Introduction
 Of the 55,000 deaths per year due to rabies, 56% occur in Asia and 44% in Africa. Despite the existence of the national rabies control program in Sri Lanka, rabies is still prevalent, suggesting that animal bite victims may have failed to observe the proper first aid measures and seek immediate medical treatment. The purpose of this study is to describe the health-seeking behavior among animal bite victims of a selected population in Kandy District, Sri Lanka. The influences of subjects’ demographic characteristics to these behaviors were studied.
Methods
 We conducted face-to-face interviews in May 2006 among households with family members having history of animal bite injuries. Data on health-seeking behaviors such as first aid measure application, immediate medical consultation, and completion of post-exposure prophylaxis (PEP) were obtained. The association between behaviors and demographic characteristics were evaluated using Chi-square test or the Fisher’s exact test.
Results
 Of the 6968 sample population, 357 (5.1%) had history of animal bites one year prior to the survey. Most of the subjects performed first aid measures (n=297, 83.2%) and sought medical treatment (n=319, 89.4%) within 24 hours (n=295, 82.6%) of the injury. Only 9.8% (n=35) of the subjects completed the PEP. There was no association between health-seeking behavior and demographic characteristics. Two subjects died having symptoms that resembled rabies without completing the necessary PEP, and two animal specimens were sent for laboratory testing that confirmed one case of feline rabies one year prior to the study.
Conclusion
 In general, the health-seeking behaviors of the subjects were not influenced by their demographic characteristics which may contribute to greater difficulties in controlling rabies. To strengthen the rabies control program, effective education of both the public and health sectors by thorough and adequate wound washing, and strict adherence with the recommended treatment schedule is of paramount importance.

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目的
 ラオス北部は山がちで、少数民族が多く居住し、地理的文化的な理由から開発の遅れが目立つ。彼らを取り巻く独特な生活環境、自然環境の中で、特に子どもたちの健康について少数民族の人々が、どのように認識しているのか調査した。
方法
 ラオス北部 C村に住むカムー族について、参与観察を行い、生活様式にかかわる情報から健康に影響を及ぼすような要因について抽出し、民族学的な視点から分析した。また 10歳以下の子どもを持つ母親に、子どもがかかったことのある病気と、そのときの対処についてインタビューを行った。また、村の要職にある人たちからこの村の健康問題、すなわち環境や文化、インフラ整備などに関して同様に調査した。
結果
 村ではもち米栽培によって主食を得ていた。副食を含めて食糧は狩猟など、周囲の森に依存していた。 10歳以下の子どもを持つ母親は、子どもの病気についていくつかの症状を病気として認識し、病院に連れて行くなどの対処を行っていた。さらに子どもが日ごろ元気であれば、健康であるという認識であった。また、村の要職にある人たちも、村の健康問題について子どもたちのマラリア、寄生虫などの問題を認識していた。子どもたちはマラリアや下痢などの病いを経験していた。特定の病いの経験から住民自身で病いに関する知識を蓄積していた。
結語
 村では，近年では子どもの健康に影響するようなひどい食糧不足はなかった。家屋は、風通しよく、夏でも快適ではあるが、構造上、蚊の侵襲や屋内の煙が子どもたちの健康に影響する恐れがあった。生活と周辺環境を切り離すことができないことから、マラリア蚊への曝露や家畜の存在は健康に悪影響を及ぼしていた。
 村のキーパーソン及び村民は、現在建設中のスーパーハイウェイにより、子どもたちの健康に良い影響を与えることを期待していた。
 子どもたちの健康について、親はいくつかの病気を認識しており、病気にかかったときには病院へ連れて行っていた。子どもは日ごろ元気ですごしていれば、健康上問題はないという認識であった。

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 This cross-sectional study examined cigarette smoking knowledge, attitudes, and practices among medical students in a southwestern region of China. The subjects included 557 and 223 first and fourth year Chinese medical students, respectively. Comparison data were collected from 74 Japanese and 90 Vietnamese fourth year medical students. The smoking rate among the fourth year medical students in China (7.0%) was significantly higher than among the first year medical students (2.8%), and higher than among the medical students from Vietnam, but lower than the medical students from Japan. The fourth year Chinese students had a more permissive attitude toward cigarette smoking by physicians compared with the first year students, and the lowest knowledge base on cigarette smoking-related diseases among the students from all three countries. Based on a multivariate analysis, the factors associated with cigarette smoking were male gender, having friends who smoked, and exhibiting a permissive attitude toward smoking. Implementations aimed at improving tobacco education and addressing the gender differences and peer influences related to cigarette smoking are needed to improve Chinese medical students’ knowledge and attitudes about cigarette smoking, and to prevent students from starting to smoke cigarettes.

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目的
 Provider initiated testing and counseling（PITC）は、近年多くの国において導入されてきている。また、妊婦の HIV検査に関しても「自発的な検査とカウンセリング（ VCT）」から、拒否しない限りは HIV検査がなされる PITCへと変化している。 2006年 5月にカンボジアの首都にある妊産婦健診外来においても HIV母子感染予防（ Prevention of Mother-to-Child Transmission：PMTCT）の HIV検査に対して PITCが導入され、 1年が経過した。そこで、 PITC導入前後の PMTCT指標の変化を分析し PITC導入の課題を検討した。
方法
 同妊産婦健診外来において、 PITC導入前 1年間（ 2005年 5月から 2006年 4月まで）と PITC導入後 1年間（ 2006年 5月から 2007年 4月まで）のそれぞれの PMTCTサービス利用状況の指標を収集し、比較分析した。
結果
 HIV検査受検率は PITC導入により 35.9%（3,033/8,459）から 95.3%（7,780/8,162）と大幅に増加したが（p<0.001）、受検した妊婦の検査後カウンセリング参加率は 92.1%（2,793/3,033）から 73.9%（5,753/7,780）に低下した（ p<0.001）。また、パートナーと HIV検査を受検した妊婦と単独で受検した妊婦の検査後カウンセリング参加率は、 PITC導入前には有意差が見られなかったが、 PITC導入後は、それぞれ 85.5%（1,913/2,237）　と 69.7%（3,840/5,507）と、有意差が見られた（ p<0.001）。
結論
 PITCは HIV検査受検率の増加には有効である。しかしながら、検査後カウンセリングの参加率が著明に低下しており、カウンセラーの充足度や、 HIV検査への真の受け入れの深さ、さらに、特に単独で HIV検査を受検した妊婦に対するパートナーからの否定的な反応が危惧された。今後、 HIV検査受検後に検査後カウンセリングに参加しなかった妊婦への調査などにより、 PITCアプローチにおいて検査後カウンセリング参加率を安全に向上させる戦略を見いだす必要性があり、カウンセリングやパートナーの巻き込みの意義を引き続き重視すべきと示唆された。

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目的
 多くの開発途上国が今後人口の急速な高齢化に直面する。本稿はメキシコを対象として、高齢者への公的支援のうち、その自活期間の延伸を目指す社会参加支援の実情を明らかにする。
方法
 国立高齢者機構（INAPAM）が首都で運営する高齢者文化センターを調査の対象とした。サービスの提供に関しては、職員からの聞き取りや高齢者のための活動の参加観察を実施したほか、 INAPAMが発行する資料の収集・分析を行なった。サービスの利用に関しては、利用者である高齢者に対して質問紙調査を行なった。主な質問内容は文化センターの活動に参加した動機、参加により得られたこと、日常生活や高齢期の目標についてであった。
結果と考察
 文化センターでは様々な講座が自立高齢者向けに開講されており、身体的機能の維持・向上、作業療法の効果、知的好奇心の喚起、老化に対応するための精神的構築が目指されていた。講座の多様性は多くの高齢者の興味を引き、その活動意欲を引き出すことに貢献していた。また、各講座の専門性のほか、老年学の研修を受けた各講師に対する利用者の満足度も高いと推察された。立地の良さ、受講料の低さ、平日通年の開講スタイル、様々なイベントの開催などにより、文化センターは高齢者にとって日常的で快適な共生の場になっていた。高齢者各自が興味を持って継続できる活動に能動的に参加することは、その心身の健康の維持・増進に大いに寄与する。文化センターのサービスはこのような考えに基づいて提供されていた。利用者はその考えを理解し、実践して、高齢期を非常に前向きにとらえていた。
結論
 高齢者社会参加支援の有用性は先行研究によっても確認されているが、メキシコにおける大きな課題は文化センター水準のサービスをいかに全国のより多くの高齢者に提供するかであろう。そのためには、 INAPAMや地方公共団体、民間団体、個人ボランティア間の連携・協力がより必要になってくるであろう。

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