to investigate patterns and socio-economic determinants of deforestation from 2000 to 2010. The patterns were investigated with GIS and Remote Sensing (RS) technologies while the determinants were analyzed with multiple regressions. As a result, forest was extremely decreased when the economy was highly grown up. In Koh Kong Province where there are Chinese state-owned enterprises operating its development, forest was sharply decreased from 591,263 to 242,467 ha (41%). This really implies that investments in Cambodia were made with very poor consultation among stakeholders. The study is expected to be able to give useful information for sustainable forest management in Cambodia.

    Key Words: foreign investment, forest management, GIS and RS, protected areas
  • 鷹尾 元, Khali Aziz Hamzah, Azahari Mohd Faidi, Mamat Mohd Parid, Hamdan ...
    セッションID: T21-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    REDDプラスに参加する発展途上国では過去の森林面積・蓄積の動態から将来のそれらの参照レベルを求めることが求められる。信頼できる過去の森林分布の統計がない場合には、これまでに蓄積された衛星画像が唯一の情報源である。湿潤な熱帯雨林地域では地表に雲がかかることが多く、また大気の状態も時と場所により異なり、(準)国レベルのように広い地域を均一に観測するのは困難であった。そこで、時系列の多くのLandsat画像の雲のない部分のトレンドから推定した年々の反射スペクトル画像を用い、1996~2010年の年々の土地被覆・森林被覆変化を解析した。対象地域はマレーシアのうち半島マレーシアである。各年の画像を森林、非森林、および水域に分類した。総合精度は73%であった。分類結果の目視確認では、これまでの画像分類では多く生じた非現実的な被覆の変化、例えば短期間のうちに森林から非森林そして再度森林に戻るなどの変化は見られなかった。州ごとの森林被覆率についてマレーシア政府統計と比較すると、森林の多い州ではその推移が政府統計と解析結果でほぼ同傾向を示した。
  • Tani Naoki, Tsumura Yoshihiko, Fukasawa Keita, Lee Soon Leong, Lee Cha ...
    セッションID: T21-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    Timber in Malaysia has been produced from tropical rainforests that were recognized as one of the highest biodiversity hotspots. Trees of timber species larger than 50 cm in trunk diameter at breast height (cutting limit) have been harvested in ongoing selective logging operation in Malaysia. The harvesting lowered remaining adult tree density, which inhibits pollen travel from a tree to others by pollinator insects. This is a critical issue to produce healthy seeds, because mother trees at lowered population density show frequent self-fertilization that produce less vigorous seeds. Therefore, we have surveyed pollen dispersal pattern of several dipterocarps to estimate pollen dispersal and male fecundity parameters for a simulation of selective logging. The simulation showed that multiple cutting limits are required with respect to each pollinator symbiosis, because dipterocarps with different pollinators showed different pollen dispersal pattern.
  • Hoshino Daisuke, Shamsuri Mohammad, Otani Tatsuya, Tani Naoki, Azizi R ...
    セッションID: T21-04
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    Shorea curtisii Dyer ex Brandis is called locally as “Meranti Seraya” and the timber is highly useful in the Peninsula Malaysia. In this report, we show survival and growth of S. curtisii trees planted in four different sized plots over 18 years. The survival proportion was rapidly decreased in the first 5 years and gradually decreased in the recent 13 years in all types of plots. Mean height was rapidly increased in the first 6 years and gradually increased in the recent 13 years. Mean diameter lineally increased through the observed term. From the analysis of all plots, the plot size gave positive effect to the survival proportion of S. curtisii planted. From the analysis to all planted trees, canopy opening gave the positive effect to height and diameter growth of planted trees. On the other hand, slope angle gave negative effect to them. Thus, the environmental factors produced serious effects to survival and growth of S. curtisii planted.
  • Ei ー, Shinya Takeda
    セッションID: T21-05
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    We documented tree species compositions and stand structures that developed naturally in 11-, 16-, 21-, 26- and 31-year-old teak (Tectona grandis L.) monoculture plantations in the Bago Mountains, Myanmar. Vegetation was surveyed in three sample sites located in reforestation areas. Within randomly deployed quadrats, we recorded tree species, top heights and diameters at breast height (dbh) for all individuals with dbh values ?4 cm. We identified 72 tree species across stand ages and found indicator species that were characteristic of mixed deciduous forests in the region. Calculated average Shannon-Wiener index values for the three sample sites showed that tree diversities were similar in the secondary forests studied. Associated tree regeneration accounted for 34?54% of planted stand densities and 19?38% of basal areas across the plantation chronosequence.
  • Mr. Nyein Chan, Shinya Takeda
    セッションID: T21-06
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    This study was conducted in a Zotung village in southern Chin State, Myanmar. The number of households practicing swidden agriculture decreased over the past decade (2003?2013) by 50%, as 20% of the total populations out-migrated for better job opportunities. Additionally, most households (46% of respondents) began to engage in gardening, animal husbandry, and vegetable farming. As a result, the area of swidden agriculture decreased. By applying the existing land-use data and established allometries as a function of aboveground biomass (AGB) against fallow age, the pattern of total AGB accumulation was obtained. A clear increase in AGB was observed over a complete rotation. Out-migration of households/individuals and the development of alternative income sources resulted in the transition of swidden agriculture. Consequently, further biomass regrowth can be expected in the village.
  • Fujii Kazumichi, Toma Takeshi, Warsudi Warsudi, Sukartiningsih Sukarti ...
    セッションID: T21-07
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    To analyze land use strategies to minimize soil degradation, effects of land use change on soil organic matter cycles were investigated in primary forest, Macaranga forest and Acacia mangium forest, alang-alang grassland, and palm oil plantation in Bukit Soeharto Experimental Forest in East Kalimantan, Indonesia. Soil C stock was smallest in palm oil plantation, while it was largest in grassland, Macaranga forest, and Acacia mangium forest. The cellulose tests (incubation of filter paper in surface soil) showed rapid decomposition in grassland and palm oil plantation. The decomposition of organic matter was faster in two secondary forests than in primary forest. The greater soil C stock in secondary forest and grassland is attributable to large input of fire-derived char. Soil C stock in palm oil plantation is decreasing due to rapid mineralization and erosion.
  • Haruka Suzuki
    セッションID: T21-08
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    The sustainability of tropical rainforests needs to be discussed from the perspectives of resource utilization and local people’s lifestyles. The research objective is to clarify the social system surrounding timber utilization with respect to the inheritance and sale of wooden houses in addition to their repair and reconstruction in the coastal community of East Kalimantan, Indonesia. Their house inheritance norms are bilateral. The youngest child often inherits their parents’ house because they are the last in their family to build their own. The sale of these houses is often done between parents and children, relatives, and acquaintances. About ten houses are repaired and three are rebuilt every year. With regards to house repairs, the foundation timber is rarely replaced, and about 50% of the other is reused. Several used timber is transferred to neighbors for reuse. These results demonstrate long-term timber utilization and a sustainable approach for using resources effectively.
  • Palihakkara Indika, Inoue M., Mohammed A. J.
    セッションID: T21-09
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    Palihakkara I.R1,2, A.J.Mohommad2, INOUE Makoto2
    Fuelwood plays an important role as an energy source for Sri Lanka’s key industries such as tea factories, small to medium scale industries. By collecting data from these fuelwood users, this study explores fuelwood supply chains to users and identifies problems faced and futurity of fuelwood users around 20 km radios distance from Marginal tea plantations (MTP) in Matara and Badulla Districts. The result showed Tea factories are major user of fuelwood while main supply are from private sector. Major problems identified are price inflation of fuelwood, scarcity of preferred species in MTP, small quantity and fragmented supply from MTP, inaccessibility of local fuelwood sources for users as well as middle men and collection of legally prohibited species. Due to these problems, industries are either totally or partially being replaced by other energy sources such as electricity or to fossil fuel in future.
  • Marcin Pawel JARZEBSKI, Hirokazu Yamamoto
    セッションID: T21-10
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    This research proposes and empirically tests a framework that integrates concepts of community resilience and social-ecological system (SES) resilience on community forestry case studies. The framework provides a possible approach for assessing community resilience based on the development and allocation of socio-cultural, economic, and natural capital of individual households within a given forest community.
    This study takes community forestry groups as a case of an SES in which the community is an important stakeholder in managing natural forest capital resources. The selected case study sites are pioneer Community-Based Forest Management Program (CBFM) communities in the Philippines. The CBFM group members exhibit moderate levels of resilience on the average according to the acquired levels of capital, thus the CBFM program has a positive effect in increasing socio-cultural and natural capital of an entire community although economic capital remains weakest.
  • Kazuyo Nagahama, Kaoru Saito, Hem Gairola, Kala Kumar Subodh, Randeep ...
    セッションID: T21-11
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    Van (forest) Panchayats (VPs) are self-initiated forest protection groups in the Uttarakhand state of India. The system of VP was originated in conflicts between people and the state government for control over forest resources at the beginning of 20th century. However, there has been quantitative and qualitative decline of the dense and well-managed forests at VP practice.
    This study clarify the VP management and utilization of resources based on semi-structured interviews with people and the type of forest in the villages in 2013-2014. The management committee (MC) which was assumed to be active and successful, revealed that the villagers were satisfied with the current situation in the VP, in particular for the utilization of firewood and in maintaining their livelihood. Our case study indicates a collaborative and adaptive management as the characteristics of a high-performing MC.
  • Yun Yamanaka, Shigeo Kobayashi, Yusurum Jagau
    セッションID: T21-12
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    There are concerns about conflicts over forest management and negative impacts on local communities due to the implementation of REDD+. This study aimed to compare different backgrounds and implementations of KFCP in two villages in Indonesia, and thereby to discuss the problem of REDD+ in local communities. In M village, KFCP activities were shut down due to a conflict among the local people, who suspected corruption in the village government and in the selection of participants. In K village, where almost all households joined the activities, the economic disparity was narrow. Based on a comparison of the two villages, it was indicated that equal and cooperative relationships in K village promoted collective decisions and actions. However, it could also be said that the implementation in each of the local communities was not sufficiently flexible. We therefore concluded it would be necessary to establish a feedback system to reflect implementation options from local communities.
  • Takahiro Fujiwara, San Afri Awang, Noriko Sato
    セッションID: T21-13
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
    会議録・要旨集 フリー
    Recently, large-scale land deals, investments, and acquisitions, called “land grab”, are rapidly increasing. It has a positive viewpoint that it can be utilized as an opportunity for developments. On the other hand there are concerns that privatization and accumulation of lands devastate small-scale farming and rural livelihoods. This study focused on forest and wood products utilization licenses and investigated current situation of land grab in state forest area in Indonesia through the related statistical data and legal instruments. The most licensed areas were designated for logging natural forests and establishing industrial plantations. The licenses less than hundred thousand hectares represented large percentage of the natural forests’ and plantations’ ones. However, few companies have been holding large-scale forest lands and some have been holding plural licenses as a group. It revealed that accumulation of forest lands has been progressed by the companies’ groups.
  • Ei Thandar Bol
    セッションID: T21-14
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    Policy and legislative mechanisms concerning Sustainable Forest Management (SFM) in Myanmar have been in place and gradually evolved since 1856. In 1995 Myanmar could adopt a forest policy that addresses existing issues and reflects changing social and environmental needs of the country in a sustainable manner. In line with the international initiatives to monitor, assess and report on the social, technical, ecological and economic sustainability of forest management, Myanmar has also developed its own set of criteria and indicators (C&I) for SFM. The C&I initially identified in 1996 and subsequently revised are now to be put to the test for effective implementation. This presentation describes the background of the development the forest policy, C&I and other relating policy instruments in Myanmar, and present status of forest management system.
  • Iwanaga Seiji, Yokota Yasuhiro, Hyakumura Kimihiko
    セッションID: T21-15
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    REDD+ is an approach to reduce deforestation and forest degradation, using economic incentives. The need for safeguards has emerged to prevent negative social and environmental impacts because of over-emphasis of these economic incentives. In addition to the UNFCCC's official efforts, voluntary activities (initiatives) have attempted to formulate principles, criteria, indicators and guidelines. We clarify the elements to enhance social safeguards and discuss what kinds of initiative is the most-to-least the elements. We review literature about SEPC, SESA and REDD+SES initiatives. We find that benefit-sharing is an important aspect of social safeguards, and that more discussion is needed to enhance initiatives. REDD+SES has received little criticism in literature to date and has the best-covered elements including “benefit-sharing” in the three initiatives. At the same time, practical experience and identification of problems and solutions are advantage of SEPC and SESA.
持続可能な社会の実現に向けた森林教育
  • 小西 伴尚, 蔵治 光一郎, 洲崎 燈子, 平賀 伸夫, 荻原 彰
    セッションID: T22-01
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    近年のPISAなどの結果より「理科嫌い」「理科離れ」が大きな問題として示唆された。三重中学校・高等学校では,この問題に対し, 2005年度から外部講師による特別授業等を開始した。企画の一つで中学2年生に実施した「森の健康診断」について,企画を実施前と実施後の生徒の意識調査を行ったところ,生徒達の「科学技術や理科・数学に対する興味・関心」の変化は,「ある」・「どちらかというとある」が50%→60%に増加し,「研究者を身近に感じる」に関しては,「感じる」・「どちらかというと感じる」が8%→67%に増加するなど著しく効果を挙げていることがわかった。またその中で,「全員参加」,「本物を見せる」,「自分達でデータを取る」,「生徒自身に発表させる」,「地元や専門家が関わる」が教育上の効果があると示唆された。またこのような企画が,高校時の理系選択者を増やすのに効果があることも示唆された。現在,このような企画が市内全体の小中学校でできないか,県・市・教育委員会・教員・ボランティアで話し合っている。その内容についても当日報告する。
  • 柏倉 美沙, 東原 貴志, 井上 真理子
    セッションID: T22-02
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    本研究では、学校教育での林業教育の実践が少ない中学校を対象に、技術・家庭科に注目して、教科内で林業に触れる体験的な実習を実施するための授業案づくりを行った。技術・家庭科の技術分野「C生物育成に関する技術」では、「作物の栽培」「動物の飼育」「水産生物の栽培」に加えて、「木材の生産」について学習する。技術教育では、生徒が自分の考えを整理し、目的や条件に応じた育成計画を立てる能力の育成をねらいとしており、①人工林での間伐実習、②収穫表作成システムを用いたコンピュータシミュレーションによる体験的な学習の2つの実習を取り入れた授業案を作成した。
    授業案作成にあたり、学内の比較的平坦な42年生スギ人工林内において20m×20mの調査区を設置し、立木の位置、樹高および胸高直径を計測した。つぎに収穫表作成システムを用いて得られたデータから森林の間伐の時期、方法、強度を変え、様々な場合の総収穫量を予測した。その結果、調査区の林木はやや込み合っており、間伐を適切に行うことで木材の総収穫量が多くなることが明らかとなった。このシステムの操作は比較的容易であり、中学校の林業実習として適切であると考えられた。
  • 小林 菜子, 小林 修, 寺下 太郎
    セッションID: T22-03
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/23
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    視覚障害者にとって森林は積極的に面白いものを見つけることのできる場所となり、森林にとって視覚障害者は健常者には分からない魅力を見つけてくれる存在である。愛媛大学附属演習林にて、盲学校初等部と高等部の学生7名とその保護者を対象に森林体験イベントを行った。このイベントは盲学校生徒に保護者や学校関係者以外との交流と、普段の学校生活ではできない体験を提供することを目的としている。異なる内容で過去約10年間行われ、愛媛大学森林資源学コースの3回生によって計画実施される。今回は、盲学校の生徒の参加者7人のうち2人が初参加であった。当日の介助役として1人の生徒につき大学生1人についてもらったが、この大学生すべてが視覚障害者の介助は初体験であった。イベントの内容は午前中に竹パン作りと燻製つくりで、午後は樹木の識別と紹介を森で行った。イベント終了後、盲学校生徒7名と、一緒に参加した保護者、介助役の大学生7名にインタビューをした。このイベントによって盲学校の生徒と大学生が燻製や竹パン、樹木への知識や興味がイベント参加前とどう変わったのか、また大学生の盲学校の生徒への印象はどう変わるのかを検証した。
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