"Go to the people" composed by James Yen or Yen Yang Chu is well known as an instructive poem or credo for rural reconstruction workers in various versions. One version commonly used includes the part of ‘when the task is done, people remark we have done it ourselves.’, but the authorized version by his successor does not include this part. The author tried to explore the roots of the poem and each version through interviewing with key people who knew Dr. Yen and using other information. The author concludes that Yen expressed his message in various ways according to the audience, and understanding the philosophy and spirit behind is most important.

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Background:
Maternal and child health handbook (MCHH) consists of records of pregnancy, delivery, child development and immunization, as well as child growth charts. MCHH has been utilized in Japan since 1947 and it is now introduced in more than 20 countries in the world.
Objectives:
The objectives of this study were to collect research documents and reports in the past studies of MCHH and to analysis the effect of MCHH on maternal and child health through systematic review.
Methods:
The systematic searches were conducted for the studies published between 1980 and October 2011. After the initial screening of titles and abstracts of the studies, we reviewed 57 documents which were studied for MCHH in maternal and child health (MCH) programs or activities. After the final selection, we identified only 5 documents with 43 question items in Indonesia (1999 and 2001), Bangladesh (2003), the Philippines (2009) and Cambodia (2010).
Results:
The relationship between MCHH and pregnancy care revealed that mothers who used MCHH during pregnancy had higher level of knowledge (OR 1.44, 95% CI: 1.22-1.70) than whose did not use MCHH during pregnancy. The strong significant effects of MCHH were observed in knowledge of antenatal care visit (OR 1.86, 95% CI: 1.59-2.18), and mother should consume more food during pregnancy (OR 1.97, 95% CI: 1.37-2.83). Mothers who got MCHH during pregnancy had safer practice by skilled birth attendants (OR 1.12, 95% CI: 0.95-1.32) and delivered in health facilities (OR 1.31, 95% CI: 1.12-1.53). MCHH showed the effect of knowledge of child health care (OR 1.22, 95% CI; 1.05-1.41).
Discussion:
This study utilizing meta-analyses showed MCHH had higher association with knowledge of mothers than practice in pregnancy and child health care, although the study has its limitation. The illumination of the relationship between knowledge and practice by the effect of MCHH needs more quantitative analysis in both community and hospital settings in many countries.

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目的
近年、大規模な自然災害が世界中で頻発しており、わが国は積極的に国際緊急援助活動（IDR）に参加している。効率的で効果的なIDRを行うためには、被災地の混乱した状況の中でも受診患者の特徴や実際の医療活動を記載し、評価・分析できるような診療記録が必要不可欠である。IDRにおいて使用する診療記録の具備すべき条件について調査し、効果的なIDRのための診療記録のフォーマットを提案することを目的として研究を実施した。
方法
IDRの活動経験がある医師24名、看護師17名、および国際的に活躍している災害医療の専門家10名を対象に、効率的で効果的なIDRが行える理想的かつ実践的な診療記録の形式について自記式質問紙調査票の配布および面接にて調査した。そのデータをもとに、診療記録のフォーマットについて検討した。
結果
第一次調査では、効率的で効果的なIDRが行える理想的な診療記録として、半数以上の対象者が、「記入のしやすさ」、「簡便性」、「記載言語（英語併記）」、「見やすさ」、「国際基準（WHOの定める基準等）との互換性」、「人体図の記載」、「症状の記載の平易さ」、「耐久性（耐水性を含む）」、「処方箋との一体化」の9項目を重視すると回答した。一方、「他の医療組織との互換性」、「パソコン入力等の電子化」、「検査伝票・報告書との一体化」の3項目を重視する回答は、半数以下であった。
第二次調査では、第一次調査の結果をもとに作成したIDR Medical Record 2008に対する評価の調査を実施した。その結果をもとに、IDR Medical Record 2012を作成した。
結語
IDR経験者および災害医療の専門家を対象として、IDRにおける医療活動に役立つ実践的な診療記録であるIDR Medical Record 2012を提案した。

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目的 : 開発途上国においては、家庭の収入を測定することは非常に困難である。家財所有を数えるwealth indexは収入の代替指標として用いられるが、質問項目が多いのが難点である。我々は、カンボジア農村に適応可能なwealth index短縮版を作成し、母親の知識および行動との関連を検討した。
方法 : Kampong Cham県の4つの保健センター管轄地域で、過去1年間に出産した640人の女性を対象に、質問紙調査を実施した。Wealth index短縮版構成はDemographic and Health Survey (DHS) Wealth Indexの方法に従った。60以上あるカンボジア版DHSの経済項目から、分布や項目間相関を検討しながら18項目を選択し、主成分分析を実施した。主成分得点が0.4未満の項目を削除し、11項目からなる短縮版Cambodia Wealth Index-Rural version (CWI-R) を作成した。Cronbach’s αは 0.81であった。CWI-Rにより経済状況を5分位に分け、母親の知識及び行動の割合を5分位ごとに計算した。
結果 : 対象者は平均年齢は27.0、標準偏差6.4であった。妊婦健診、産後健診およびskilled birth attendantによる出産の率は、経済状況が向上するにしたがって増加した。妊娠および出産のリスクに関する知識は、項目により差がみられた。遷延分娩および浮腫をリスクと認識している女性は経済状況が向上するに従って増加したが、妊娠中の出血に関してはそのような傾向はみられなかった。経済状況の良い層の女性は、ビタミンAの効果や腸管寄生虫感染を起こすリスク行動について知っている者が貧困層より多かった。
結論 : CWI-Rが示した分布パターンは、Wealth Index原版とよく似ており、項目数の多い原版経済に代わる指標として、保健医療関連の調査において、住民の知識や行動と経済との関連を検討する指標として有効だと思われる。

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目的 : 国際社会は妊産婦死亡低減にむけて取組みを活発化させているが、サブサハラなど一部の地域では状況はむしろ悪化傾向にある。本研究では妊産婦死亡率が世界で最も高い国のひとつニジェールで、妊産婦死亡の要因となる3つの遅れのうち産科ケア受診の意思決定に影響を与える文化的要因を明らかにする。
方法 : エスノグラフィーを用い、ニジェールの一農村A村を対象に参与観察、リプロダクティブエイジの出産経験のある既婚女性へのエスノグラフィックインタビュー、2次資料収集を行い、質的に分析した。
結果 : A村では、産科ケア受診の意思決定に【性について口にすることは恥】、【出産は日常生活の延長線上にあるもの】、【問題があるときだけは診療所で産む】、【アルベーリ（卓越した大人）が誤ることはない】という価値観が影響していた。性について口にしない価値観は、妊婦が妊娠を周囲に隠す行動様式や公的な性教育機会の欠如に、また出産は日常生活の延長線上で行うもので苦痛に耐えられない人間はアルベーリではないとの考えは、妊婦が異常時に訴えることなく民俗療法で対応し、分娩間際まで労働を継続する一因になっていた。そしてこれらは相互に影響しあい、異常の早期発見や妊産婦健診受診の遅れの要因になっていた。また、妖術を避けるため産婆でさえも分娩に立ち合わないという考えは、介助者を伴わない自宅分娩を助長していた。一方で、妊娠、分娩に際し問題が生じた場合には、妊婦が訴えなくとも拡大家族の年長女性が異常を見極め、診療所受診や施設分娩を促していた。加えて、初産は実家で分娩したり、産後40日間は休息期間を与えられたりするなど、初産婦や褥婦が拡大家族の女性たちからサポートされる慣習があった。また、母子健康手帳を入手するために恥と折り合いをつけて妊産婦健診を受診するなど、価値の変容を示唆する現象がみられた。
結論 : 産科ケア受診の意思決定には文化的に規定される性に関する価値観、分娩の場や異常の概念、年長者を尊重する社会構造等が影響しており、産科ケア受診の遅れの要因になっていた。他方、社会構造や慣習は遅れの要因となるだけでなく、産科ケアを補完する互助機能の側面も有していた。ゆえに、妊産婦の健康向上のためには、既存の保健医療サービスの質を改善し、そのサービスを文化的に形成されてきた出産支援システムに連動させることの重要性が示唆された。

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Objective
The purpose of this article is to investigate the extent of depressive symptoms among international students and the characteristics of those at risk.
Methods
Evidence is derived from self-administered questionnaire interviews of 480 international students enrolled in a university in northern Japan. Depressive symptoms are measured using the Center for Epidemiologic Studies Depression scale. The associations of socio-demographic characteristics with depressive symptoms are examined using multiple logistic regression analysis.
Results
Of the 480 respondents, 197 (41%) have depressive symptoms. The results indicate that gender, course category, and residential arrangement are significantly associated with the risk of having depressive symptoms.
Discussion
Depressive symptoms are relatively prevalent, but these are not a generalized condition since these tend to occur among specific sub-groups of international students. There is a need to further investigate the mental illness so that those with elevated risks are identified and given support.

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インドネシアは中央政府主導による保健医療制度の整備により健康水準の向上を図ってきたが、2001年以降の急速な地方分権化政策は、地方の保健医療制度やその機能に大きく影響を及ぼし、保健医療サービスにおいて地域間格差を広げた。リーマンショック後の経済成長率は2010年に6％を超えるなどインドネシア経済は好調であり、保健政策はより具現化し、保健指標も改善してきている。そこで本稿では、インドネシアの公衆衛生に深く関わった筆者らが最新の資料などを収集し、インドネシアの保健医療に関わる関係者に有用な資料として包括的にまとめた。
保健指標
保健指標は全体的に改善傾向にあるが特に母子保健指標はASEAN周辺国と比較してまだ悪い。感染症疾患も多く、まだ多くの顧みられない熱帯疾患（Neglected Tropical Disease, NTD）も発生している。鳥インフルエンザ（H5N1）人発生例の報告数は依然世界で発症例・死亡例とも最も多い。生活習慣病や喫煙など新たな課題もでている。
保健医療制度
インドネシアの保健医療制度の概観を述べた。地方政府の保健医療行政能力を向上し同時にコミュニティーの再活性化を図ることを重視しているほか、保健所を治療のみならず地域の予防およびアウトリーチ活動の中心と位置づけ、その運営支援を行っている。保健予算は増額しているがまだGDP比で2％に留まっている。医療施設も医療従事者数も増加しているが充足していない。国民皆保険を目標として貧困者向けのコミュニティー健康保険の適応を拡大し、無料診療を受ける人が増加している。
保健政策
保健省戦略計画2010-2014を保健政策の軸として、コミュニティーが自立して保健の向上に取り組むことおよび公平性を展望としている。
結語
疫学的かつ人口動態的な移行期にあるインドネシアは、感染症や妊産婦死亡・栄養問題といった発展途上国に典型的な保健問題とともに、成人病や事故など非感染症の増加という二重疾病負担になっている。また、国民皆健康・ユニバーサルヘルスカバレージを目標としている現在、保険制度の拡充とともにその制度に対応できるだけの保健医療サービスの拡充も求められ、将来を見据えた保健医療サービスの拡充や人材育成が望まれる。

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目的
洪水は、世界中で最も頻度の高い自然災害の一つとされているが、洪水による健康影響については、感染症に比べて、感染症以外の疾病に関する報告は少ない。タイにおいては、2011年の多雨の影響で、北部や中部地方を中心に大洪水が発生し、多くの住民に深刻な影響をもたらした。長引く洪水下にある被災地住民の健康問題を検討するための資料を提供するために、本研究では、タイにおいて洪水に被災して1か月以上が経過した地域の患者に多く見られた症状を報告することとした。
方法
2011年11月末、タイ国中部地方の2県3地域において、日タイのNGOが協同で実施した医療支援活動を対象とした。データは、活動に訪れた患者の診療記録から収集し、そのうち2地域では巡回診療の記録についても収集した。患者の診療記録から、性別、年齢、確認された症状、地域及び診療地の情報も抽出した。活動の診療地には、郡役所あるいはその周辺に設置され、患者が診療に訪れた活動拠点、巡回診療先として寺や学校、集団生活用に設置されたテントが含まれた。これらの情報を用いて、地域別に患者の属性や確認された症状の分布を検討した。高い頻度で見られた症状については、診療地や患者の年齢で層別して、分布の特徴を検討した。
結果
全ての地域の患者において、筋・関節痛、慢性疾患、急性呼吸器感染症が高い割合で見られた。急性呼吸器感染症については、上気道感染症が96％以上を占めていた。診療地で層別分析した結果、学校に避難していた患者における急性呼吸器感染症の有病割合が他の避難所と比べて高かった（39％）。また、筋・関節痛の有症状割合は30歳代から急増し、特に40歳、50歳代の患者において最も高かった。
結論
タイの長引く洪水下にある地域の患者において、筋・関節痛、慢性疾患、急性呼吸器感染症が多く確認された。本研究は、長引く洪水が発生した際に生じうる健康問題に関する一つの資料になると思われる。今後、洪水の発生と筋・関節痛との関連については、さらに検討の必要がある。

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