Background：Few previous studies have investigated the frequency of examinations for detecting cancer among outpatients with lifestyle-related diseases. Methods：Outpatients with lifestyle-related diseases (hypertension, diabetes mellitus, dyslipidemia, and hyperuricemia) who were admitted to the metabolism and endocrinology, cardiovascular, or general medicine departments of Juntendo University Hospital from January 1, 2011 to December 31, 2013 were included in this study. The frequency of examinations for detecting cancer was estimated for each 10-year age group, and the relation between various factors and the frequency of such examinations was then evaluated using the Cochran-Armitage trend test. Then, factors associated with the frequency of examinations for cancer were identified using multivariate logistic regression analysis. Results：27,719 outpatients (mean age, 63 years；male sex, 60％) were surveyed based on their electronic medical records. Of these, 78％ had diabetes, 64％ had hypertension, 55％ had dyslipidemia, and 17％ had hyperuricemia. The following examinations were performed to detect cancer：lung cancer；chest X-rays 54％ and computed tomography 11％：gastric cancer； contrast-enhanced upper gastrointestinal (GI) tract examinations 0.1％ and upper GI endoscopy 4％：colorectal cancer；fecal occult blood tests 7％ and colonoscopy 2％. Age and the number of lifestyle-related diseases were significantly associated with the frequency of examinations for cancer. Conclusion：Our results indicated that the frequency of examinations for cancer was low in the clinical setting and that it was significantly associated with age and the number of lifestylerelated diseases. Although the Japanese health insurance system limits the screening of outpatients, more careful assessment of eligible patients might be required.

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急性期病院内科に入院した高齢患者で，主観的包括的アセスメント（subjective global assessment：SGA）で 栄養不良と判断されてNSTが介入した患者を，無事に退院した患者＝退院群，在院死した患者＝在院死群の二群に分け，血清アルブミン値（Alb），末梢血総リンパ球数（TLC），総コレステロール値（T-Cho），ヘモグロビン濃度（Hb）を測定して，栄養評価ツール（controlling nutritional status：CONUT），CONUT変法，geriatric nutritional risk index を用いて比較検討した。対象患者は，2013 年 4 月から 4 年間，内科に入院して栄養不良と判断されてNSTが介入した退院群 202 名，在院死群 372 名のうち，疾患別分布でばらつきがある癌，心不全，尿路感染症，その他を除外した退院群 142 名，在院死群 262 名で，多変量解析（ロジスティック回帰分析）を行い，年齢，性別，疾患別を含めてオッズ比，P値を解析して，有意水準を 0.05 未満とした。3 法すべてにおいて，ロジスティック回帰分析でその有効性が示され，Alb，TLC，T-Cho，Hbの各 因子単独の比較も参考になることが示された。退院患者の人工的水分･栄養補給（AHN：artificial hydration and nutrition）移行率は栄養評価ツールCONUT正常では 38.5％だが，それ以外では，栄養レベル正常，軽度・中等度・高度栄養不良を問わずに 40～60％を占めた。

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We report two cases of vertebral osteomyelitis with ileus-like symptoms. One was a 68-yearold Caucasian man with a history of cholecystectomy, who presented with vomiting for a duration of 5 days．Initially diagnosed with postoperative adhesive ileus and bacteremia, intravenous (IV) cefmetazole was started. He left the hospital against medical advice but was later readmitted and finally diagnosed with vertebral osteomyelitis. The second patient was a 69-year-old Japanese man who presented with a history of vomiting for 4 days and lumbago for 10 days．Although initially suspected as a case of ileus, investigations led to a final diagnosis of vertebral osteomyelitis. Both cases showed no signs of colonic obstruction. There are few case reports of vertebral osteomyelitis with ileus-like symptoms. Here, we report two such cases and discuss the mechanisms of vertebral osteomyelitis, which causes ileuslike symptoms, with a literature review.

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42 歳男性。X-3 年に当科で皮膚筋炎と診断され，プレドニゾロン・免疫抑制薬の内服を開始された。X 年左下顎大臼歯痛を自覚し，歯科にて，消毒と歯垢除去による治療を受けた。約 2 時間後左顎下部の熱感・腫脹・仏痛が出現し，当科を受診した。発熱と炎症反応の上昇があり，頸部造影 CT 検査を施行したところ，口腔底蜂窩織炎と診断されたため，当科に緊急入院となった。抗菌薬スルバクタム / アンピシリン（SBT/ABPC）12g/ 日の経静脈的投与を開始すると同時に，気道閉塞のリスクを考慮してデキサメタゾン 1.65㎎/日を 2 日間経静脈的に投与した。その後，次第に発熱と炎症反応は改善し，下顎の腫脹は消退傾向にあったため，CVA/AMPCの内服へ切り替え，病日 14 日目に退院となった。口腔底蜂窩織炎は顎下部間伱の急性感染症で，主に齲歯から発生する。稀な疾患ではあるが気道閉塞により死亡に至る可能性があるため，歯科疾患を有する免疫抑制状態の患者においては口腔底蜂窩織炎に注意が必要である。

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症例は糞便中の混入物の精査希望で紹介受診された 80 歳男性。便中に「蚕の繭状の小さな白い塊」「吸盤状の物体」「球状の物体」が混入していることに気づき，混入物を持参され受診。内視鏡検査および造影CT検査では消化管に異常を認めなかった。電子顕微鏡観察およびエネルギー分散型X線分析を行ったところ，糞便中の混入物はそれぞれ紙片，トマトもしくは他の野菜・果実類の種子，胡麻と推定された。糞便中の混入物を訴える患者の診療にあたることは稀であるが，混入物の同定に至れば治療計画の立案に繋がるだけでなく，患者にとって安心感，満足感が得られる。

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症例 1 は 70 歳女性。A病院で右胸水と診断され当院に入院した。胸水穿刺で class Ⅴの細胞を検出し，血中 CA19-9 862 U/mL，CA125 3,623 U/mLと高値であった。腹部CTで子宮内膜の不整肥厚と右卵巣腫瘍を認め，子宮内膜癌の右卵巣転移を疑い精査・加療目的でB病院に転院した。B病院で，子宮体癌原発，付属器・腹膜播種・リンパ節遠隔転移 cT3aN1M1 Stage Ⅳと診断され化学療法を施行した。 症例 2 は 71 歳女性。呼吸困難を主訴に当院受診し，右胸水貯留を認め当院に入院した。胸水穿刺でclass Ⅴの細胞が検出され，血中CA19-9 909U/mL，CA125 3,572 U/mLと高値であった。腹部CTで長径 134 mm の右卵巣腫瘍を認め，精査・加療目的でC病院に転院した。C病院で，腹式単純子宮全摘術，両側付属器切除，大網部分切除を施行。最終診断は卵巣明細胞腺癌，pT2CNxM1 Stage Ⅳ B で，術後化学療法を施行した。 日常診療にあって，総合診療医が女性患者に大量の胸水を認めた場合は，Meigs症候群，pseudo-Meigs症候群以外に婦人科系癌の胸膜播種を考慮に入れる必要がある。

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高知県に所在する矯正施設において民間給食システムが導入され厳格な塩分制限と摂取カロリーの適正化が可能となった。 われわれは，被収容者に対して 1 日 6-8 gの塩分制限と適正なカロリー提供を全員に実施し，2 年間の医療経済効果につき後ろ向き研究を行った。その結果 (1)薬剤費は前年度より約 60％の削減が可能となった。 (2)大血管障害の発症が皆無となった。 (3)糖尿病患者においてインスリン治療を必要とする事例が食事療法開始 6ヵ月後にはゼロとなった。 (4)糖尿病患者において重症低血糖の発生が無くなった。 (5)降圧剤内服患者（104 名）では収縮期血圧が 31 mmHg，拡張期血圧が 19 mmHg低下し，24％（25 名）の事例では食事療法開始後 3 ヵ月以内に降圧剤が不要となった。降圧効果は 1 週間より 1 ヵ年以内に有害事象なく発現し，持続した。 少子高齢化による医療，介護費用の増大に対し，食事の塩分，カロリー制限は根本的な解決策となりうる可能性がある。

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精神科病院の病床数は 25 万床あるが，常勤医師数は一般病院と比較して著しく少ない。新規入院患者の 88 ％が 1 年未満で退院しているものの，1 年以上入院している患者も 20 万人おり，高齢化も進んでいるため身体合併症をもつ入院患者は増加している。新規入院患者はメタボリック症候群，長期入院患者は低体重を評価する必要がある。院内で診断と治療が求められる病態として便秘，心電図異常，内分泌障害，過量服薬などがある。転倒による裂傷，敗血症，肺炎は初療後，専門医療機関への転送判断が求められる。院内感染対策は患者側と施設側の要因により特殊である。インフルエンザ防止対策として利用しているフェーズ管理の例を提示する。喫煙歴のある統合失調症が長期入院したままCOPDと診断されずに低栄養状態に陥り肺炎で死亡する可能性があるため，多職種連携による栄養療法が必要である。精神科病院は，病院総合診療医が求められる大きな領域である。

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現在，矯正施設に占める 60 歳以上の高齢者は 1 万人に達し，その内後期高齢者は 1000 人を占めている。我々は高知県に所在する矯正施設に在籍する後期高齢被収容者 21 名につき触法行為の背景因子や社会医学的問題，社会復帰において地域包括ケアシステムへの円滑な移行のために必要とされる社会制度上の要件につき 検討した。その結果，社会的フレイルと認知症および自治体における医療，介護，福祉のネットワークの弱体化が後期高齢被収容者の発生要因になりうると考えられた。 矯正施設では介護保険の認定や介護福祉施設への紹介も進められており，住み慣れた地域への社会復帰を見据えた取り組みが進められている。

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現在矯正施設においては，職業，生活期リハビリテーションによる被収容者の社会復帰を目指しており，産業の各分野における人材の供給源となっている。一方少子高齢化，過疎化が急速に進行する我が国では未診断，未治療の高齢認知症患者や発達障害者が触法行為を反復し矯正施設に収容される事例が激増している。その社会的背景としては地域自治体の健診システムの破綻や老年病科，小児科専門医の不足，偏在が存在すると考えられる。被収容者のリハビリテーションを阻害する因子としては薬物中毒による高次脳機能障害や重度精神障害が主なものであった。矯正施設では職員の献身的な教育，指導により，地域包括ケアシステムの一翼を担いながら我国の市民社会の安定と産業振興に寄与している。

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平成 30 年度から始まる新専門医制度において総合診療が基本領域として確立された。一方，地域枠出身医師数が急速に増大する時期にあることより，へき地等の病院に勤務する総合診療医（病院総合診療医）の増加が期待されている。そこで本研究では病院総合診療医数の推移とその分布について厚生労働省の医師・歯科医師・薬剤師調査のデータに基づく動向分析をもとに検討した。その結果，内科系サブスペシャリティーを除いた「内科」あるいは「全科」を主たる診療科とする病院勤務医師数，およびその比率は一貫して減少していた。またその比率は人口の多い都道府県ほど低く，都市部の都道府県ほど相対的に病院総合診療医が少ない傾向が認められた。以上より医学の発達とともに専門分化が進み，病院総合診療医の比率が低下する傾向にあることが推測され，今後さらなる政策誘導によりこのトレンドを逆転させる努力が必要であると考えられた。

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医療，介護，リハビリテーションに必要なコストは増加の一途をたどり我が国の財政を圧迫している。訪問リハビリテーションや通所リハビリテーションの普及にもかかわらず要介護者の発生数は減少していない。著者らは都市機能にリハビリテーションシステムを組み込む事により，国民がリハビリ専門職の指導のもとに自主的な地域（生活期）リハビリテーションや介護予防に取り組める方法を提案した。 現存する大規模都市公園や中小の児童公園にリハビリテーション施設を設置し，住民の自宅近辺でのリハビリテーションを可能とするものである。 少子高齢化，過疎化が急激に進行する地方自治体では，医療，介護サービスや住民健診システムの維持が困難となってきており，リハビリテーションに必要な施設や人的資源が枯渇しつつある。地域包括ケアシステムの強化と地域（生活期）リハビリテーションシステムの変革を目指す取り組みとして，リハビリテーション公園の建設の実現が希求される。

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