日本病院総合診療医学会雑誌
Online ISSN : 2758-7878
Print ISSN : 2185-8136
10 巻, 2 号
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原著
  • Yuichiro Haba, Toshio Naito, Hiroshi Isonuma
    2016 年 10 巻 2 号 p. 1-9
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    Introduction: Peripheral blood eosinophilia is observed in various diseases or conditions. However, information about eosinophilia in patients visiting a general hospital is limited. We investigated various angles with respect to cases involving eosinophilia. Methods: We retrospectively evaluated the patients with an eosinophil count ≥ 500/uL in their peripheral blood who visited our department during 6 years. Inquiry contents included age, sex, eosinophil count, leukocyte count, and the names of diseases presumed to be occasional. Result: A total of 1,044 cases were enrolled ; the median eosinophil and leukocyte counts were 673/uL (range: 502-18,860/uL) and 7,100/uL (range: 2,600-50,700/uL), respectively. The suspected causes of eosinophilia were infection in 308 (29.5%) , atopy/allergic disorder in 253 (24.2%), hypereosinophilia-associated disease (HEAD) in 33 (3.2%), neoplasm in 32 (3.1 %), autoimmune/autoinflammatory disease in 28 (2.7%), and others in 47 (4.5%) cases; the causes remained unknown in 343 cases (32.8%). The most frequent single cause was common cold (n = 110), followed by atopy (n = 80) , and human immunodeficiency virus (HIV) /acquired immunodeficiency syndrome (AIDS) (n = 65), whereas few cases were affected by parasitic infection (n = 3) . Discussion: Parasites are less, and atopy allergic diseases are more frequent causes, of eosinophilia in Japan, an industrialized nation, while non-allergic diseases caused many cases in this study. Our findings may supplement the traditional differential diagnosis of eosinophilia. Conclusion: Clinicians should consider not only atopy allergic disorders but non-allergic disorders such as infections or malignancies when confronted with eosinophilia of unknown origin.
  • 長澤 佳郎, 堀端 謙, 武岡 宏明, 鯵坂 和彦, 鍋島 茂樹
    2016 年 10 巻 2 号 p. 10-15
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    めまいを主訴に救急外来を受診する患者は多い。 臨床上中枢性めまい症と末梢性めまい症の鑑別に難渋する場合があり,診察する医師の技量や経験,緊急画像検査の有無などの医療資源に左右されることがある。 そのため,著者らは専門性の高い身体診察や,特別な画像検査を用いずに,患者背景やバイタルサインなどの客観的因子のみを用いて診断予測を行うルールの開発を試みた。 2011 年 4 月 1 日から 2015 年 3 月 31 日までに,当院を受診した急性のめまい症患者 241 例について,後方視的に患者の客観的因子を収集して統計学的に検討した。 その結果糖尿病あり,高血圧症あり,収縮期血圧が 166 mmHg 以上,性別が男,頭痛・後頚部痛あり,めまいの性状が非回転性の 6 項目が中枢性めまい症群に有意に多く,これらの変数を用いた診断予測ルールを開発した。 このルールは感度が高く,除外診断の性能に優れており,迅速に中枢性めまい症の鑑別を確率的に予測することが可能である。
  • 金﨑 浩之, 内藤 俊夫, 小林 弘幸
    2016 年 10 巻 2 号 p. 16-20
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    院内感染は医療訴訟の中でも重要な位置を占めている。 そこで,院内感染に関する過去 20 年間(平成 6 年一平成 25 年)の裁判例を検索し,39 事例を得たのでこれを解析した。 患者側勝訴 22 件( 56 % )で医療機関側勝訴 17 件( 44 % ) であった。 原因菌は 30 件( 77 % )がメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(Methicillin-resistant Staphylococcus aureus : MRSA)に関連するもので,診療科別では外科系が 32 件( 80 % )であった。 裁判所が院内感染防止対策を怠ったことで医療機関の責任を肯定したものはほとんどなかったが,早期の診断・治療を適切に行わなかったことで責任を認めたものは 26 事例中 17 件( 65 % )に及んだ。 この数値は過去 20 年間変わっていない。 患者側は院内で感染症を併発した場合,すべて院内感染と考え医療機関に責任をもとめるため,院内感染の紛争リスクは相当高いと思われる。 常在菌化したMRSA感染の場合,院内感染かどうか分子疫学的解析も必要であり,担当主治医が感染症の専門医ではないことも理解を得るべきである。
  • 梶谷 篤, 岩井 完, 内藤 俊夫, 小林 弘幸
    2016 年 10 巻 2 号 p. 21-28
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    内視鏡的逆行性膵胆管造影(endosc叩ic retrograde cholangiopancreatography : ERCP ) およびこれに関連する手技・偶発症等が主要な争点として主張された裁判例 14 件につき判決内容を検証した。 急性膵炎が発症した事例 9 件のうち,膵炎発症自体や予防措置に関する医師の過失が主な争点となった事例では,5 件全件で過失が否定された。 膵炎発症後の対応における過失が主な争点となった事例では,5 件中 4 件で過失が認定された。ERCP実施にかかる訴訟事例では,膵炎発症後の対応が争点となった場合,過失が認定されるケースが多く,医療側としては,術後の経過措置,対応に十分に注意し,紛争に備え,記録を詳細にとり証拠化しておくことが望ましい。 説明義務が争点となった事例では, 6 件中 5 件で説明義務違反が否定された。 ERCP実施に伴うインフォームド・コンセントでの説明内容としては,基本的には偶発症発症及び重症化の可能性があることを説明すれば足りるが,偶発症が発症しやすい特段の事情がある場合には,当該事情まで説明することが必要である。
  • 須﨑 真, 小原 俊彦, 若栗 大朗, 桐木 園子, 小野寺 直子, 兵働 英也, 荒木 尚, 宮内 雅人, 川井 真, 横田 裕行, 安武 ...
    2016 年 10 巻 2 号 p. 29-34
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    【背景】日本医科大学付属病院総合診療センターは,外傷を含む 1・2 次救急患者や診療科の特定できない初診患者の診療を主に行っており,2010 年度から初期臨床研修医による救急・総合診療研修が必修化された。【目的】研修医教育の取り組みに関するアンケート調査をもとに臨床教育の問題点,課題について検討した。 【方法】2011 年 4 月から 2014 年 3 月にかけて,当センターをローテイトした1年次初期臨床研修医を対象に研修・教育に関するアンケート調査を行った。 【結果・考察】研修内容・教育の総合評価では,満足度は 5 点満点中平均 4.2 士 0.8 点であり,研修前後における救急・総合診療に対する関心度は,研修前 3.7 士 0.8 点から研修後 4.1 士 0.5 点と有意に増加した(p < 0.01 )。短期間に幅広い疾患を経験できたことや充実した指導体制が高評価の主因と考えられた。研修医の質を高め,診療レベルの向上を図るために,引き続き効果的な教育方法を導入し,客観的な教育評価を継続する必要がある。
症例報告
  • 大重 和樹, 岩室 雅也, 花山 宜久, 長谷川 功, 横田 智紗子, 萩谷 英大, 安藤 明美, 松本 裕子, 黒田 新士, 大塚 文男
    2016 年 10 巻 2 号 p. 35-40
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    後腹膜線維症は通常自己免疫学的機序で発症するが,種々の疾患に続発する形で発症するケースもある。 原発不明癌に続発した後腹膜線維症を報告する。 症例は頻尿を主訴に近医で加療されていた 60 歳代の男性。 両側尿管狭窄による腎後性腎機能障害に対して腎瘻が造設され,後腹膜線維症の疑いで当院に紹介された。 血清腫瘍マーカーが高値であり( CA19 - 9 653.1 U/mL, SPan-1 456.4 U/mL) ,悪性腫瘍に続発する後腹膜線維症を疑ったが,画像検査および腹腔鏡下腹膜生検で悪性腫瘍の所見が得られなかった。特発性後腹膜線維症としてステロイド,タモキシフェンによる加療を行うも無効であった。診断 7 か月後にS状結腸穿孔を来たし,切除断端近傍の組織所見から上皮性悪性腫瘍の病理診断を得た。原発不明癌として化学療法を行い,腫瘍マーカーの低下および尿管狭窄の改善を一時的に認めたが,最終的に死亡した。 後腹膜線維症の診療では常に悪性腫瘍の潜在に注意すべきである。
  • 岩室 雅也, 大田 剛由, 岡田 裕之, 山岡 英功, 柏原 尚子, 大重 和樹, 長谷川 功, 小比賀 美香子, 花山 宜久, 大塚 文男
    2016 年 10 巻 2 号 p. 41-45
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    症例は発熱とコーヒー残渣様嘔吐を呈した 75 歳女性。 糖尿病,腎後性腎不全,腎盂腎炎および菌血症,肺血栓塞栓症,深部静脈血栓症などの多数の基礎疾患を有していた。 上部消化管内視鏡検査では下部食道に全周性の潰瘍を認めたほか,十二指腸にも広範な潰瘍がみられ,急性食道粘膜病変および十二指腸潰瘍と診断した。絶食とし酸分泌抑制薬と胃粘膜保護薬を投与するとともに基礎疾患の治療を行ったところ,食道および十二指腸の潰瘍は急速に改善した。
  • 上山 貴嗣, 武田 倫子, 立石 悠基, 志水 元洋, 居原 毅, 柿本 聖樹, 小川 栄一, 村田 昌之, 平橋 美奈子, 小田 義直, ...
    2016 年 10 巻 2 号 p. 46-50
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    症例は 40 歳代後半の女性。 小児期にシスチン尿症による尿路結石症を合併し,砕石術・除石術を複数回行われたが,結石は残存していた。 X - 15 年頃から尿路感染症を繰り返し,X - 1年から微熱が持続するようになった。 X 年 2 月に尿管ステントを留置されたが,以後も発熱,炎症反応上昇は持続しており,食思不振と下痢も出現した。X 年 4 月に当科入院され,腹部CTで左腎下極の結石と腎盂の拡張,debrisの貯留が認められ,尿路感染症と診断され,抗菌薬投与と腎盂ドレナージが行われた。 下痢の持続を認め,病因として全身性アミロイドーシスが疑われ,消化管粘膜の生検により,慢性の複雑性尿路感染症に続発したAAアミロイドーシスと診断された。 尿路感染症に対する治療が困難な状況であり,腎摘出術が検討されたが,尿路感染,炎症反応,下痢のいずれもコントロール不良であり,手術困難と考えられ,経過をみる方針となった。
短報
  • 曽我 直樹, 奈良 典子, 長谷川 修
    2016 年 10 巻 2 号 p. 50-52
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
  • 林田 仁至, 長谷川 修, 奈良 典子
    2016 年 10 巻 2 号 p. 53-55
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    2014 年 4 月からの 1 年間に,大学附属病院総合診療科を初診した 1092 名のうち 120 名( 11 % ) が紹介状なしでの受診であった。 紹介状なしでの受診者のうち, 56 名( 46.7 % )がDiagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders (DSM )−Ⅳ診断の主病名を有した。 紹介状ありの 120 名では,その数は 23 名( 19.2 % )であり, 紹介状なし群で有意に多かった( p<0. 001 )。 紹介状なし群のDSM−Ⅳ診断の病名は,身体表現性障害 20 名( 16.7 % ),不安障害 14 名( 11.7 % ),気分障害 9 名( 7.5 % )などで,その内容は紹介状あり群と大きな差がなかった。原則として紹介状持参を必要とする施設の総合診療科を紹介状なしで受診する患者では,DSM-IV診断の主病名をもつ,精神科的病態の割合が高いことが示唆された。
  • 池田 秀平, 長谷川 修, 奈良 典子, 萩原 彰人
    2016 年 10 巻 2 号 p. 56-58
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    浮腫を主訴に複数の医療機関を受診したが,診断に苦慮して紹介された好酸球性血管性浮腫の若年女性 4 例を経験した。 いずれも10 ~ 20mgのプレドニゾロン投与により1週間程度で改善し,再発がみられず,予後良好であった。 日本・韓国では,主として再発のない非突発性血管性浮腫の形をとる。 好酸球増多を認める以外にCRPや血沈の上昇は軽度にとどまり,IgM は上昇しない,少量のステロイドが著効,単相性経過で再発しない,といった特徴をもつ。 浮腫は1週間程度で消失するが,好酸球増多の正常化には 2 週間程度を要する。若い女性で原因不明の局所性浮腫をみた場合,血算と白血球分画検査を行うことが診断のきっかけとなる。 診断後は,経過をみてもよいが,10 − 20mg/日プレドニゾロンの短期間投与が極めて有効である。 症状が長びく,ADLに影響するなどの場合は,禁忌がなければ,ステロイド薬導入を考えても良いであろう。
  • 太組 由貴, 長谷川 修
    2016 年 10 巻 2 号 p. 59-61
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    2011 年からの 4 年間の女性外来初診患者を対象として,大学病院である当院女性外来の意義について調査した。 患者は,17 歳から 83 歳までの 162 名で,40 歳代と 50 歳代が 6 割を占めた。 130 名( 80 % )が多岐にわたる愁訴を抱え,当外来受診前に内科( 35 % ),婦人科( 26 % ),精神科( 17 % )など,複数の医療機関を受診していた。 診療後は 63 名( 39 % )を他の診療科に診療依頼した。そのうち 43 名は精神科で,受診後 8 割以上が精神科医療を継続した。 時間をかけて診療した結果,初診後 25 %が当科継続通院を求めなかった。 1 回当たりの診療費は女性外来 315 点,総合診療科 553 点であった。 初診時の平均診療時間は女性外来 53 分,総合診療科 32 分であり,時間当たりの診療報酬は極めて低かった。 女性外来は,病院運営上は患者サービスの位置づけとなるが,こうした医療を提供することも大学病院の使命のひとつと考えられた。
総説
  • 相原 秀俊, 多胡 雅毅, 古川 尚子, 徳島 圭宜, 西山 雅則, 山下 秀一
    2016 年 10 巻 2 号 p. 62-66
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2024/01/21
    ジャーナル フリー
    目的:周辺地域,病院の規模,専門医の有無などの環境や条件によって役割が異なる病院総合診療医の,地域唯一の中核急性期病院における役割と必要とされる臨床技術を明らかにする。 方法:地域唯一の救急病院内科の入院および外来患者を,佐賀大学総合診療部でトレーニングされた病院総合診療医( 3 名)と,領域別内科医( 6 名)によって診療された 2 群に分類し,その診療実態を比較した。 結果:病院総合診療医入院群で在院日数が長く,高齢者や女性( p < 0.001 , p = 0. 003 ),並びに専門医不在の疾患を持つ割合が高かった (p < 0.001 )。 外来では,病院総合診療医外来群で診療時間外,救急外来,救急車(すべてp < 0.001 ) ,並びに心肺停止状態で受診した割合が有意に高かった(p = 0.014)。 結論:地域の病院総合診療医は,入院では高齢者で専門医不在の領域を広く診る診療能力,外来では心肺停止を含む救急の診療能力が求められる。
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