コロナ禍は社会心理に強い影響を与えている。社会心理学は元来こうした「状況の力」が人間の心理とその表出としての行動に及ぼす影響を解明することを旨とする学問であり、コロナ禍を人為的な操作によらない状況要因と捉えて、その影響を観察する研究が進行している。2020年1月末からの時系列変化を追う研究では、まだ国内にウイルスがほとんど入り込んでいない（と知らされていた）時期から、コロナ感染は恐ろしさと未知性の両面ともに強い脅威事象だと捉えられており、その様相には1年半が経過した2021年7月末に至るまでほぼ変化がないことが示されている。国際比較研究では、感染について内在的公正推論を行う程度が日本において他国よりも高いことが示されている。知見の一般化には未だしだが、今後もできる限り正確なスナップショットを記録し、広く発信する努力を続けたい。

　自分や家族が感染する不安感は、感染者の増大局面に高まり、政府の対応に対する評価は増大局面で低下した（NHK政治意識月例調査）。2回目の緊急事態宣言下の2021年2月に実施した日本版総合的社会調査によると、感染不安は、女性、高齢者、製造業と不動産業従事者、慢性疾患のある人、経済的不安を抱える人、感染リスクを強く感じている層で強かった。感染する可能性が高いと考えていたのは、50歳以下、慢性疾患のある人、正規雇用者、医療・福祉サービス従事者であった。政策への評価は従事する業種や支持政党により異なり、経済不安をもつ層で低い。感染するのは本人の責任という考え方は、他人に向けられるが、それ以上に自分に対して厳しい。経済活動より感染拡大防止を優先すべきが68％、プライバシーより行動追跡を重視する意見がやや多く38％、国境封鎖は72％、移動制限は75％が重要であると考えていた。国会議員への信頼感は低下し、2000年以降で最も低い。

　コロナ禍の中で人文社会科学の担い手たちの発言が目立った。歴史学も例外ではない。たしかに、歴史学研究者が他の時代の感染症を紹介したり、現在と比較することも有意義である。だが、本来、このような全般的危機の状況においては、何が起こったかよりも、何が隠蔽されたのか、何が強調されなかったのか、という方が重要だと思う。新型コロナウイルスによる感染爆発以降、新聞では感染者と死者が毎日記されるようになったが、では、それ以前から、コロナよりも多い自殺者や孤立死の人数はどれほど意識されてきただろうか。以前からあった構造的暴力との関連を無視しては、今回のパンデミックの位置づけを掴み損なってしまうと考える。

　新型コロナウイルス・パンデミック下で再燃した「ブラック・ライヴズ・マター（BLM）」運動は、アメリカのみならず、世界各地に拡大した。その主体である若者たちは、制度的レイシズムの根源を歴史に認め、歴史的人物の彫像や記念碑を「攻撃」し、その検証を求めた。本論考では、その最早期の事例として、ロックダウン中のイギリスで起こったコルストン像の引き倒しをとりあげ、そのタイミングを新型コロナ感染第一波と関連させて再考する。そこには、引き倒しの2日前に出された法令への「配慮」とともに、感染者数、死亡者数がエスニシティ別に公表された「コロナ禍の日常」があり、それが「イギリスの過去」を浮上させる方向へと作用していた。奇しくも日本では、引き倒しの同日、レイシズムへの無理解・無自覚を露呈する出来事が起こっていたが、それを厳しく指摘したのは歴史学者たちであった。

　ジェンダーに基づく暴力は、社会にまん延し、本当にたくさんの女性の人生を狂わせている。コロナ禍において、このジェンダー暴力の悪化が「影のパンデミック」として懸念され、各国が対策を行った。日本でも深刻化が懸念されたが、新しい相談窓口や給付金を求める相談によって、これまで相談したことのなかった被害者がアクセスし、深刻化とともに、被害の顕在化が起きた。また、デジタル化の進行により、デジタル・デバイスを通じたDVや性被害も新たな問題となっている。

　新型コロナウイルス感染症の流行で「医療崩壊」が危惧される事態の下で、医療措置を受けることができないで死に至る例が多数生じた。「自宅療養」や介護施設で医療が受けられずに死亡する例、人工呼吸器の使用の辞退を余儀なくされる例などである。受けることができれば助かるはずのいのちだが、それができない。「見捨てられる」ように死亡するという例であり、新型コロナウイルス感染症によって生じた悲しみや恐怖のなかで特徴的なものであった。これに対する応答の一つは、これを「トリアージ」の一つとして捉え、その手順を提言として示すことで困難に向き合おうとすることだった。しかし、これに対しては、障害者や難病患者などから厳しい批判が寄せられた。助けるいのちと見捨てるいのちを選別する基準があるとする前提は合意を得られない。このような事態を避けることにこそ最善をつくすべきである。

　今回のコロナ禍は、日本社会の脆弱性を露わにしてみせた。特に、デジタル化の遅れや医療体制が多くの欠陥を抱えていることが明らかになった。また、ジェンダーの視点から各国のコロナ対応を見ると、女性リーダーの国が比較的うまくコロナに対応したことも見えてくる。男性リーダーにしばしば欠けているケアの視点が、その差を生んだのではないか。コロナ後の社会を考える時、このケアの視座が極めて重要になると考えられる。ケアの視座からのリペア（修復）が、ポスト・コロナのわたしたちの課題になるだろう。

　新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、デジタル化やICTの利活用の進む環境で働く労働者を中心に、在宅勤務やテレワークなどの柔軟な働き方を普及させ、ショックに対するレジリエンスの高い働き方を推し進めた。急速な技術革新というメガトレンドを踏まえると、ポストコロナでは、テクノロジーの活用の有無により、所得格差のみならず、ショックに対するレジリエンスやウェルビーイングといった非金銭的な格差が拡大することが懸念される。本稿では、慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センターが実施した「JHPSコロナ特別調査」を用い、金銭的に豊かな労働者ほど、柔軟な働き方を定着させ、仕事に対する熱意といったウェルビーイングにも格差が生じていることを指摘した。ポストコロナの労働市場において、こうしたウェルビーイング格差が、レジリエンス格差によってもたらされている可能性について、今後、慎重に検討する必要がある。

　コロナの時代を迎えて、文学史はいかに読み替えられるだろうか。そして、コロナを受容した文学のみならず、これまでの文学史的古典のうちに何らかの人文学的処方箋を見いだすことは可能だろうか。本論考では、1973年、全世界がオイルショックに見舞われた時代に発表された遠藤周作の二重小説『死海のほとり』を読み直し、スーザン・ソンタグの言う「隠喩としての病」やリチャード・ホフスタッターの言う「陰謀妄想（パラノイド・スタイル）」がいかに現在も、それこそ病のごとく世界に蔓延しているかを検討する。そして、最終的に、日本を代表するSF作家・小松左京が1964年に発表したパニック小説『復活の日』と1980年に深作欣二監督が完成させたその映画版、さらには小松＝深作のヴィジョンに取り憑かれたドミニカ系アメリカ人作家ジュノ・ディアスの『オスカー・ワオの短く凄まじい人生』（2007年）を再評価することで、病が潜在的に孕む逆説的意義を確認する。

　コロナ禍の現在、かつてのパンデミックに際して美術がどのように反応し、機能してきたかを振り返る機会となった。西洋では14世紀にペストが人口の三分の一を奪い、中世文化の繁栄を終わらせた。疫病の守護聖人や「慈悲の聖母」への信仰がさかんになったほか、ミースの古典的研究によれば、このときイタリアでは禁欲的な宗教美術が隆盛して大きな様式的変化が見られた。17世紀にもイタリアで大きなペストの流行があり、美術の様式変化こそ促さなかったものの、イタリア各地の美術に大きな痕跡を残した。ヴェネツィアではロンゲーナのバロック建築、ローマではプッサンの歴史画、ナポリではプレーティによる城門の聖母壁画が生まれた。聖母は中世以来、疫病から保護してくれる存在としてつねに信仰を集め、バロック時代にもますますさかんに表現された。パンデミックに際して、美術はこうした信仰を具現化したものとして求められ、大きな役割を果たしたのである。

　コロナ禍に際し、世界の著名哲学者たちが重要な発言を残した。特に注目を集めたのがジョルジョ・アガンベンの発言である。死者の権利と移動の自由の重要性を訴えた彼の発言は非難の的にもなったが、コロナ禍でものを考えることを巡る重要な教訓がそこにはあるように思われる。

Based on consideration by the Scientific Academies of the G20 countries of how the experience of the response to COVID-19 might inform pandemic preparedness in the future, the governments of G20 are urged to undertake the following actions:

1. Promote the creation of a global network of surveillance, with agreed criteria to:

• Detect emerging unusual clusters of morbidity and mortality that may be the harbingers of a potential new pandemic by:

- building on existing infrastructures including the global alert and response system for disease outbreaks;

- promoting enhanced support for systems such as the Epidemic Intelligence from Open Sources initiative (EIOS);

- developing robust policies and platforms for collating and sharing detailed data - for example on pathogen genomics.

• Provide molecular epidemiological surveillance for directly transmitted respiratory infections (the most dangerous in terms of rapid spread) and bacterial infections in the context of the spread of antibiotic resistance genes.

• Strengthen the system for worldwide antimicrobial resistance surveillance.

• Advertise, educate and promote support for these, and build capacity and skills for their use.

The network should be underpinned by the governance, infrastructure and skills to interpret, analyse and connect across countries, and to learn from international data.

2. Promote the distributed manufacture and delivery of diagnostics, drugs, vaccines, medical supplies and equipment for:

• Increased technology and manufacturing capability worldwide, but especially in low and middle-income countries.

• Streamlined regulatory processes for novel diagnostics, drugs and vaccines.

• International regulatory agencies to look at the lessons learned from swift development of vaccines in the COVID-19 pandemic and ensure new regulatory processes can be implemented in a timely fashion.

• Provide an international structure to compile and advise on the sensitivity and specificity of different diagnostic tools.

• Enhance access to new technologies, accounting for intellectual property, patenting and pricing mechanisms.

3. Launch an Intergovernmental Convention that should:

• Pave the way to the formulation of an International Agreement on Pandemic Preparedness and Management, as recently proposed by more than 20 world leaders.

• Provide a unique forum to assess the experience of COVID-19 for successes and failures in global cooperation.

• Discuss the need for incentives and mechanisms to reinforce the International Health Regulations (2005) that must become a sharper instrument for action and more timely reporting of potential outbreaks.

　G20参加国の科学アカデミーの考慮に基づき、COVID-19への対応の経験が将来のパンデミックへの備えのために有用なものとなるよう、Ｇ20各国政府に至急以下の行動に着手することを求める：

1. 合意された条件のもとで、サーベイランス（監視）のグローバルネットワークの構築を促進する：

・新たなパンデミックの前兆となりうる、罹患率と死亡率のまれなクラスターを以下によって検出する：

- 既存のインフラを基礎とした、疾病のアウトブレイクについてのグローバルアラートと対応システムなどの構築

- オープンソースイニシアティブからのエピデミックインテリジェンス（EIOS）などに類するシステムへの支援強化の推進

- 詳細なデータを照合および共有するための確固たる政策とプラットフォームの開発（例として、病原体ゲノミクスに関するもの）

・直接感染する呼吸器系感染症（急速な感染拡大の危険が最も高い）および、薬剤耐性遺伝子拡大の観点から細菌感染症の分子疫学的サーベイランスの提供

・世界的な薬剤耐性サーベイランスシステムの強化

・これらの広報、教育、支援の促進、および活用のための能力開発

国際的なデータの解釈、分析および国家を超えたつながりと、データから学習するためのガバナンス、インフラおよびスキルによって、このネットワークは支えられるべきである。

2. 診断方法、医薬品とワクチン、医療品と医療装置の分散的な製造および配達を、以下のために促進する：

・世界中、特に低中所得国における、技術と製造能力の向上

・新たな診断方法、医薬品、ワクチンの合理的な規制プロセス

・COVID-19のパンデミックにおける迅速なワクチン開発から得られた教訓を考慮し、新たな規制プロセスをタイムリーに実施する国際的な規制機関

・さまざまな診断ツールの感度および特異度についての情報集約・助言のための国際的な枠組みへの情報提供

・知的財産、特許および価格決定メカニズムを考慮した新技術へのアクセスの強化

3. 政府間条約（Convention）を以下のように発足するべきである：

・世界の20名以上のリーダーにより新たに提案された「パンデミックへの備えとマネジメントに関する国際協定」の制定（formulation）に向けた準備

・グローバルな協力における成功と失敗に関するCOVID-19の経験を評価するための独自のフォーラムを設置

・国際保健規則（2005）を強化するためのインセンティブとメカニズムの必要性について議論する。同規則は、起こりうる感染症流行への対応と適時報告のための、より先鋭的な手段