国際保健医療
Online ISSN : 2436-7559
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21 巻, 1 号
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特集 ワークショップ「若い力、民衆の声そして国際保健の若き開拓者たち」第一部 -青年海外協力隊による地域保健活動から国際保健活動への展開-
  • 杉下 智彦
    2006 年21 巻1 号 p. 1-2
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    Japan Overseas Cooperation Volunteers (JOCV) are really acting as independent pioneers rather than individual volunteers in their mundane lives in developing countries. Their passionate crusades spearhead an innovative betterment of the health and the society. Their natural practices and challenges reflect us how the international health development should be. In this feature section, we will face the gap between the reality and the hope in the genuine experiences of JOCV and will learn how the authors sprouted out their efforts under the mutual friendship.
  • 須藤 晃代
    2006 年21 巻1 号 p. 3-6
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    I was a JOCV(Japan Overseas Cooperation Volunteers)first generation of clinical nursing in Mongolia in 1998, and worked in the National 2nd hospital in capital of Mongolia, Ulan Bator, for two years. At there it was possible to know the Mongolian medical situation. There were 3 main problems, as follow: (1) Medical facilities were old, (2) Medical equipments were poor, (3) Medical textbooks were fewness. Expressly, I consider the nursing textbook and the teaching video with some medical workers the reason from the 3rd problem. I held the study class that used a nursing textbook for nurses in a hospital. In this report, the process of such action is important to get good cooperation of workers in a hospital, and necessary, the activity of a member of JOCV shows opinions to them, to get cooperation with them and do endeavor to know each other.
  • -タンザニアの子ども達の行動変容を目指して-
    野澤 幸江
    2006 年21 巻1 号 p. 7-11
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    Between July, 1998-July, 2000, data was collected regarding the health of Tanzanian school children. The purpose of this report is to describe how this research activity as a JOCV fostered my professional development as a public health nurse. Through the health examinations of pupils and the collection of health data, I was able to understand the importance of prioritizing health issues in the community, in order to create a health plan. This type of data was also useful in choosing activities and estimating their potential effects. Moreover, it became clear that if we can get cooperation from the school, we can change pupil's health behaviors through education and environment with little cost. This was proven in my study of health education and hand washing.
    This experience has enhanced my awareness of the problems of implementing a health program due to inefficiencies in staff, supplies and budget constraints. The benefits and impartiality of the Japanese health care system and the abundance of social resource became obvious. However, many of the problems I thought specific to Tanzania I have also noticed on returning to Japan. Therefore, if we exchange experience of health activity between Japan and other country, it complements our skills and knowledge, and inspires and motivates health care workers.
  • 木曽 正子
    2006 年21 巻1 号 p. 13-17
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    [Background] Japan Overseas Volunteer Cooperation (JOCV) pharmacists have been sent to Malawi. There were two big reasons. One was there were no colleges to train pharmacist. When people want to be pharmacists, they have to go to abroad to have education. However many of them never come back to Malawi after finishing the course. Thus a lack of pharmacists was severe. And almost pharmacy staffs were untrained. Another was medicines had been stolen by insiders. At that time hospital in charge wanted to be managed by credible outsiders. I was also one of pharmacists in Malawi. However I often heard Japanese pharmacists were dull to be faced the rigid situation of Malawi health sector and the difficulties of mutual understanding even they had been full of hope. [Aim] The aims of this study were to explore the activities of Japanese pharmacist's volunteers in Malawi and to investigate our problems and solutions. [Method] Project cycle management (PCM) method was adopted. Participants were 10 members of the Malawi JOCV pharmacists committee. The JOCV volunteer coordinator and the JICA expert took part in this discussion as observers. Those statements were categorized into each category. [Results] Japanese pharmacists have had the clams and complaints against their missions. Their clams and complaints were separated to three. One was the problems of Malawi side, which were un-cleared Japanese pharmacists' position and insufficient infrastructure. Other was JOCV side, which was lack of communication with Malawian. And the other was both sides, which was an absence of mutual understanding. When we ignored these problems, the opportunities of international aids by pharmacists would be decrease. [Conclusion] According to the results, Malawi JOCV pharmacists committee recommended to JICA Malawi office reconsidering about sending pharmacist volunteers and made efforts to appeal their actions.
  • 森 淑江
    2006 年21 巻1 号 p. 19-23
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    国際協力機構(JICA)が行う事業である青年海外協力隊は2005年に創設40周年を迎える。2004年8月末までに派遣された3,591人の保健衛生部門の隊員の約半数は看護職である。最近の隊員の傾向は文系隊員の増加、隊員の高学歴化、女性隊員の増加である。
    人々の中に入って活動する隊員は単なるマンパワーにとどまらず、誠実な仕事ぶりや職業人としての態度を見せられる。さらに中に入っているからこそ見える問題、現地にあった方法の発見などあり、このような隊員活動の特徴と有効性に我々はもっと注目すべきだろう。
    看護職の帰国隊員を対象とした調査(n=397)では、帰国後に 36.5%が進学している。帰国した隊員たちは研鑽を積んで、将来、途上国国民のごく一部のトップの者だけでなく、大衆レベルに焦点を合わせての国際保健に関する活動ができる人材として活躍することが期待される。
原著
  • 井上 千尋, 松井 三明, 李 節子, 中村 安秀, 箕浦 茂樹, 牛島 廣治
    2006 年21 巻1 号 p. 25-32
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    本研究は、東京都心の医療機関における、1990年から2001年まで12年間の外国人分娩事例のうち、日本語によるコミュニケーションが困難な事例について検討することにより、言語の問題に伴う在日外国人の周産期医療上の課題を明らかにし、その対策について考察した。
    日本語によるコミュニケーションが困難なことにより、医療従事者と妊産婦との適切な意思伝達の阻害、保健・医療・福祉に関する情報不足、の2点が特有の問題として挙げられた。特に意思伝達の阻害は、病歴や自覚症状の確認困難、相互信頼関係形成と精神的支援の阻害、医療従事者の負担の増大を引き起こし、さらにインフォームドコンセントに基づく医療サービス提供の妨げになっていた。
    外国人妊産婦に対して、日本人と同じようにインフォームドコンセントに基づいた医療を提供するには、医療通訳制度を整えることが急務の課題であると考えられた。
  • -文化背景の異なるコミュニティの比較研究-
    樋口 まち子
    2006 年21 巻1 号 p. 33-41
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    目的:世界各地で人々は疾病の治療や健康の維持増進のために複数の医療システムを発展させ、居住地が変わっても、独自の民俗的健康行動を持続してきた。日本では、1990年以降、ニューカマーと呼ばれる外国人住民が増加し、家族を形成して定住する傾向も強まっている。彼らは様々な健康問題に直面した際に、日本の保健医療サービスを活用すると同時に、独自の民俗的健康行動を実践していることが予測されるが、その実態が充分に把握されているとは言い難い。そこで、中国、フィリピン、ブラジル出身者を対象に出身国ごとの文化的相違を把握し、健康の維持増進や疾病予防に対する民俗的健康行動の実践状況を比較考察した。
    方法:静岡県内のフィリピン人21人、中国人17人、ブラジル人7人の合計45人の女性を対象に、個別インタビューを実施し、得られたデータをコード化してインタビューガイドラインに沿って分析した。
    結果:配偶者が日本人で長期在留しているフィリピン人が過去1年間の罹患者の割合が最も高く、特に、来日後、花粉症や喘息、膠原病やバセドウ氏病に罹患したものもおり、これらの疾病の対処行動には、夫の経済状況及び医療機関の状況が大きな影響を及ぼしていた。さらに、3ヵ国の出身者はいずれも、日常的に食事を重要視していたが、特に中国人は、「医食同源」という認識を強くもち、食物を属性に分類して母国の食材と日本の食材を組み合わせて、健康的な食生活の維持に努めるとともに、時間、季節、体調に合わせた食生活を形成していた。また、妊娠・出産・育児に関しては、3ヵ国の出身者が体調の回復や母乳分泌促進のために、母国でも良いとされている食物を意識的に摂取していた。特に、中国人及びフィリピン人が、母国に戻って出産することを含め、伝統的習慣を幅広く保持していた。
    結論:研究対象者の年齢、在日期間、在日理由、宗教の違いにかかわらず、母国の伝統医療及び民俗医療に基づく生活習慣を維持していたが、特に、健康の維持増進のために意識的に食生活のあり方に注意を払っている中国人がフィリピン人及びブラジル人と比較して、過去1年間の罹患者の割合が最も低かった。また、妊娠・出産・育児の時期には、フィリピン人と中国人が民俗的健康行動を実践していた。今後は、研究対象者の文化や習慣及び出身国の伝統的・民俗的健康行動の実態に関する詳細な把握と、それらの健康状態との因果関係をさらに探求することによって、外国人住民の文化や習慣を視野に入れた、生活全般を包括的に把握した保健医療サービスの充実の一助になることが期待される。
資料
  • 吉崎 基弥, 青山 温子, 永井 真理, 小林 明子
    2006 年21 巻1 号 p. 43-51
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    カンボジアでは、20年に及んだ内戦により、多くの人々が、命を落としたり身体障害者となったりしており、内戦終結後10年以上経た現在も、地雷や不発弾の犠牲となる人々がいる。本論文では、復興・開発過程にあるカンボジアにおいて、身体障害者とその支援の状況について、文献・資料、及び現地調査から分析し、今後の課題について検討した。なお、カンボジアでは、障害の分類や統計が不十分であるので、本論文では、身体障害者とは、主に肢体不自由者を意味することとし、身体障害児も含めることとした。
    身体障害の原因として、地雷・不発弾による事故、交通事故、労働中の転落事故、感染症等が挙げられる。地雷と不発弾による死傷者数は、1979年~2000年の21年間で50,915人(内死亡者13,686人)にのぼった。最近は地雷の被害は減少しており、かわって交通事故が急増している。
    カンボジアでは、まず地雷の被害が注目され、1980年代以降、多くの国際NGOが義肢製作やリハビリテーション等の支援を続けてきた。そのため、地雷による身体障害者への支援は比較的整備されてきたが、それ以外の原因による身体障害者や知的障害、精神障害等への支援は遅れており、実態調査も十分なされていない。障害者支援活動は、現在でも国際NGOを中心に進められており、当事者である障害者とその家族の積極的参加はあまりない。行政はNGOの活動を公認する以上の対応をしておらず、今後、国際NGOが活動規模を削減していく場合の戦略も不明確である。
    障害者は、多くの場合、社会的に弱い立場に置かれ、保健医療のみならず教育・生活・就労等複数の側面からの支援を必要とする。他方、支援されるばかりではなく、障害者が自立して社会に貢献できるようにしていくことが、カンボジアの長期開発を進めるためにも重要である。また、障害の予防も重要な視点である。
    障害者団体の育成や障害者支援制度の構築を通じて、ニーズを掘り起し、政府と国内NGOが中心となって持続的な支援を行っていくことが必要である。
  • 後藤 あや
    2006 年21 巻1 号 p. 53-59
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/06/09
    ジャーナル フリー
    リプロダクティブヘルスの中心課題である家族計画について、日本における近年の動向および今後の課題を、途上国への教訓という視点で検討した。経口避妊薬の認可の過程では、有効な避妊方法の必要性は中心課題とならず、様々な社会・政治的影響による議論が続いた。そこで、人工妊娠中絶(以下、中絶)の動向を分析し、幅広い年齢層を対象とした有効な避妊方法の普及と、2001年以降の10代中絶率・比の減少についての分析・検討の必要性が明らかになった。ただし、中絶の統計は計画外妊娠の問題の一端を示すのみであるため、計画外妊娠に関する横断研究を実施した。35-49才女性の約半数が計画外妊娠を経験し、また、出産の22%が計画外妊娠であり、これらが育児困難に関連することが示唆された。以上より、女性のニーズを科学的に把握すること、そして、得られた根拠に基づいたリプロダクティブヘルスサービスの提供が必要であると考えた。
    日本の経験が活かせる事例としてベトナムでは、家族計画に関して日本と以下5点の共通点が見られる。1)各年齢層に適した近代的避妊方法の使い分けが充分でない。2)中絶が広く受容されている。3)若年の性行動が活発化している。4)計画外妊娠が出産の約20%を占める。5)リプロダクティブヘルスに関する疫学研究の蓄積が十分でない。これらを背景に、両国にて計画外妊娠が母子の健康に及ぼす影響を調べるための縦断研究を実施中である。ベトナム・ホーチミン市医科薬科大学の協力を得て、調査に先行して疫学研究のキャパシティーを向上させる研修を2000年から継続して実施している。途上国支援を考える際、科学的根拠を作り上げるキャパシティーの向上、現地専門家による適切な疫学研究の実施、そして、その結果に基づく保健医療サービスの提供を促進するような支援が重要である。
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