観光研究

論文

地域一体型オープンファクトリーに関する考察

―来訪者アンケート調査の構造方程式モデリングによる分析―

那須野育大

2023 年 35 巻 3 号 p. 1-10
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_1

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本研究の目的は、地域一体型オープンファクトリーについて、来訪者のニーズを明らかにすることにある。関西地域 16 か所の来訪者アンケート調査結果 300 人分について、探索的因子分析と構造方程式モデリングで分析を行ったところ、3 つの潜在変数「多様なサービス」「円滑な見学」「客層の明確化」が明らかとなった。このうち、現時点で取り組みが不足している「多様なサービス」への対応強化、具体的には、来訪者の(1)充実した体験・参加型プログラムへの支出、(2)製品の継続的購入、(3)飲食・宿泊施設の充実、(4)各種イベント開催等の要望に応えることで、「再訪意向（リピート）」（観測変数）向上が可能となる。

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サステナブル・ツーリズムの政策的同化と分化

―欧州諸都市の政策比較を通じて―

石黒侑介, 中島泰

2023 年 35 巻 3 号 p. 11-20
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_11

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本研究では、パリ、バルセロナ、ヴェネツィアなどの欧州の主要都市のデスティネーション・マネジメント戦略の比較を計量テキスト分析によって行い、サステナブル・ツーリズムの政策的同化／分化を考察した。その結果、都市によって訪問者、産業、コミュニティ、環境それぞれの領域に関する記述量に有意な差があり、また取り組みの強度を表象すると考えられる動詞の使用にもいくつかの相違点があることが明らかになった。グローバル・イシューとして広く認識されるサステナブル・ツーリズムであるが、その政策的実践においては政策的同化だけでなく、一定の分化も生じており、地域として一定の自律的政策策定が重要であるとの結論を得た。

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COVID-19 に伴う制限措置と東京都民の旅行意向について

竹中友麻, 日原勝也

2023 年 35 巻 3 号 p. 21-30
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_21

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我が国の新型コロナ感染対応は、時期・地域を限定し外出自粛要請等主に住民のモラルに訴えるものであった。従って旅行意向に影響を与える要因とその個別の効果を詳細に把握することは政策上重要であり、本研究は、都民への調査の中で対応内容から 3 期間を設定し国内国外旅行別に詳しく分析した。a) 全体的に政府・目的地等への信頼よりリスク知覚や自らの行動を制御可能と考えるかの要因が重要であり、b) 制限下国内旅行に行くか否かは家族他の旅行への考えに従う主観的規範の要因が大きく、c) 制限措置のある時期はない時期に比し国内旅行の決断確率を平均約 0.15 下げる等の結果を得た。実務的にも重要な結果で今後の対策に資すると考える。

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基盤産業としての宿泊業とその生産性について

―地方創生に向けた観光業―

山口裕之

2023 年 35 巻 3 号 p. 31-38
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_31

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本格的な人口減少社会を迎え、2014 年以降、国及び地方自治体が地方創生に取り組む中で、観光産業については 2010 年代に訪日外国人客が急速に拡大するなど急成長をしており、地域における主要な産業として注目されている。「経済基盤モデル」は地方創生における雇用効果を定量的に予測する手法であり、域外から財を稼ぐ基盤産業の活性化がまちの雇用や人口増加のポイントされている。本稿では、「経済基盤モデル」を用いて観光産業の中でも主要な宿泊業について各自治体における集積の度合いやその生産性について考察する。

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地域におけるスローツーリズムの展開可能性と課題

―石川県鹿島郡中能登町におけるスローツーリズム推進の取り組み事例より―

清水一樹, 川澄厚志

2023 年 35 巻 3 号 p. 51-60
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_51

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本研究の目的は、石川県鹿島郡中能登町におけるスローツーリズムの展開事例をもとに、地域におけるスローツーリズムの展開可能性と課題を明らかにし、スローツーリズムによる持続可能な地域づくりについて考察することである。本研究の結果として、第一に、スローツーリズムは、地域における生活や暮らしそのものを魅力として表出できること、第二に、地域住民はスローツーリズムに対し、移住者の増加といった副次的な効果を期待していること、第三に、スローツーリズムの推進にかかる課題として、主に「専門人材の養成」、「受入態勢の整備」、「旅行業の登録」といった課題があることが分かった。

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富士山保全協力金等を財源とする基金を活用した事業の特徴の把握と継続性に関する考察

小堀貴子, 山島有喜, 劉銘, 山本清龍

2023 年 35 巻 3 号 p. 61-68
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_61

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本研究は、富士山保全協力金を取り上げ、静岡と山梨の両県における協力金充当事業の特徴を明らかにし、安定した基金運用による事業の継続性について考察することを目的とした。研究対象は、両県の 2014 年度から 2021年度までの活動と収支の報告とした。その結果、使途でみると、安全対策において両県の事業費と協力金充当割合が多く、静岡県では環境保全、山梨県では実施経費において協力金充当率が高かった。次に、活動の詳細をみると、静岡県では単年度１回限りで実施した活動の協力金充当率が 95％以上と高く、即応性のある資金として活用されていた。結果から、財源の組み合わせや事業構成の柔軟さを確保する重要性が示唆された。

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門前町におけるまちづくり活動に関する研究

―歴史文化と観光に対する各主体の役割や態度に着目して―

山﨑有紀, 十代田朗, 津々見崇

2023 年 35 巻 3 号 p. 69-78
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_69

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昨今、地域の歴史文化を利用した観光振興が増加しているが、それに対する観光業従事者や市民など各主体の役割は不明確である。そこで、本研究ではこれらを明らかにし、アクターの関わりから見た歴史文化と観光の取り組みの関係を考察した。まず、全国の門前町に対する調査から、観光地度が高いほどまちづくり団体数が多く、まちづくり活動は盛んな傾向にある。次に、大山・筑波山の事例研究から、自身の生業にプラスに働く先導師が観光に関わることで歴史文化観光が行われやすいことや、寺社の観光振興への姿勢が地域の歴史文化と観光の関係に影響を与えていることが明らかになった。

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スウェーデンにおける所有型別荘の立地と利用形態に関する一考察

齋藤貴子, 十代田朗, 津々見崇

2023 年 35 巻 3 号 p. 79-88
発行日: 2023年
公開日: 2024/08/13

DOIhttps://doi.org/10.18979/jitr.35.3_79

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本研究では、国民の大半が毎年別荘に滞在するスウェーデンにおいて、所有型別荘の立地とその活用について調査を行った。別荘は湖や海等の水辺に建てられることが多いが、近年では都市部近郊に第二の家として所有し、老後の住まいや在宅ワークの場とする動きもある。別荘の住宅設備は従来サマーコテージとして質素なものであったが、近年はインフラを整備し通年利用可能な利便性の高いものが多い。所有の契機は、ライフステージの変化があった時機に家族・親戚から相続されることが最も多く、一方で主要住宅への利用転換を前提に購入されることもある。滞在中の活動は周囲の自然環境を利用したレジャー等、立地との関連がみられた。

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