Introduction
Whereas the numbers of new HIV infections and deaths due to AIDS have been reduced or stabilized, they remain high in sub-Saharan Africa. To further control the generalized epidemics and their consequences, countries have continued strengthening their programs to prevent new infections and deaths: however, program outcomes and impact at the national level are not well understood. The purpose of the review was to describe the country-level outcomes and impact of HIV/AIDS programs in eight sub-Saharan African countries in order to highlight future action agenda to meet universal access and policies related to Millennium Development Goals (MDGs).
Methods
The review used 16 of the 25 program outcome and impact indicators prescribed by the United Nations General Assembly Special Session (UNGASS). The review reported on the percentages accomplished by each country in their programs, categorized these figures into high (80% and higher), moderate (50-79%) and low (below 50%), and highlighted the domains in which outcomes and impact were high.
Results
Across countries, with the exception of Tanzania, programs had achieved nearly universal or universal outcomes and impact, but their coverage was limited to 2-5 program domains. Moreover, in domains with multiple target groups, such as in the provision of antiretroviral therapy and in the promotion and distribution of condom use, the programs were unable to produce high-end results for the affected populations. To further reduce their infections and deaths and to advance towards universal access and MDGs, countries must make their program outcomes and impact comprehensive and equitable.
Conclusion
Almost all national programs have high level accomplishments, but they must broaden their domain and audience coverage to further control the generalized epidemics and deaths in the eight countries. National responses must collect and analyze all the UNGASS data systematically and regularly in order to determine current HIV/AIDS knowledge and behaviors, ascertain program effects, and inform future actions.

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目的
近年、看護職の倫理観・判断力の重要性が増し、日本においても看護専門職としての倫理観や倫理的実践が求められるようになってきた。国際看護においては、例えば日本の看護師が途上国で活動する場合、対象を理解する上で重要となる社会、経済状況や言葉や慣習などの文化といった対象の背景が看護職のそれとは異なることが多く、この特徴が国際看護の倫理的側面に影響を及ぼしていると考えられる。しかしこれまでに、国際的な看護に関連する倫理（以下、国際看護倫理）の文献レビューはみあたらない。そこで本統合的レビューでは、国際看護倫理の文献を、文献の種類、筆頭著者の在住する国、倫理関連の主なトピックスという視点から検討し、国際看護倫理の現状を概括することを目的とした。
方法
本レビューはCooperの統合的レビューの方法論に基づいて行った。Pubmed、CINAHL、医学中央雑誌のデータベースを用いて過去10年間の文献を検索し、目的にみあう文献86件を抽出し、目的にそって1．文献の種類、2．筆頭著者の在住する国、3．倫理関連の主なトピックスという視点から分析した。
結果
1．文献の種類は86件中53件が「資料」であった。
2．筆頭著者の在住する国は米国42件、英国11件、カナダ7件と上位3カ国が英語圏であった。
3．主なトピックスの文献数は、1）各国間の看護倫理として（1）看護職の移住に関する倫理的課題21件、（2）国際看護協力に関連した倫理10件、（3）国家間の看護倫理の比較7件、2）世界規模の看護倫理として、（1）国際的な看護倫理綱領の解説や活用12件、（2）国際的な看護研究における倫理的配慮11件であった。
結論
1．文献の種類は資料が多いことから、国際的な看護倫理の知識が普及し、その重要性が認められつつあるものの、研究は今後の課題であると言えよう。
2．英語圏の著者が多いことから、国際看護倫理を扱う国の地理的な偏りがあることに留意する必要がある。
3．日本では国際看護というと途上国への国際看護協力のイメージが強い印象を受けるものの、本文献レビューでは、看護師の移住に関する倫理的課題などが多かった。国際看護倫理は、扱う事象や求められる状況によって意味が異なるため、どのようなフィールドで、どのような意味で用いられているのかに留意する必要があろう。

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Objectives: To examine perceptions of nursing care for foreign patients in the ward and operating room (OR) and to clarify incidents and difficulties in nursing care.
Methods: Fifty-five obstetric and gynecological ward nurses and 13 OR nurses were contacted in writing and asked to participate in a self-administered questionnaire to clarify their perceptions of nursing care for foreign patients.
Results: The response rates for ward nurses and OR nurses were 65% (n=36) and 77% (n=10) respectively. One hundred percent of nurses with experience of foreign patient care stated that they had difficulties with language, cultural differences, the medical system, and financial problems. Incidents resulting from the nursing care included: not following instructions not to take food/drink, walking too soon, and missing their clinical follow-up appointment after discharge.
Conclusions: This research showed major difficulties with perioperative nursing care for foreign patients. These difficulties may have occurred as a result of issues such as language, differences in culture and the health care system. Difficulty with nursing care for foreign patients sometimes causes incidents. It is recommended that the barriers between non-Japanese patients and the medical staff are rectified in the perioperative period, when mutual understanding is important.

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目的
在日外国人女性の日本での妊娠・出産・育児の困難と、それを乗り越える方略を明らかにする。
方法
日本で出産、子育てを経験した外国人18名を対象に半構成的面接を行った。妊娠、出産と育児について、健康診断や予防接種などの受診状況や困ったこと、問題をどう克服したかなどについて自由に語ってもらった。
逐語録から、テーマについての文脈を取り出しコード化した。コードの意味内容から類似性のあるものを集めてサブカテゴリを作り、抽象度の高いカテゴリを作成、コアカテゴリを抽出した。
結果
在日外国人女性の妊娠・出産・育児の困難では、≪育児の不安・ストレス≫、≪周りとのつながりの問題≫、≪社会・経済的問題≫、≪妊娠・出産・病気の不安≫、≪日本語による情報伝達困難に起因する問題≫、≪日本の保健医療についての理解の困難≫、≪出産国の選択≫の7つのコアカテゴリが、困難を乗り越える方略では≪自分で何とかする≫、≪家族に助けてもらう≫、≪友人や近所の人に助けてもらう≫、≪感情の表出≫、≪通訳の利用≫、≪日本の保健医療システムの利用≫、≪日本以外の保健医療システムの利用≫、≪やり過ごす≫の8つのコアカテゴリが抽出された。
このコアカテゴリは次のように構造化できた。困難への対処方略の核は家族である。≪家族に助けてもらう≫中で≪自分で何とかする≫努力をする。受診を控えるなど≪やり過ごす≫こともあるが、十分な助けが得られれば、≪自分で何とかする≫方略へと移行することが可能である。家族で対処困難になると、直接あるいは友人や通訳の助けを得て、日本または日本以外の保健医療システムの利用を通じて専門家の助けを求めていた。
結論
外国人が保健医療にアクセスする際、日常の言葉以外にも、専門用語やシステムの理解といったヘルスリテラシーが必要となる。≪自分で何とかする≫女性の方略を支援するために、彼らの方略を理解し、強化する工夫が必要である。外国人女性は家族や友人などの支援を得て困難を乗り越えていたが、支援を得られにくい女性についてはネットワークづくりや保健医療従事者の積極的な介入が求められる。≪やり過ごす≫といったネガティブな方略や≪日本以外の保健医療システムの利用≫は、日本社会適応段階の途中とも考えられ、保健医療従事者は一概にその行動を否定するのでなく、不安を軽減するための方法として捉え、支援する必要がある。

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目的
妊産婦死亡率が高いモロッコ王国では、その改善に向けた取り組みの一環として妊婦健診の普及が進められている。しかし農村部での受診率は低いままであるのが現状である。その理由はある程度考えられるものの、具体的な要因は明らかではない。そこで本研究では、当国一農村地域に住む女性たちの妊婦健診受診行動を規定する要因を検討することを目的とした。
方法
当国一農村に住む産後の女性19名を対象として、フォーカス・グループ・インタビューを実施した。またその内容を補完するため、個人インタビュー、保健統計資料の収集を行った。得られたデータを、グラウンデッド・セオリー・アプローチの手順に従い質的に分析し、受診行動に影響すると考えられる要因を検討した。
結果
受診行動を規定する要因として6カテゴリーが得られた。対象地域の女性たちは妊娠を自然現象と捉え、妊娠中の健康管理や問題意識は希薄である一方で、胎動開始時期のずれは問題と捉える等【地域独自の妊娠に対する考え方】があった。2002年、当地域に近代医療が導入されたことで、女性たちに【健診行為への肯定的感情】と【近代医療者への信頼】が芽生えた。しかし2008年に近代医療が中断した後は、地域圏外の医療施設へ行く【経済的負担】と【同伴者の必要性】の問題が生じることとなった。また、【受診決定権を持つ夫の考え方】が受診を左右していた。
結論
対象地域で妊婦健診受診を定着させるには、医療体制の改善が不可欠である。しかし、これまで伝統的な妊娠生活を営んできた女性たちにとって、一時期ではあるが近代医療が導入されたことは、受診への肯定的感情を芽生えさせるきっかけとなり、今後医療体制が整った際に、受診行動への促進要因として引き継がれていくものと考えられた。

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大規模災害など、避難民が密集する場所では衛生環境が悪化するため、感染症の流行の可能性が指摘されている。2010年1月に発生したハイチ大地震は、首都ポルトープランスを直撃したため、政府の機能は崩壊し、住居を失った多くの被災者は、自然発生的にできたキャンプで長期間の生活を強いられることとなった。同国では、もともと予防接種率が低く、予防接種は最優先すべき活動の一つであった。日本赤十字社は、地震発生直後より医療チームを派遣、診療所での活動と平行して、ハイチ保健省、WHO、ユニセフによる大規模予防接種キャンペーンに参加した。日本赤十字社は、ハイチ赤十字社のボランティアの協力を得て、約1ヶ月で35,217人に接種し、終了時に行った無作為調査では、75.7％の接種率であった。しかし、他機関も含めた活動全体では、終了までに3ヶ月を要し、対象人口の62％の接種率にとどまった。災害後の予防接種キャンペーンでは人口が流動的であるために迅速性が求められ、接種対象者とワクチンの選定、他機関との協働に課題があった。

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Introduction
Recently, the increasing prevalence of chronic and lifestyle-related diseases has become the most crucial global health issue, even in low- and middle-income countries. However, current health systems are often unable to address the large burden of such diseases because of their poor capacity. In Sri Lanka, a country facing such issues, we implemented a school initiative project, the effect of which expanded beyond the school to the student's family as well as the local community. The project was aimed at prevention of chronic and lifestyle-related diseases among adults through school children's activities.
Activities
Major interventions such as workshops and regular publication of newsletters including the results of the workshops were implemented at four selected primary and secondary schools in the Southern Province of Sri Lanka. The newsletters the children brought home facilitated their communication with the parents regarding health issues. All the schools conducted health camps, which children planned and managed themselves, and incentive funds were offered to support the children's activities.
Results
Through discussion and learning at the workshops, children's self-confidence and self-reliance might be enhanced, particularly in regard to developing their health literacy. The health camps and incentive funds helped promote children's autonomy and capability. The attendance rate of the students at the four schools has increased since the inception of the project, while a questionnaire survey showed that the proportion of parents who smoked has decreased.
Conclusion
The trial suggested that school children have the potential not only to improve their own health but also to help their parents and the broader community adopt a healthier lifestyle. Application of the child-to-child strategy may be useful to deal with chronic and lifestyle-related diseases of adulthood as it expands to the child-to-parents and the child-to-community approach.

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背景
カンボジアでは、結核/HIV重複感染対策が重要視されている。特に首都プノンペン市は結核患者中のHIV有病率が国内で最も高く、国家結核対策プログラムはパイロット地域の一つとして結核/HIV対策活動を導入した。
活動
2005年は各保健行政区病院（4ヶ所）に月に1，2回カウンセラーを派遣して結核患者向けのHIVカウンセリングと検査を行うようにし、患者へ交通費を支給したが、このサービスを利用した結核患者は月平均10.3人（0-21人）に過ぎなかった。そこで、この活動にかえて2006年1月より、各保健行政区から1人ずつ選出した結核スタッフを結核/HIVコーディネーターに任命して、HIVカウンセリングに関するトレーニングを受けてもらい、彼らによる公的医療機関の結核外来・病棟でのHIVカウンセリングと検査活動を開始した。その後、同年4月から11月に本活動や同市における結核/HIV活動全体の現段階での問題点を把握するために、市内18の公的医療機関で働く結核/HIVコーディネーター以外の一般結核スタッフを対象として半構造化面接調査を行い、この結果から、活動の修正すべき点や新たに導入すべき活動を考察した。
結果
結核スタッフたちはDOTSの機会を用いて結核患者に結核/HIVコーディネーターによるHIV検査を受けるように促していたが、一部の結核スタッフは自分たちのHIVに対する知識が不十分と感じており、患者にHIVテストに関する説明をすることに不安を抱いていた。HIV陽性の結果がでた者をHIV治療の場へ紹介する確立されたシステムはなく、すべての結核スタッフは重複感染患者のHIV治療に関してHIVクリニックと情報共有する機会がないと答えていた。
考察
結核/HIVコーディネーターが結核治療と同じ場で、結核患者にHIVカウンセリングと検査を行うサービスを開始したが、現場の結核スタッフがHIVテストに関する説明をすることに自信を持っていない、結核-エイズ両サービス間の連携の不足と言った問題点も浮かび上がった。これらを解決するために、結核スタッフへのトレーニングや患者向け教育資材の開発、結核－HIVサービスに関わる者たちが集まる定期的なミーティングの開催、結核/HIVコーディネーターに各保健行政区における結核/HIV活動を監督する任務を与える等のさらなる活動の付加が必要と考え、導入することにした。

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目的
兵庫県内の医療機関に対し、外国人の受診状況や現状の対応方法、その問題点と今後の課題の明確化を目的に調査を行った。
方法
兵庫県内の医療機関352施設（20床以上）の職員を対象に、2010年2月1日から3月31日までの期間で、郵送による自記式質問紙調査を実施した。調査票は、総数2100枚を送付した。主な調査項目は、外国語を使用した場面と頻度、実際の外国人への対応内容と苦慮した点、外国人向け医療についての意見等である。
結果
調査票の回収は76施設（回収率21.6%）、有効回答者数は320名（調査票回収率15.2%）であった。診療やケアにおける外国語使用状況として、10%程度が月に1回以上対応しており、英語以外に使用する外国語は、中国語や韓国等のアジア圏の言語が多かった。対応に苦慮している点として、診察やケアでの直接的な意思伝達に関する回答が多く、院内掲示や書類における外国語対応の不整備の課題も挙がっており、地域や国全体で共通して使用できる対応資料の作成、相談窓口や通訳派遣などの組織的支援に関するニーズが多くみられた。
考察
医療機関側では、様々な対応策が必要と認識し、取り組みを始めている医療機関もあった。しかし、病院単独での外国語対応能力について限りがあることを訴えている一方、外国人医療に対する公的な活動支援組織についての認知度は高いとは言い難い現状にあった。現状の多言語対応に関する課題を円滑に解決するためには、医療機関のみの対策だけでなく、国、自治体、NPOなどの多様な組織間での実務的な連携基盤が求められており、医療通訳認定制度をはじめとする、外国人医療に対する社会施策を早期に検討、実践することが望ましいと考えられた。

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セネガル共和国（以下、セネガル国とする。）は、1960年に旧宗主国であるフランス共和国から独立し、民主主義国家を形成した。植民地時代に設置された公的な看護師養成教育機関は、独立後セネガル国に引き継がれ、フランスの看護教育制度の影響を強く受けながらも独自に発展し、今日では仏語圏西アフリカを代表する看護師養成教育機関となっている。
本稿の目的は、セネガル国保健医療従事者のなかでも最大多数を占める看護師に注目し、看護教育の歴史的変遷を明らかにする事である。調査方法は、関連資料の収集と記載内容の分類およびインタビューとした。その結果、公的看護師養成教育機関は、1922年の訪問看護師養成学校が最も古く、独立前に計8校が設置された。セネガル国政府は、1960年の独立以降経済社会開発国家計画を策定し、保健医療問題への対策を重点課題とし看護教育に力を注いだ。1992年、当時の社会保健活動省により、保健福祉に関わる14の公的養成教育機関を統合し国立保健社会開発学校を設置した。2003年には、看護師の輩出数増加と看護教育の地方分権化を目的に、准看護師養成を開始した。2010年には、看護教育の質の向上を目指し看護教育基準が改訂され、今後全ての看護師養成教育機関に基準が適応される予定である。
セネガル国における看護教育の今後の課題として、看護師需給予測等を通じた保健人材管理強化や質の確保が必要であると考えられる。

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