日本環境感染学会誌
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32 巻 , 5 号
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原著
  • 西村 秀一, 林 宏行, 浦 繁, 阪田 総一郎
    2017 年 32 巻 5 号 p. 243-249
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
    ジャーナル フリー

    低濃度二酸化塩素(ClO2)のウイルス不活化能を種々の湿度条件で検証した.ClO2は高湿度で不安定で,市販のゲルタイプ製剤では閉鎖空間で一定低濃度維持できない.そこで高湿度で低濃度ClO2環境を一定時間維持できる乾式法製剤を用いて実験した.一定室温下で低,中,高の三つの湿度条件下,生活空間でヒトが耐えうる濃度限界とされる20-30 ppbのClO2の,空中浮遊インフルエンザウイルス不活化能を調べた.各湿度,ガス濃度の閉鎖空間でウイルスを空中に放出し,一定時間ガス曝露後,一定量の空気を回収し含まれる活性ウイルス量を調べた.その結果,相対湿度30%環境では,曝露20分後の回収ウイルス量は,対照のガス非存在下と統計学的な有意差はなかった.湿度50,70%では,対照でも回収ウイルス量が放出量の約10%と2%程度まで低下した一方,ガス存在下ではそれぞれ0.3%と0.03%まで低下し,低下は統計学的に有意であった.以上,湿度50-70%環境下であれば,20-30 ppb程度の低濃度ClO2にも抗ウイルス効果はあった.だがそれは,感染管理の視点からは,患者から空間に放出され一定時間経過後残存する活性ウイルスの絶対数から見れば,湿度自体による大幅な感染リスクの減弱にやや上乗せされる程度の効果でしかない.一方湿度30%では,この程度の濃度では感染リスクの低下はほとんど望めないことが,明らかになった.

報告
  • 鈴木 絢子, 田中 広紀, 並木 美加子, 池田 裕一, 向後 麻里, 佐々木 忠徳
    2017 年 32 巻 5 号 p. 250-257
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
    ジャーナル フリー

    バンコマイシン塩酸塩(VCM)は薬物血中濃度モニタリング(TDM)が必要な抗菌薬である.今回,抗菌薬適正使用プログラム推進のため,体重とクレアチニンクリアランス(Ccr)からVCMの初期投与設計を行い,有用性を検討した.2013年6月~2015年7月に昭和大学藤が丘病院にて初期投与設計を行った実施群と非実施群に分けて後方視的に検討した.さらに2016年にガイドライン改訂版が発刊されたため,推定腎糸球体濾過率(eGFR)を算出しトラフ値を比較した.

    211例の対象患者のうち初期投与設計実施群は120例(56.9%)であった.両群のトラフ到達度に差が認められ(p<0.001),10~15 μg/mLに到達したのは実施群42.5%,非実施群14.2%であった.用量変更を要した患者はそれぞれ30.8%,56.0%で実施群で有意に少なかった(p<0.001).ガイドライン改訂版に該当した43例のうちトラフ値が10~15 μg/mLに到達した患者は27.9%であった.eGFR 80 mL/分/1.73 m2以上の患者における負荷投与群と非負荷投与群の到達度に差が認められ(p=0.005),非負荷投与群における10 μg/mL未満の患者は63.5%であった.

    体重とCcrによる初期投与設計は簡便であり,有用性が確認できた.また腎機能が良好な場合に特に初回負荷投与の重要性が示唆された.

  • 岡田 昌之, 中川 博雄, 永田 ゆき子, 川﨑 浩一, 森下 竜二, 佐々木 均, 北原 隆志
    2017 年 32 巻 5 号 p. 258-262
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
    ジャーナル フリー

    病棟管理吸入液に対して,これまでに管理方法や微生物汚染の実態を多施設間で調査した報告はない.そこで本研究では,長崎県病院薬剤師会感染制御ワーキンググループの会員施設を対象に,病棟管理吸入液の衛生管理に関するアンケート調査および吸入液の微生物汚染に関する実態を調査した.アンケートの結果,病棟管理吸入液は11施設中6施設に存在した.その中で,保存温度に関しては5施設が冷所保存であった.使用期限に関しては4施設が製品ごとに記載されている使用期限までであった.また,吸入液調製の際に調製者が手指消毒を行う施設は4施設であった.調製時に手袋を装着する施設はなかった.計量器具の交換頻度は3施設が1日1回であった.一方,微生物汚染の実態調査の結果,調査した4施設すべてのサルブタモール硫酸塩吸入液およびブロムヘキシン塩酸塩吸入液に微生物汚染は8週間認められなかった.本研究より,病棟等で分割使用される保存剤入り吸入液は冷所下,開封後8週間保存までの使用が可能であることが明らかとなった.

  • 細川 浩輝, 菊地 志保子, 三星 知
    2017 年 32 巻 5 号 p. 263-267
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
    ジャーナル フリー

    携帯式手指消毒薬と使用量のフィードバックによる複数の取り組みを導入し,手指消毒薬使用量とMethicillin resistant Staphylococcus aureus(MRSA)分離率への影響を調査した.手指消毒薬使用量は携帯式手指消毒薬の導入により5.3±1.4から9.4±2.8mL/患者・日,さらに使用量のフィードバック導入により14.5±3.8mL/患者・日とどちらも導入前と比較して有意な増加(p<0.01)を認めた.MRSA分離率についても携帯式手指消毒薬の導入では14.8から11.4%へ減少傾向を認め,使用量のフィードバックを追加することで8.4%と導入前と比較して有意な減少(p<0.01)を認めた.携帯式手指消毒薬導入と使用量フィードバックという二つの方法を組み合わせることにより手指消毒薬使用量として約15mL/患者・日を達成でき,MRSA分離率を低下することができた.手指消毒薬使用量増加の取り組みとして様々な報告がある中で,携帯式手指消毒薬と使用量フィードバックの導入は重要な取り組みの1つであることが示唆された.

  • 嶋守 一恵, 近藤 啓子, 小野寺 直人, 佐藤 悦子, 諏訪部 章, 櫻井 滋
    2017 年 32 巻 5 号 p. 268-274
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
    ジャーナル フリー

    手指衛生は医療関連感染防止のために重要な感染対策であるが,その遵守は十分ではない.我々は,看護管理者に積極的な関与を促す「手指衛生向上プログラム」の導入が,擦式アルコール手指消毒薬(ABHR)使用率(L/1,000patient-days)とメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)発生率(件数/1,000patient-days)に与える影響を検討した.本プログラムは看護部目標の成果尺度として,ABHR使用率を一般病棟で15,クリティカル部門で30と設定し,各看護師長に目標達成を義務付けた.また,看護師長会議で毎月のABHR使用率とMRSA検出数を報告し,リンクナースと感染症対策室が目標達成の支援を行った.その結果,一般病棟のABHR使用率は,導入前の平成25年度は9.3であったが,導入後の平成27年度は17.5に増加し(p<0.05),目標を達成した.同時期のMRSA発生率は0.52から0.37に減少した(p<0.05).クリティカル部門のABHR使用率も,平成25年度の41.9から,平成27年度では78.8に増加し(p<0.05),MRSA発生率も1.84から1.63へと減少傾向を示した.以上により,手指衛生の推進を看護部の目標とし,病棟の中心的存在である看護師長の関与のもと組織全体が積極的に取り組むことが効果的であり,本プログラムは手指衛生の向上に有用であることが示唆された.

  • 佐藤 智子, 村井 貞子
    2017 年 32 巻 5 号 p. 275-281
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
    ジャーナル フリー

    東北6県にある466病院(精神科専門病院を除く)の感染管理担当者を対象に,針刺し・切創,皮膚・粘膜曝露の状況と曝露予防及び発症予防の現状を明らかにする目的で郵送法による質問紙調査を行い,病床数の記載された252病院(有効回収率54.1%)で,300床以下と301床以上の病院の回答を比較検討した.

    針刺し・切創の発生率は,年間100稼働病床当たり2.7(95%CI 2.4-3.1)であり,中小規模病院での発生率はエイズ拠点病院である大規模病院に比較して少ないが発生があることを確認した.また,予防策としての「安全機能付き器材の導入」「入職時のB型肝炎ワクチン接種」については,300床以下の病院の実施率が低く(p=0.018,p=0.003),理由として経費の問題が挙げられていた.更に「曝露後の予防投薬システムがある」病院も,300床以下で少なかった(p=0.030).東北6県の中小規模病院での曝露の発生率は大規模病院に比較して低かったが,その対策については大規模病院と比較して不十分な実態が明らかとなった.これらの病院が日本の病院の82%を占めることから,実際にリスクを負う医療従事者数は多いと推測され,感染予防策の整備が急務であると考えられた.

  • 川村 英樹, 徳田 浩一, 川上 雅之, 有村 敏明, 川口 辰哉, 松井 珠乃, 西 順一郎
    2017 年 32 巻 5 号 p. 282-290
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
    ジャーナル フリー

    鹿児島県JMAT(日本医師会災害医療チーム)では宇土市で感染対策チームを構成し,4月21日(本震5日後)~5月1日に被災地医師会と自治体保健活動との協働で避難所感染対策支援活動を行った.今回の研究の目的は避難所感染対策を検証し,有効性を検証することである.各避難所で把握された発熱者,呼吸器・消化器の有症者数を調査票に記録し症候群サーベイランスを実施した.期間中14の指定避難所で40名の呼吸器・8名の消化器の有症状者がみられたが,インフルエンザ・ノロウイルス感染症は除外された.設備・感染対策物品・衛生環境・隔離スペース等を巡回時に確認し,リスクアセスメントを行ったが,次亜塩素酸ナトリウムが不足し,トイレ清掃や吐物処理物品の準備が不十分であった.次亜塩素酸ナトリウム等の必要物品配布やトイレ清掃・吐物処理方法の指導,感染症発症例への対応も併せて実施した.アウトブレイクの発生はなく,リスクアセスメントと症候群サーベイランスを活用した避難所感染対策支援活動は感染拡大防止に有用と思われた.一方,情報収集や活動内容に他の医療支援チームや保健師活動と重複するものもあり,情報共有が可能なスキームの確立が望まれる.

  • 佐和 章弘, 森兼 啓太, 針原 康, 清水 潤三
    2017 年 32 巻 5 号 p. 291-301
    発行日: 2017/09/25
    公開日: 2018/03/25
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