地理空間
Online ISSN : 2433-4715
Print ISSN : 1882-9872
1 巻 , 2 号
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  • 田林 明, 淡野 寧彦, 横山 貴史, 𠮷田 国光
    2008 年 1 巻 2 号 p. 83-113
    発行日: 2008年
    公開日: 2018/04/12
    ジャーナル オープンアクセス
    日本における現代の観光活動は多様化しており,著名な名所・旧跡や大規模な観光施設などが注目されるばかりでなく,棚田の景観や里山,伝統的な町並み,農山村の景観や産物,食文化,生活様式などが観光資源化される傾向が強まっている。特に,グリーンツーリズムやエコツーリズムといった農村資源の活用,言い換えれば農村空間の商品化による観光活動が盛んになっている。この報告は,バブル経済崩壊後に停滞傾向がみられる既存の観光地が,農村空間の商品化によって発展する可能性を,栃木県那須地域で検討する。塩原温泉や那須高原など既存の観光地においては,それぞれハイキングコースの整備や体験農園,農産物直売所,地元の食材を提供するレストランの設置など,いわゆる農村空間の商品化による観光開発が近年では活発になっている。さらに,両観光地の中間に位置する広大な那須扇状地の農村景観や開拓の歴史,そして最近完了した農林水産省の田園空間博物館事業の成果などが観光資源化されることによって,個々の観光地が統合され,面的に広がる広域的・複合的な観光地域が形成され,それが那須地域全体の発展に結びつく可能性をもっている。
  • 淡野 明彦
    2008 年 1 巻 2 号 p. 114-127
    発行日: 2008年
    公開日: 2018/04/12
    ジャーナル オープンアクセス
     ユネスコは1978 年から世界的な価値をもつ文化財や自然を保護するために世界遺産への登録を開始した。世界遺産登録の目的の一つに,文化的観光を促進することがある。多数の人々が世界遺産を見ることにより,世界遺産の価値とその保護の重要性を認識することは重要である。多くの世界遺産においては観光客が急激に増加しており,管理上の大きな問題となっている。旅行会社によって「世界遺産」をセールスポイントとしたツアーが商品化されているが,人々が世界遺産のもつ価値をじっくりと理解する時間的余裕はない。観光のもつ意義を実現できる適切な方策の構築が重要である。一方,日本では観光振興のための体制整備が急速に進んでいる。また,学問としての観光の研究を確立させ,発展することが目指されている。「世界遺産と観光」という具体的な課題に対して,地理学が果たすべき役割が明らかにされなければならない。観光政策審議会が示した観光の意義に関する文章をキーセンテンスとして,世界遺産との関連でどのように研究が具体化されるかを考察し,さらに地理学がかかわるテーマを試論的に提示した。
  • 根田 克彦
    2008 年 1 巻 2 号 p. 128-141
    発行日: 2008年
    公開日: 2018/04/12
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は,近年の日本における小売業に関する地理学的研究を流通地理学的研究と都市・農村地理学的研究とに区分し,後者の中で都市地理学的に小売業を扱う研究の動向を概観し,その課題を指摘することを目的とする。この分野では1990年代後半以降にまちづくりの視点を導入した研究が増加したが,都市内小売業の空間構造研究の解明を主目的とする研究は等閑視された。まちづくりと小売業との関係を明瞭にして,新たな枠組で従来の地理学の成果を発展させる必要がある。その例として,小売業というより小売店とそれに関連する都市施設を含めて,新たな視点から小売店を分析する枠組を示すことが考えられる。また,都市地理学的な研究では一部の都市圏・都市のみが対象であり,日本全体の流通構造との関係が不明瞭であった。この点に関しては,流通地理学と都市地理学的小売業の研究の双方からのアプローチが必要であろう。
  • 深瀬 浩三
    2008 年 1 巻 2 号 p. 142-159
    発行日: 2008年
    公開日: 2018/04/12
    ジャーナル オープンアクセス
     本論文は,煎茶の茶産地として発展した静岡県川根地域を対象に,川根茶の生産と流通を考察し,地域ぐるみの取組みによる山間地の高級茶生産の継続的発展を明らかにした。川根地域の茶業は,わが国の他の茶産地と同様に,明治期から海外への茶の輸出拡大にともなって発展した。1964 年には茶業界で初の全国農業祭天皇杯を受賞したことをきっかけに,全国に高級茶「川根茶」の名を馳せることになった。その後も茶生産者が,茶品評会で数々の優等賞を受賞することにより,高級茶産地としての知名度を誇示し続けてきた。また,川根茶が茶市場に出回りにくいことや,消費者への通信販売を中心とした販売活動によって希少価値が生み出されている。1970 年代以降,伝統的技術を維持する一方で,労働力不足や高齢化,施設投資の軽減を図るために,行政の補助事業を活用した共同製茶工場や農協の再製茶工場の大型化による産地再編が行われてきた。また,行政は今まで生産部門を支援してきたが,川根茶自体の知名度の向上を図るために,地域ぐるみで産地ブランド化にも力をいれている。経営体にとって,労働力(後継者)の確保は大きな課題となり,これは今後の産地の存続に大きく関わる問題である。
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