Objective: We performed this study to assess whether chronic kidney disease (CKD) is associated with major heart abnormalities detected in health examinations.
Methods: Subjects were 9,505 Japanese male adults without a history of renal failure, coronary heart disease (CHD), atrial fibrillation (AF), cardiac hypertrophy, cardiomyopathy, or heart failure. We obtained results of worksite health examinations during 2009-2010. CKD was diagnosed by either dipstick proteinuria ≥1+ or reduced estimated glomerular filtration rate (eGFR) of <60 mL/min/1.73 m². The participants were classified into 4 groups based on proteinuria and eGFR as follows: (i) no CKD (n=8,861), (ii) CKD (proteinuria+/reduced eGFR-) (n=162), (iii) CKD (proteinuria-/reduced eGFR+) (n=432), and (iv) CKD (proteinuria+/reduced eGFR+) (n=50). Heart abnormalities were defined as CHD, AF, left ventricular hypertrophy (LVH), and cardiomegaly using electrocardiography (ECG) and chest X-rays. We analyzed relationships between CKD and these heart abnormalities in consideration of traditional cardiovascular disease (CVD) risk factors.
Results: CKD was significantly associated with the prevalence of ECG-defined CHD, AF and LVH except for radiographic cardiomegaly. The number of traditional CVD risk factors increased with CKD development (p<0.001). Furthermore, the prevalence of CHD increased gradually according to the presence of proteinuria, reduced eGFR and a larger number of other combined CVD risk factors. The multivariate adjusted odds ratios (95% CI) for proteinuria and reduced eGFR were 1.90 (0.90-4.02, p=0.091) and 1.83 (1.03-3.28, p=0.041) for ECG-defined CHD, respectively.
Conclusion: CKD may be a determinant of major heart abnormalities that could serve as an early predictor of CVD-related mortality.

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Objective: Smoking has been reported to be one of the risk factors of myelodysplastic syndrome (MDS). In order to clarify the process of progression to MDS in a certain group of smokers, it is important to identify the initial hematological abnormalities associated with the early stage of MDS in smokers.
Methods: Relationships of hematological parameters such as WBC count, RBC count, Hb, Ht, MCH and MCV with level of smoking were investigated by univariate and multivariate analyses in 234 male workers at a single workplace after obtaining informed consent.
Results: Univariate analysis demonstrated that correlations of smoking-related factors (number of cigarettes per day, duration of smoking [years] and smoking index [defined as number of cigarettes per day x duration of smoking]) with WBC count, Ht, MCH and MCV were significantly positive. Multivariate analysis using age, smoking-related factors, alcohol intake and BMI as explanatory valuables showed that age, alcohol intake and BMI were not confounding variables for smoking-related factors and revealed a remarkable significant positive correlation between each smoking-related factor and MCV.
Conclusion: Smoking-associated macrocytosis, which was demonstrated in the present study, was not due to deficiency of vitamin B₁₂ or folic acid because of no pancytopenia observed but was considered to be a qualitative abnormality of erythrocytes. Taken together with the findings of previous studies concerning smoking-associated functional abnormalities of erythrocytes and leukocytes and the high incidence of MDS in smokers, our results indicate that idiopathic macrocytosis in smokers could be an initial sign of progression to MDS, in which macrocytosis and multi-lineage abnormalities are characteristic findings.

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目的：胸部正面単純直接X線写真（胸部X線写真と略す）は，通常2枚の写真を横並びに表示して比較読影を実施しているが（従来法と略す），当保健予防センターでは，フィルムレス環境において，読影ワークステーションで素早いホイールスクロールによるページングにより生じる残像を利用する比較読影を主に実施している（残像法と略す）．このたび，両者を比較検討し残像法の有用性が認められたので報告する．
方法：2011年1月から2月にかけて，読影ワークステーションNV-1000（日立メディコ，東京）を使用して，胸部X線写真20症例を医師20名が従来法と残像法により比較読影した．
結果：医師による残像法の感度は0.945で従来法に比べ約1.5倍，陽性尤度比は15.8で約1.8倍に増加し，陰性尤度比は0.06で約0.14倍に減少し，偽陰性率は約85％減少した．特異度や読影時間にはほとんど差がなかった．pool法によるROC解析では，明らかな有意差が認められた．
結論：残像法は従来法に比べ胸部X線写真の比較読影において明らかに優れていることが判った．撮影時の再現性の確保等に若干の課題があるが，撮影方法の工夫や読影ワークステーションの機能充実等により課題が克服され，精度のさらなる向上が期待できる．今後，本技術が健診や臨床現場で広く導入され，肺がんの早期発見のみならず，様々な疾患の早期発見や経過観察等において，その精度向上に寄与することが期待される．

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目的：特定健診・保健指導の結果を分析し，指導開始時の行動変容ステージと指導前後でのメタボリックシンドロームリスク（MSリスク）の変化から保健指導のステージ別効果を検討した．
方法：平成21年4月～平成22年8月の保健指導最終評価時に採血を施行し得た53名を対象とした．MSリスクは，特定健診項目からBMI，腹囲，収縮期血圧，拡張期血圧，中性脂肪，LDLおよびHDLコレステロール，HbA1c，GOT，GPT，γ-GTP，尿酸の12項目を検討した．行動変容ステージは維持・実行期，準備期，関心・無関心期をそれぞれA，B，C群とし，保健指導前検査値の群間多重比較，および各群ごとに指導前後の検査値の比較を行い有意水準10%で検定した．
結果：保健指導前検査項目では，腹囲，GOT，GPT，γ-GTP，尿酸において，A群はB，C群に比べ低値を示す傾向が認められた．指導前後で改善した項目は，A群ではHbA1c，B群では腹囲，中性脂肪，HDLコレステロール，HbA1c，尿酸，C群では腹囲・LDLコレステロールであり，A，C群に比べB群で改善項目数が多かった．
結論：行動変容ステージとMSリスクには関連が認められ，維持・実行期ではよりMSリスクが低いことが示唆された．また保健指導の効果にも差が認められ，準備期で最も高い効果が認められた．保健指導立案における行動変容ステージの重要性が再確認された．

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目的：肥満と追加リスク（高血圧，高血糖，脂質異常，喫煙）がある（クライテリア陽性の）無投薬の健診受診者は特定保健指導を受ける（無投薬要支援群）が，高血圧，糖尿病，脂質異常症のいずれかの薬を投与されている被投薬者は主治医が指導するので特定健診保健指導を受けられない．特定保健指導や主治医の指導効果をみるために無投薬者と被投薬者の次年度健診成績を比較検討した．
方法：某健康保険組合所属の40～64歳の男性で，人間ドックを2年続けて受診した3,002名を対象とした．被投薬者は投薬を受けていないと仮定して階層化を行った．したがってクライテリア陽性の被投薬者は要支援対象者（被投薬要支援群）とみなす．肥満の定義は腹囲あるいはBody Mass Index（BMI）が基準値以上である状態である．
結果：被投薬要支援群（337名）の次年度肥満離脱率（8.6％），追加リスクの陰性化率（7.1％），および要支援対象からの離脱率（14.8％）は，無投薬要支援群のうちの指導受診群（511名）より有意に低く（各々23.3％，15.3％，34.1％），自己都合による指導非受診群（165名）とは有意差がみられなかった（各々8.5％，8.5％，16.4％）．被投薬情報提供群のうち次年度新規に要支援対象者となった率は19.3％で，無投薬情報提供群（9.6％）より有意に高かった．肥満者は新規要支援対象者となる率がきわめて高く，被投薬情報提供群で62.2%，無投薬情報提供群で42.2%であった．
結論：特定保健指導は肥満や追加リスクの解消に有効である．被投薬要支援群は特定保健指導対象者に含めることが望ましいと考えられる．追加リスクのない肥満者は投薬の有無を問わず別に特別な指導を行うことが望ましい．

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目的：ビリルビンは，強力な抗酸化物質であり，動脈硬化予防に作用している可能性があると報告されていることから，生活習慣と総ビリルビン値に関連性があるかを検討した．
方法：対象は平成22年に当クリニックを受診し，体質性黄疸が考えられる総ビリルビン値2.3mg/dL以上を除外した21,166名（男性12,622名，女性8,544名）である．生活習慣に関しては，喫煙習慣，飲酒習慣，運動習慣，ストレス，睡眠時間について，自記式問診票にて確認した．体格については，body mass index（BMI）を18.5未満（やせ群），18.5以上25.0未満（標準群），25.0以上（肥満群）の3群に分け，それぞれ総ビリルビン値の平均値について検討した．総ビリルビンは酵素法にて測定した．
成績：喫煙習慣について，総ビリルビン値は男女ともになし群，やめた群，あり群の順に有意に高値であった．飲酒習慣については，飲酒習慣のない者が男女とも総ビリルビン値が有意に低値であった．運動習慣については，運動習慣のない者が男女とも有意に低値であった．ストレスと睡眠時間については，男女とも総ビリルビン値と関連を認めなかった．体格については，男女ともに，やせ群，標準群，肥満群の順で有意に高値であった．
結論：喫煙習慣，飲酒習慣，運動習慣，体格（BMI）において総ビリルビンとの関連がみられた．今後，ビリルビンと生活習慣病の発症・進展における役割についての検討が必要と思われる．

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目的：我が国におけるメタボリックシンドロームの診断基準は内臓脂肪型肥満が基本となって定義されており，内臓脂肪量を精度高く，より簡便に測定する重要性がさらに増してきている．我々の施設ではこれまでX線CTを用いた内臓脂肪検査を行い，その有用性について報告を続けてきた．今回，初めての医療用内臓脂肪測定装置として認可されたDUALSCANの測定の有用性を検討するために，X線CTによる内臓脂肪測定結果との比較から解析を行った．
方法：DUALSCANによる内臓脂肪測定とX線CTによる内臓脂肪測定を同時に施行した408名（男性297名，女性111名）において，各々の測定値についての検討を実施した．
結果：DUALSCANで測定した内臓脂肪面積とX線CTによる測定面積は高い相関を示した（r=0.891，p<0.0001）．さらに，DUALSCAN，X線CTで測定した内臓脂肪面積と腹囲，BMI，メタボリックシンドロームと関連の深いインスリン抵抗性や肝臓機能ALT（GPT）との相関は，DUALSCANによる測定値の方が高い相関係数を示した．また，DUALSCANによる内臓脂肪測定値は，動脈硬化危険因子の重積や上腕足首間脈波伝播速度（baPWV）ともX線CTによる測定値と同等な有意な正の相関を示した．
結論：DUALSCANは内臓脂肪測定検査として，メタボリックシンドローム関連因子との相関においてはX線CTによる計測と同等以上の結果を示し，その測定条件や測定結果の傾向などを十分に理解して使用すれば，放射線被曝がないことも含め，非常に有用な検査法となることが示唆された．

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目的：健診受診者を対象とし，LDL-C直接値とFriedewald（F）式による計算値を対比し問題点を検討した．
方法：当院健診センターで受診した3,545名（男：2,146名，女1,399名，平均年令50.9±6.7歳）を対象とし，統計学的解析でF式におけるTGの係数を推定した．
結果：LDL-C直接値はF式計算値より有意に高値で，両者間には強い相関があった．LDL-C直接値はTC，non HDL-Cと強い相関を認めた．直接値とF式値との％誤差［（F-LDL-C）-（D-LDL-C）/（D-LDL-C）×100］とTG値は有意に相関し，TGが高くなるに従い負の方向に低下した．TGとVLDL-Cとの比から，F式TG係数は，0.16±0.06であり，TC，HDL-C，TGの一次多項式からTG係数は0.1に近似した．またVLDL-CとTGとの散布図から求めた直線回帰から，TG係数は0.12であった．またTG値が低い場合に係数のばらつきが大きくなったが，TGが100～350mg/dLの範囲では直接値とF式値の一致度は高かった．
結論：LDL-C直接値とF式計算値は強い相関を認めたが，TGが高くなるに伴って，直接値はF式計算値より高くなった．TG係数はTGの値に関連することが示唆され，TGが低い場合，TG係数のバラつきが大きくなった．健診ではTG値に注意してF式値を用い，TC測定も必要である．

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目的：子宮頸がん検診受診者により適切な後日受診を勧奨するために，豊田会刈谷豊田総合病院健診センターの受診者を分析して，今後の課題を検討した．
方法：2010年度（2010年4月から2011年3月まで）の全子宮頸がん検診のべ7,065人の要精検査者の後日産婦人科受診状況を調査した．
結果：7,065人のうち86人（1.2%）が要精検と判定された．うち後日産婦人科受診を確認できたのは57人で確認できなかったのは29人であった．受診は50人が当院産婦人科を，7人が他医療機関を受診した．組織生検を受けた者は28人で，内訳はCervical intraepithelial neoplasia（CIN）3が4人，CIN2が6人，CIN1が7人，異型なしが11人であった．細胞診のみを受けた者は24人であり，残る5人は詳細が不明であった．手術を受けたのは6人で，CIN3が4人，CIN2が1人，1人が卵管がん合併のCIN1であった．産婦人科受診を確認できなかった29人のうち13人は翌年度に当センターの検診を受けて6人が再度要精検と判定された．
結論：子宮頸がん検診者のべ7,065人のうち，86人が要精検とされた．57人は後日産婦人科受診を確認できたが，29人は受診を確認できないまま13人が再度検診を受診し6人が再度要精検判定となった．要精検判定者には，より積極的な後日産婦人科受診勧奨が必要である．

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目的：経鼻内視鏡において，観察範囲の洗浄を自動送水装置で行った場合と用手的に行った場合とで，検査時間および検査時の鼻痛の程度に違いがあるか否かについて検討した．
方法：経鼻による上部消化管内視鏡検診を受けた246名を対象とし，用手的に洗浄を行った62名を用手洗浄群，自動送水装置を用いて洗浄を行った184名を自動送水群とした．検討項目は，第一にスコープの挿入から抜去までの検査時間，第二にアンケート調査から検査時の鼻の苦痛度を4段階で評価した．
結果：平均検査時間は，用手洗浄群は561±123秒であったのに対して，自動送水群では503±98秒であり，自動送水群は用手洗浄群に比べて有意に検査時間が短縮した（p = 0.0002）．検査に伴う鼻の苦痛度は，用手洗浄群でgrade 0（苦痛はなかった）が83.9%，grade 1（どちらともいえない）が16.1%，苦痛ありのgrade 2およびgrade 3はともに0%であった．一方，自動送水群では，grade 0が86.4%，grade 1が13.6%，grade 2およびgrade 3はともに0％であった．自動送水群でgrade 0の割合が高い傾向にあったが，両群間で鼻の苦痛度に有意差を認めなかった（p = 0.624）．
結論：経鼻内視鏡検査における自動送水装置の活用は，用手洗浄と比較して鼻の苦痛度に差はなかったものの検査時間が有意に短縮し有用であると考えられた．

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目的：人間ドックで要精密検査，要治療と判定した項目について3ヵ月後の時点でどの程度医療機関を受診しているのか，電話による受診勧奨によっての態度の差異を検査項目別に検証し，今後の課題を明確化することである．
方法：2010年4月から9月の人間ドック受診者3,806名で要精密検査，要治療と判定した検査項目は延べ1,309件を対象とした．人間ドック終了約3ヵ月後に最大3回電話をかけ，確認し得た1,127件を対象とした．受診済みと未受診に分けた．未受診者は，電話による受診勧奨により態度保留，受診拒否，新規受診に分けた．
結果：受診済みは63.5％で，年齢が高くなるほど有意な増加傾向を認めた．呼吸機能，血圧，脂質，聴力は有意に受診済みの比率が低く，腎機能，膵臓超音波，乳腺は有意に受診済みの比率が高かった．受診勧奨で受診拒否では聴力（28.6％），新規受診は腹部CT（30.8％）が最も多かった．受診拒否がなかったのはがん関連検査項目であった．13.9％が電話確認できなかったことから連絡時間帯などの詳細な情報取得が必要である．受診勧奨で「新規受診」が8.2％のみで，態度保留と受診拒否が28.3％であった．このことから，人間ドック当日の時点で長期放置者には受診勧奨を行い，さらに紹介状作成するなどの便宜の強化も必要と考えられた．
結論：要精密検査，要治療を要する検査項目別の受診への取り組み態度の差異，受診手法の問題点が明らかにされた．

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