日本顎関節学会雑誌

骨変形のない非復位性顎関節円板転位症例に対する各種初期治療の比較

ITT解析を用いての予備的検討

湯浅秀道, 栗田賢一, 小木信美, 牧泉, 外山正彦, 伊藤裕, 河合幹, 有地榮一郎

1997 年 9 巻 2 号 p. 343-355
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.343

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顎関節症の中で骨変形のない非復位性顎関節円板転位症例に対する治療として, 各種保存的治療を比較検討した報告はほとんでない。そこで効果的な初期治療方法を求めるという観点に立ち, 4種の治療法 (消炎鎮痛剤投与, 消炎鎮痛剤投与+開口練習, 関節腔内洗浄, 関節腔内洗浄+ステロイド注入) のうち, どの治療法が初期治療として開始後3か月以内で最も有効であるかを比較検討した。
対象・方法: MR画像にて骨変形がなく, 非復位性顎関節円板転位と診断された患者の内, 当治療班で設定している顎関節機能障害度分類で中等度および重度の顎関節症状を片側性に有するものを対象とし, 上記の4群に無作為割付けを行った。解析対象は「消炎鎮痛剤投与」: 25例, 「消炎鎮痛剤投与+開口練習」: 23例, 「関節腔内洗浄」: 28例, 「関節腔内洗浄+ステロイド注入」: 23例であった。
結果: 4群の改善率は, 「消炎鎮痛剤投与」: 40.0%, 「消炎鎮痛剤投与+開口練習」: 43.5%, 「関節腔内洗浄」: 35.7%, 「関節腔内洗浄+ステロイド注入」: 30.4%であった。
結論: 初期治療として4群の各種治療法に統計学的有意差は認めなかった。しかし, 「消炎鎮痛剤投与+開口練習」が最も高い改善率を示した事より, 今後は骨変形のない非復位性顎関節円板転位に対する各種初期治療法の比較には, 本法を基準として検討する必要性が示唆された。

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アンケートによる下顎骨骨折患者の顎関節症状の検討

窪田善之, 高塚茂行, 田中彰, 成之坊昌功, 中川清昌, 山本悦秀

1997 年 9 巻 2 号 p. 356-365
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.356

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外傷は顎関節症発症原因のひとつとされており, 特に下顎骨骨折に関しては骨折部位によって様々な顎関節症状の発生が指摘されている。そこで今回われわれは, 下顎骨骨折患者を対象に関節突起部の骨折の有無と関節症状の発生について検討を行った。対象症例は1989年1月から1996年3月までの間に金沢大学医学部歯科口腔外科を受診した患者のうち, 下顎骨骨折症例126症例について臨床統計学的検討を行い, そのうち55症例についてはアンケートによる予後調査を行った。その結果, 下顎骨骨折126症例のうち関節突起骨折は46症例 (36.5%) であり, 関節突起骨折群は骨体部骨折群に比べ女性症例の割合が高く, 平均年齢が高かった。骨折の受傷原因については従来, 多くの報告で交通外傷が最多原因としてあげられており本例でも, 骨体部骨折群は交通外傷が最多であったが, 関節突起骨折群では転倒, 転落が最多原因であった。またアンケートによる予後調査では, 開口量に関しては非常に良好な経過であることが分かった。一方, 疼痛については関節突起骨折群で33%, 骨体部骨折群で24%, 関節雑音に関しては関節突起骨折群で27%, 骨体部骨折群で59%, と高い割合で症状を自覚していることが分かった。予後スコアによる評価では関節突起骨折群のほうが, 若干予後は不良であったが, 関節雑音に関しては逆に骨体部骨折群に高い割合で認められた。

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咀嚼筋における筋・筋膜痛 (Myofascial pain) 患者の臨床的検討

鹿嶋光司, 迫田隅男, 芝良祐

1997 年 9 巻 2 号 p. 366-374
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.366

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咀嚼筋の筋・筋膜痛は咀嚼筋に生じる疼痛性の慢性疾患であり, 手指による触診で痛みが誘発されることでその存在が確認される。近年の疫学あるいは実験研究より, その発症には顎関節や咀嚼筋領域以外の他の因子が強く関与していると考えられている。さらに筋・筋膜痛は, 線維筋肉痛や牽引性頭痛と病態が極めて類似していることより, それらとの関連性や共通性も議論されている。本邦の咀嚼筋障害 (顎関節症1型) の中にも, 筋・筋膜痛の範疇に該当し, 全身的あるいは他領域の疾患との関連が考えられる者が多数存在すると思われる。今回われわれは, 咀嚼筋障害 (顎関節症I型) と全身との関わりを検索する基礎研究の資料とするべく, 咀嚼筋の筋・筋膜痛患者の様態を調査した。結果は以下のごとくであった。
1) 顎関節症と診断された193名の中で, 筋・筋膜痛患者は男性16名, 女性33名の計49名であった。年齢は, 16歳から75歳まで分布しており, 平均年齢は41.8歳であった。
2) 各種随伴症状の主なものとしては, 頭痛 (53.1%), 肩こり・頸部痛 (71.4%), 腰痛 (42.9%), 睡眠不足 (45.0%), 腹部症状 (65.3%), 耳症状 (36.8%), 排尿の異常 (4.1%) などであった。
3) 筋・筋膜痛患者の65.3%に, 片側咀嚼, 歯ぎしり, くいしばりなどの異常習癖が認められ, 53.1%に生活に影響を与えるライフイベントが存在した。
4) Y-G心理テストでは, 筋・筋膜痛患者の34.7%に, 抑うつ, 回帰性傾向, 劣等感, 神経質などの異常が認められた。
5) 治療法では, 主にスタビリゼーション型スプリントが使用されていた。治療効果は, 治癒9例 (18.4%), 軽快18例 (36.7%), 不変13例 (26.5%), 転医2例 (4.1%) および脱落7例 (14.3%) であった。

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顎関節における“Stuck Disc”の臨床所見およびMRIの検討

熊谷正浩, 千葉雅俊, 桜田素雪, 幸地省子, 越後成志

1997 年 9 巻 2 号 p. 375-386
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.375

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本研究は顎関節における“stuck disc (以下SD)”の出現頻度, 臨床所見およびMRI所見を明らかにすることを目的とした。臨床所見として, 開口障害の期間, 関節痛, 関節音, および開口量について検討した。また, MRI所見として, 関節円板の位置, 関節円板の復位, 関節円板形態, 関節円板の転位程度, 下顎頭の骨形態, 下顎頭の滑走程度を検討した。顎関節症患者410例525関節を対象として分析したところ, 525関節の内, 138関節 (26.3%) がSDだった。年代別出現頻度で, SDは10歳代に多く, 60歳代以上に少なかった。臨床所見では, 関節音 (p<0.01) および開口量 (p<0.0001) に有意差が認められた。関節痛の有無とSDの出現頻度の間には関連は認められなかった。MR画像所見では, 関節円板の復位 (p<0.001), 関節円板形態 (p<0.001), および下顎頭の滑走程度 (p<0.0001) で有意差が認められた。下顎頭の形態と, SDの間には関連は認められなかった。

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若年発症顎関節症におけるMRI所見と臨床症状との比較

妹尾弘子, 松田秀司, 金月章, 吉村安郎

1997 年 9 巻 2 号 p. 387-396
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.387

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平成4年6月より平成7年12月までに当科を受診し, MRを撮像し得た18歳以下の若年発症顎関節症患者について, MRI所見を中心に臨床所見と比較し, その病態について検討を行った。
性別では, 男性12例, 女性28例, 男女比3:7と女性に多くみられた。平均年齢は15.5歳で, 年齢別では14歳-17歳が32例 (80%) と多かった。
MRIにて関節円板の前方転位が確認された症例は33例で, うち片側性の非復位性前方転位症例は8例, 復位性前方転位症例は13例であった。両側性に関節円板の非復位性あるいは復位性前方転位が確認された症例は12例であった。また, 閉口時, 関節円板前方転位は認めないが, 開口時, 関節円板の後方への逸脱をきたしている症例が4例認められた。関節円板前方転位の程度は, 非復位性において, 若年者ですでに重度の転位へと移行していることが示唆された。また, 非復位性では, GE法にて撮像し得た15関節中14関節 (93%) と, 高い割合でjoint effusion像を認めた。

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質問表を用いた咬合処置の有効性に関する顎関節内障患者の遠隔予後調査

水口一, 矢谷博文, 山下敦, 窪木拓男, 松香芳三

1997 年 9 巻 2 号 p. 397-409
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.397

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1985年4月から1995年5月までの10年間に顎関節症状を主訴に当科を受診し, 治療が終了してから1年以上が経過した患者のうち, 日本顎関節学会の顎関節症分類の顎関節内障に該当する266名に治療効果, 治療後の症状, 治療後の日常生活障害度に関する質問表を送付し, 遠隔予後調査を行った。この際, 下顎位を改変する目的で咬合調整, 咬合再構成を受けた群と咬合処置を全く受けていない非咬合処置群を比較し, 咬合処置の有効性について検討した。
質問表は, 転居, 死亡などにより郵送できなかった39名を除き177名 (回収率80.0%) から質問表を回収することができた。その結果, 復位性関節円板前方転位群, 非復位性関節円板能方転位群のいずれにおいても, 患者の治療に対する評価, 治療後の症状の変化, 調査時の痛みおよび開口量は, 本遠隔調査時において概ね症状が軽減・安定傾向にあることを示していた。しかし, 咬合処置群と非咬合処置群を比較した場合, その症状の軽減効果は, 復位性関節円板前方転位群において認められた患者の治療に対する好意的な評価ならびに非復位性関節円板前方転位群において認められた遠隔調査時における開口量の差以外明らかにすることはできなかった。すなわち, 患者の立場から治療効果を評価とすると, 顎関節症に対し大幅な下顎位の改変につながるような咬合治療が必要ない場合が少なからずあることが示唆された。しかし, 本研究デザインは, 咬合処置群と非咬合処置群の均質性を保証するものではないことから, この問題に明らかな結論を導くためには, よく考えられた実験的臨床疫学研究が不可欠であると考えられた。

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矯正科外来患者集団の顎顔面形態と顎関節症の関連性の調査

橋本一郎, 三木善樹, 日浦賢治, 天真覚, 山本照子

1997 年 9 巻 2 号 p. 410-420
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.410

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本研究は, 垂直あるいは水平的な上下顎間関係が顎関節症に与える影響を検討することを目的として, 1993年7月から1996年7月までの間に徳島大学歯学部附属病院矯正科を受診した不正咬合患者811名の垂直あるいは水平的な上下顎問関係の違いにより顎関節症発現状況を調査し以下の結果を得た。
1. 顎関節症発現率は男性10.9%, 女性18.2%と女性に多くみられた。
2. 初発症状別頻度では, 単独症状の占める割合が79.7%で, その中でも雑音が77.3%と高かった。また複数症状が認められた症例では雑音と疼痛が14.8%と高い発現率を示した。
3. Overjetが0mm未満でoverbiteが0mm以上5mm未満の群では顎関節症発現率は有意に低かった。
4. Skeletal 1のaverage angle caseの顎関節症発現率20.7%に比較し, Skeletal 1及びSkeletal 3のlow angle caseの顎関節症発現率は10.1%, 5.0%と有意に低かった。
5. 臼歯部crossbiteの有無による顎関節症発現率には有意差は認められなかった。

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日本人顎関節症患者のX線断層撮影による下顎頭の前頭面形態の分析

上村修三郎, 前田直樹, 細木秀彦, 久保典子, 竹内久裕, 杉崎正志

1997 年 9 巻 2 号 p. 421-432
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.421

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顎関節症患者208名の下顎頭の前頭面形態を選択的断層X線写真を用いて分類した。観察者7名がYaleの分類にしたがって評価した女性の下顎頭前頭面形態の分布は乾燥標本の分布と差がなかった。下顎頭頭頂の内外側的位置, 下顎頭内外側径 (下顎頭長軸) の垂直角および下顎頭の外形 (Yaleの分類型) を組み合わせたTAO分類を考案し形態分類を進めた結果, 下顎頭前頭面観では, 頭頂が中央あるいは内側3分の1にあり, 外形は緩やかな弧を描くものが多く, 内側極が外側極とほぼ同じ高さないしそれより高い位置にあるものが一般的な形態であることがわかった。この分類は左右下顎頭の非対称性を表現するにも有用であり, 下顎運動分析などとの対比において, 形態と機能の関係を解明するのに有用と考えられる。

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急性化膿性顎関節炎の1例

高山賢一, 川上哲司, 都築正史, 藤田宏人, 大河内則昌, 馬場雅渡, 杉村正仁

1997 年 9 巻 2 号 p. 433-438
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.433

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抗生物質が普及した近年において, 顎関節部の化膿性炎症は比較的まれであるとされている。今回われわれは慢性関節リウマチを有する患者に急性化膿性顎関節炎を併発した1症例を経験したので報告する。
患者は, 85歳の女性で1992年9月10日左側顎関節部の腫脹および疼痛を主訴に来院した。
患者は, 慢性関節リウマチのためステロイドの肘関節内局注, 静注および内服投与を受けていた。初診時, 全身倦怠感, 発熱を認め, 左側顎関節部に限局性の腫脹, 自発痛および圧痛を認めた。また, 最大開口度は15mmと開口障害を認め, 下顎咬合時の片側偏位を認めた。
X線所見では, 全歯牙で慢性辺縁性歯周炎の状態であり, 特に〓部では歯槽骨の吸収が著明であった。下顎頭は前下方に偏位し後部関節腔隙の拡大を認めた。骨シンチグラムでは左側顎関節部に異常集積像を認めた。また, 一般臨床検査所見では, 白血球数の増加, 血沈値の亢進, CRP値の増加を認めた。
初診時顎関節穿刺にて, 黄褐色で粘稠な膿汁を吸引し, 細菌培養検査にて嫌気性菌が検出された。
以後抗生物質の全身投与, 関節腔内洗浄および早期の開口訓練を施行し, 顎機能は回復し良好な結果を得た。

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顎関節内障患者における下顎頭位と関節円板前方転位および円板形態との関連性

軸位補正矢状断層X線写真とMR画像を用いた比較検討

杉山拓紀, 小澤奏, 末井良和, 田口明, 谷本啓二, 丹根一夫

1997 年 9 巻 2 号 p. 439-449
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.439

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磁気共鳴 (MR) 画像検査と軸位補正矢状断層X線写真より顎関節内障と診断された患者の中から, 関節円板側方転位および変形性顎関節症を有する者を除外した32名, 50関節について, 下顎頭位と関節円板前方転位および円板形態との関連性について検討を行った。対象とした関節をMR画像所見に基づいて復位を伴う円板前方転位群 (17関節), 復位を伴わない円板前方転位群 (13関節) および, 円板転位の認められない群 (20関節) の3群に分類するとともに, 各群の円板形態の評価を行った。次いで, 軸位補正矢状断層X線写真上で前方部と後方部の関節隙を計測し, それぞれの距離ならびに前方関節隙と後方関節隙の比 (A/P比) に基づいて下顎頭位を評価した。
復位を伴う円板前方転位群では, 47%の関節において円板の変形が認められた。また, A/P比は1.24であり, 円板転位の認められない群に対して有意に大きかった。一方, 復位を伴わない円板前方転位群では, すべての関節に何らかの円板変形が見られた。また, A/P比は1.12であり, 円板転位の認められない群および復位を伴う円板前方転位群に対して有意な差が認められなかった。また, 円板転位の認められない群では, 円板の形態変化は5.0%に認められ, A/P比は1.07であった。
以上の結果より, 復位を伴う円板前方転位を有する顎関節における下顎頭位は, 後方位を呈し, 復位を伴わない円板前方転位を有する顎関節では, 円板変形が多く認められ, 下顎頭は中央に位置する傾向にあることが明らかになった。

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復位性円板前方転位による雑音に対する円板整位運動療法について

依田泰, 依田哲也, 坂本一郎, 阿部正人, 森田伸, 塚原宏泰, 小野富昭, 榎本昭一

1997 年 9 巻 2 号 p. 450-460
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.450

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円板整位下顎位を有する復位性円板前方転位による雑音と診断した117名 (男性27名, 女性90名, 平均年齢26.7歳) に円板整位運動療法を施行した結果, 55名 (男性12名, 女性43名) で関節雑音が消失した。有効率は47.0%であり, 有効症例の雑音消失期間は平均39.7±21.4日であった。
性別, 年齢, 各種臨床症状について円板整位運動療法の有効率を比較検討し, 以下の結果を得た。
年齢については, 10歳代から30歳代の有効率は51.5%, 40歳代から60歳代の有効率は26.3%であり, 有意に10歳代から30歳代の有効率が高かった。
クリック期間については, 3年未満のものの有効率は54.2%, 3年以上のものの有効率は29.4%であり, 有意に3年未満のものの有効率が高かった。雑音の発現時期については, 早期クリックの有効率は58.3%, 中期クリックの有効率は47.1%, 晩期クリックの有効率は33.3%であり, 早期クリックの有効率は晩期クリックに比べ有意に高かった。雑音の大きさについては, かすかな可触音の有効率は62.8%, 明らかな可触音の有効率は45.6%, 可触音の有効率は11.8%であり, かすかな可触音および明らかな可触音の有効率は, 可触音に比べ有意に高かった。
以上のことから, 円板整位運動療法は年齢が比較的若いもの, クリック期間が短期のもの, 雑音の発現時期が早期のもの, 雑音の大きさが可触音のものに奏功しやすいことが考えられた。

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健常部下顎頭即時再植 (Nam法変法) により対処した下顎頭骨軟骨腫の1症例

佐藤公治, 日比五郎, 米本和弘, 中村美保, 木造博貴, 山内隆之, 峰野泰久

1997 年 9 巻 2 号 p. 461-467
発行日: 1997/09/20
公開日: 2010/08/06

DOIhttps://doi.org/10.11246/gakukansetsu1989.9.461

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Nam法変法により対処した下顎頭骨軟骨腫の1例について報告した。
患者は24歳の女性で, 顔面の非対称と咬合不全を主訴に当科を受診した。現症として, 下顎の右側偏位と右側下顎臼歯部での交叉咬合が認められた。
術前のパノラマX線写真, CT検査で左側下顎頭前内側から突出する骨様構造物がみられた。
RI検査でも左下顎頭部に強陽性を呈した。
手術は左側顎下部皮膚切開をへて下顎枝に到達, 下顎枝後縁を下顎切痕から顎角部にかけて切断し, 下顎頭および腫瘍を一塊とし術野外に摘出した。摘出下顎頭は腫瘍を基部で切断し, 下顎頭形成後再植した。
術後の病理診断は, 骨軟骨腫であった。
4週間の顎間固定後, 開口練習を開始し, 6年後の現在, 再発なく経過良好である。

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