九州理学療法士・作業療法士合同学会誌
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第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会
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  • 松田 健志, 小松原 佳苗, 島澤 真一, 尾形 かおり
    セッションID: 201
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    介護保険における通所系サービスや入所系サービスでは、要介護高齢者の重度化防止のため、また利用者の尊厳のために、サービス利用中の移動手段は安易に安全な手段を選択するべきではない。これらのサービスにおける最も多い事故は転倒・転落であり、未然に防ぐための一つの手段として判断基準が必要であると考える。当事業所では、運動機能テストを定期的に実施しており、転倒リスク判断の一助として用いることが出来うると思われる。中でも移動及び姿勢制御に関連が深いと思われるtimed up and go test(以下TUG-T)、重心動揺計による測定値と施設内転倒の関係を検討したので報告する。
    【対象】
    当事業所の利用者88名(性別:男性26名、女性62名、平均年齢81.3±7.2歳)。介助なしに歩行出来ない利用者、30秒以上の立位が困難な利用者は除外した。
    【方法】
    測定値1.TUG-T 東京都老人総合研究所発行介護予防運動指導員養成講座テキストに記載された方法に準じて実施した。測定値2.重心動揺計(アニマ社製グラビコーダG-620)を用い開眼開脚立位(両側拇指MP内側間17cm)にて前方を注視し、総軌跡長、外周面積、実効値を測定した。*測定値1、2の測定期間は2008年の1月
    調査 運動機能テスト実施後2年間(2008年1月~2009年12月)で、施設内での転倒数を調査する。なお、転倒とは対象者の意思に反して足底以外の身体の部位を床面に着いた場合とする。
    解析方法:調査結果より対象者を転倒群と非転倒群に分け、TUG-T、総軌跡長、外周面積、実効値(測定値1、2)でそれぞれMann-WhitneyのU検定を用いて群間比較をした。また、Spearmanの順位相関係数を用いて測定値間の相関について検討した。なお、本研究は当院の倫理委員会にて承認を受けている。
    【結果】
    2年間の調査で、対象者88名のうち14名が施設内にて転倒した。TUG-T:転倒群28.8s±20.9(中心値20.5s) 非転倒群18.1s±9.5(15.5s)、総軌跡長:転倒群77.8cm±20.0(80.0cm) 非転倒群81.4cm±41.2(67.7cm)、外周面積:転倒群5.3cm2±5.5(5.5 cm2)非転倒群6.5±7.6 cm2 (4.4cm2)、実効値:転倒群3.5±1.6 cm2 (3.8cm2) 非転倒群4.4±6.7 cm2 (2.8cm2)であった。TUG-Tの転倒群と非転倒群の群間比較において有意差が認められた(p=0.027)。また、転倒群のTUG-Tと総軌跡長で有意な相関関係が認められた(p=0.017)。
    【考察】
    上記の結果より、TUG-Tは転倒を予測するために有用であることが示唆された。一方、重心動揺計による測定値は、視力や錐体外路症状、アライメントの異常の影響、上肢の補助がないことによる日常生活とのずれがあるため、単独では転倒リスクの指標にはなりにくいが、TUG-Tの値と考えあわせることによって移動手段を検討する際に有用であると考えられる。
  • 本多 智子, 中島 千鶴子
    セッションID: 202
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院は148床の一般病院であり、発達障害に対するリハビリテーション(以下リハ)を開始して4年目を迎えている。今回、外来リハで通院中であった先天性筋ジストロフィー症成人患者に対し、ご家族の希望もあり、当院で胃瘻造設・気管切開を施行し、遠方の専門機関ではなく地域での在宅支援移行に介入する経験をしたのでここに報告する。
    【症例紹介】
    20代女性。福山型筋ジストロフィー症。ADL全介助。随意運動は手指屈曲伸展、足関節底背屈が可能。移動は介助型車いす。座位保持装置等は不要であるが、腰椎側彎が強く、腰椎ベルトとシーティングによる座位保持支援を必要とする。自宅ではソファーにセッティングすれば介助なしに何とか長坐位保持が出来、携帯メールやパソコン操作(マウスのみでキーボードは不可)、テレビゲームを楽しむことが可能であった。
    【当院受診に至るまでの経過】
    乳児期から学童期までは自宅から車で1時間程の療育専門機関でリハを受けながら、自宅生活を送っていた。卒業後は1ヶ月に1回、継続してリハを受けていたが、当院のように地域でも受け入れ可能な機関ができたことにより、4年前より当院でのリハが開始となった。
    【当院での治療経過】
    呼吸筋の筋力維持訓練、変形進行予防のための立位保持訓練、手指機能維持のためのactivityを用いた手指機能訓練を中心に外来リハ継続中、平成21年12月より体調を崩し、入退院を繰り返す。その後すぐに胃瘻造設、翌年2月気管切開術を施行。気管切開直後より呼吸理学療法を中心とした機能訓練の開始。コミュニケーション手段獲得に向けての上肢機能訓練、日中余暇活動の提供と臥位での視覚使用に慣れるためのパソコンによる動画視聴も実施した。また、回復に合わせ積極的に座位保持訓練を実施し、術後35日で日中の呼吸器必要無く、車いす座位保持2時間が可能な状態となり退院の運びとなった。
    【地域連携】
    退院に向け、院内カンファレンス(Dr.・Ns.・MSW・リハ)を実施し、その後在宅支援スタッフ(訪問看護ステーション・市役所障害福祉課)と当院スタッフでチームカンファレンスを実施した。在宅に必要な機器・サービスの確認と申請等の手続き、意思伝達装置の提案と呼吸器搭載型リクライニング車いすの紹介を行った。
    【まとめ】
    短命といわれる筋ジスの方たちが自らの意志で在宅生活を望むことは意義あることであるが、地域の受け皿はまだ少なく、自宅から遠方の専門医へ紹介されることが多い。しかし、今回の事例のように『専門の病院で一日でも長く命を繋ぐことよりも、一日でも長く地域で生きていきたい』という希望がある場合、私たちは地域で可能な限りの支援を行っていくべきである。専門機関での医療か地域医療か、当事者が自分の人生を自分で選択できる地盤を作っていくことが私たち医療に携わる者の今後の課題であると感じる。
  • 増見 伸, 岡本 伸弘, 山田 学, 長谷部 舞, 甲斐 尚仁, 児玉 隆之
    セッションID: 203
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     今日,在院日数の短縮化が命題とされる病院において,地域連携クリティカルパスの導入により急性期病院から回復期病院の連携が強化されている。当医療法人における急性期病院および回復期病院でも,一貫したシステムで患者に地域連携クリティカルパスを積極的に導入し365日リハビリテーションを提供している。これらを導入し使用することで,当回復期病院では以前に比べ患者の状態を把握しやすくなったが,現在使用している地域連携クリティカルパスから得られる情報のみでは,患者のリハビリテーション予後予測を立てることが難しく,ゴール設定に難渋することも多い。そこで今回,同法人急性期病院から入手可能なリハビリテーション評価情報をもとに,当回復期病院での予後予測やゴール設定における指標としての関連性の有無を検討した。
    【対象】
     平成21年1月1日から平成21年12月31日の期間内に当院を退院した脳血管障害患者191名の内,当医療法人急性期病院以外から転院してきた者を除外した110名(男性64名,女性46名,年齢67.9±11.8歳)を対象とした。内訳は,脳出血群50名,脳梗塞群60名であった。なお,個人情報の取り扱いには十分配慮し,情報の分析に使用したPC上のデータへも十分に注意を払った。
    【方法】
     急性期病院での入院リハビリテーション初期評価(発症から2.1±1.6日)から上肢および下肢Brunnstrom Stage(Br.Stage)を目的変数とし,急性期病院在院日数,回復期病院在院日数,急性期および回復期病院の合計在院日数,回復期病院入院時のBarthel Index(BI),回復期病院退院時の機能的自立度評価表(Functional Independence Measure; FIM)にどのように影響しているかを比較検討した。
    【結果】
     1:下肢Br.Stageと回復期病院入院時BIおよび回復期病院退院時FIMに正の相関がみられた(r=0.75, r=0.67 ,p<0.01)。 2:下肢Br.Stageと回復期病院在院日数および合計在院日数に負の相関がみられた(r=-0.60, r=-0.65 ,p<0.01)。 3:上肢Br.Stageは全ての項目に対して相関関係を認めなかった。
    【考察】
     当医療法人における急性期病院の下肢Br.Stage評価が,回復期病院入院時BI,回復期病院退院時FIM,回復期病院在院日数と相関を認めた。データを分析する中で,下肢Br.Stageが高値の者でも,急性期病院に入院する前居住地が施設の者や,急性期病院へ転院を繰り返している者は,在院日数が長期間になる者もいたが,今回の結果からは,回復期病院での予後として在院日数を予測する上での指標になり得る可能性が示唆された。下肢Br.Stageが高値の者は,回復期病院入院時より身体能力が高く,早期から退院後の生活を想定でき,在宅復帰を視野に入れた目標設定,問題点の抽出が可能となる。そのことにより、在院日数の短縮化や,退院時FIM点数に反映されると考えた。
  • ~注意機能と身体機能が及ぼす影響~
    井上 陽加里, 緒方 重明, 芹川 節生
    セッションID: 204
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     転倒は、身体機能の低下のみならず注意機能の低下も関連していると言われている。今回、当院通所リハビリテーション(以下通所リハ)利用者における注意機能と身体機能が転倒におよぼす影響を比較・検討した。
    【対象・方法】
     対象は、本研究内容を説明し同意を得られた当院通所リハ利用者(転倒歴あり群17名:平均年齢77.5±7.54歳、転倒歴なし群15名:平均年齢79.9±6.83)とした。転倒歴は、過去1年内とした。
     方法は、身体機能において、Functional Reach(以下FR)・Timed Up&Go Test(以下TUG)・5m歩行、注意機能において、Trail Making Test-PartA (以下TMT-A)・最大一歩(予測値と実測値の差)・二重課題下での5m歩行を評価し両群間にて比較・検討した。
    【結果】
     身体機能:FR、5m歩行で有意差は認められなかった。TUG(P<0.05)で有意差が認められた。
     注意機能:TMT-A(P<0.01)、最大一歩(P<0.01)、二重課題歩行(P<0.01)で有意差が認められた。
    【考察】
     今回の結果より、身体機能面ではFR・5m歩行で有意差が認められず、TUGのみ有意差がみられた。今回の結果より、安定した歩行には歩行機能だけではなくバランス機能を含めた総合的な動作の安定性が必要であると示唆された。注意機能評価では、すべてにおいて有意差が認められた。二重課題歩行時には、課題に注意を分散させる事により歩行に対する注意量が低下してしまうと考えられる。
     通常、動作の安定性や歩行能力が低下している場合、その動作や歩行に多くの注意を向けていなければならいと考えられる。その為、その動作や歩行に対する注意が大きな割合をしめ、他の刺激への注意が乏しくなると考えられる。安全な日常生活動作では、複数の刺激に注意を向ける必要があり、その複数の刺激の中から必要な刺激を選択し、焦点を当てて注意を向け処理する能力が必要であると考えられる。今回の研究結果から、当院では転倒に関する因子として注意機能面がより関与することが示唆された。今後アプローチを実施する上で身体機能面と共に、注意機能向上を含めた多重課題下での身体機能トレーニングや自己の身体能力を適切に認識しパフォーマンス出来るように指導したり、環境整備を行うことで転倒予防に繋がるのではないかと考えられる。
  • 運動機能、精神機能向上プログラムの支援ソフトの開発を通して
    山口 健一, 久保田 奈穂子, 許山 勝弘, 久保 沙織, 日高 健二, 野上 千寿
    セッションID: 205
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    医療介護サービスにおけるプログラムでは、近年業務用ゲーム機や家庭用テレビゲーム等を利用した報告がなされその成果についても実証されている。我われは、トヨタ自動車九州株式会社と共同で、自己投影型ゲームのソフトであるコンピュータソフト「CarePa」キャリパ(以下キャリパ)の研究・開発を行った。キャリパを開発する上で、まず介護保険下における通所系サービスを受ける方を対象者として想定した。理解しやすい内容であることやゲームそのものの達成感だけでなく、その場で効果が確かめられるよう評価測定機能を付与することを目標とした。さらにキャリパの特徴から、身体イメージと運動が結びつきやすいことが考えられ、その効果についても検証を行った。今回、キャリパに付与を予定している評価ソフトについての実証作業を合わせて行ったので以下に報告する。なお研究に際して当院医療倫理委員会の承認を得ている。
    【目的】
    自己投影型ゲームの身体・精神機能に及ぼす影響から効果の高い要素を検証し、評価ソフトに反映させることとした。
    【対象】
    当法人医療介護サービス利用者23名(男性8名、女性15名、平均80,6歳±6,5)及び健常者13名((男性5名、女性8名、平均24,3±1,0)
    【使用ソフト及びハードの説明】
    キャリパは、従来のコントローラーを使用したゲームと異なり、画面に映し出された自分自身の動作によってゲームが展開される。プロジェクターを用い自己像が等身大となるよう設定しゲーム及びその評価測定機能を使いソフトの検証を行った。
    【方法】
    ゲームの前後で、ゲームのスコアやファンクショナルリーチテストと画面上で行うリーチテスト、関節可動域テスト(徒手的に行うもの)と画面上で行うROMテスト、落下棒テストと画面上で行う反応テストをそれぞれ行い、その比較から差異を修正しソフトの仕様変更やテスト方法の手順書を作成し、測定評価機能の再現性や正確性を検証した。
    【結果】
    我われが、作成した測定評価プログラムと実際に実施したテストとの間で相関を得られたことから、ゲームの効果として有用であることが実証された。
    【考察とまとめ】
    第1報(第15回福岡県作業療法士学会)では、ゲームに求められる、運動機能要素と精神機能要素を分解し、上肢機能やバランス能力、スピードやタイミング、注意機能、視覚機能、また精神面に対する影響を分析しゲームの要素に反映させた。第2報(第44回日本作業療法学会)では、実際に対象者に対してゲームを行ってもらい、前後でのその効果検証を報告した。キャリパを作成していく上で、高次脳機能障害や高齢者の特性をイメージし、コントラストや色合いなど注意を向けやすいキャラクターなど多くの項目を検討した。全てのゲームで、積極的な身体運動やバランスなど活動性の向上につながる要素が多く盛り込むことができた。今後も多くの意見を取り入れ発展させていきたいと考える。
  • 福島 浩史, 高橋 精一郎, 宮原 寿明
    セッションID: 206
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     本研究は,人工膝関節置換術(以下,TKA)後における術前の膝関節他動屈曲角度(以下,術前他動屈曲角度)の再獲得に影響を及ぼす因子の検討を目的とした.
    【方法】
     対象はNexGen LPS-flex Fixed型人工膝関節を使用した女性TKA患者35例(主疾患は変形性膝関節症16例,関節リウマチ19例)であった.年齢は69.4±11.9歳,BMIは24.5±4.6であった.術式は標準的な方法で,全患者の手術は同一医師が,理学療法は同一理学療法士が実施した.理学療法は当院規定のTKAクリティカルパスに従って可動域練習,筋力増強練習,平地歩行練習,階段昇降練習の4種類を時間・回数・量を統一し,1病日から1日1回,日曜日以外の毎日に実施した.測定項目は主疾患,年齢,BMI,術前他動屈曲角度,14病日までの術前他動屈曲角度の再獲得の可否の5項目とした.再獲得の基準は術後において術前他動屈曲角度に到達しその角度を退院まで維持できた場合とした.統計解析はSPSS 12.0J for Windowsを用いてロジスティック回帰分析を用い,従属変数を術前他動屈曲角度の再獲得の可否,独立変数を主疾患,年齢,BMI,術前他動屈曲角度としてオッズ比を求めた.有意水準は5%未満とした.本研究は当院の倫理審査委員会より承認を受けて行った.
    【結果】
     術前他動屈曲角度は127.3±10.7度,術前他動屈曲角度の再獲得の可否は獲得21例,非獲得14例であった.ロジスティック回帰分析の結果,術前他動屈曲角度の再獲得に影響する因子としては術前他動屈曲角度のみが選択され(オッズ比0.865),術前他動屈曲角度が1度増すごとに術前他動屈曲角度の再獲得率が0.8倍増加する,換言すれば「0.2倍低下」し,術前の他動屈曲角度が大きいほど14病日での再獲得率は減少することが分かった.
    【考察】
     結果より,術前他動屈曲角度の再獲得因子は術前他動屈曲角度の大きさのみで,一定病日内の再獲得には術前他動屈曲角度が大きいほど不利であると言える.高山らはTKA後の他動屈曲角度は可動域練習の時間に影響されると報告している.本研究では練習量を一定にして介入量の増加を行わなかったため,術前他動屈曲角度が大きい者ほど再獲得率が不良であったと思われた.一定病日内で大きな可動域を得るためには介入量を増加する必要がある.
    【まとめ】
     TKA後14病日における術前他動屈曲角度の再獲得に影響する因子は術前他動屈曲角度である.術前他動屈曲角度が大きいほど一定病日内での術前角度の再獲得が困難なため,理学療法の練習量を増やすなどの対応が必要である.
  • ~関節可動域、筋力、安定性について~
    饗庭 甲人, 西川 雄二, 北島 正透, 武田 寧, 今屋 健
    セッションID: 207
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    当クリニックでは現在、前十字靱帯再建術に対して、解剖学的2重束再建(以下A-2R)を基本とし、再断裂の頻度が多い10代男性やスポーツ特性として膝深屈曲位を頻繁に必要とする競技では骨付膝蓋腱による再建術(以下BTB)を行っている。今回、これらの術式と、開院当初施行していたシングルルート(以下S)による再建術も合わせて、関節可動域、筋力、安定性などの短期成績について比較検討する。
    【対象と方法】
    対象はH18年3月~H21年7月までにACL再建を行った症例75例(平均年齢18.8才、男性47例、女性28例)とした。術式は、A-2R 21例(男性12例、女性9例)、S 41例(男性24例、女性17例)、BTB 12例(男性10例、女性2例)であった。各指標の評価は術後平均8か月の時点で、(1)関節可動域:屈曲はHeel Hip:以下HH、伸展はHeel Height Difference:以下HHDを横指:fbで評価し、(2)安定性:Knee lax3(index社)にて132Nでの前方引き出し距離(以下AD)の健患差、(3)筋力評価:等尺性測定にて膝伸展・屈曲筋力の健患比、WBIを評価して比較検討した。
    【結果】
    年齢、術前の屈曲・伸展可動域、測定時期について各群間で有意差はなかった。術後屈曲可動域はA-2R(0.03±0.12fb)<BTB(0.59±1.80fb)<S(0.68±1.55fb)で、有意差はなかったが、術後伸展可動域はA-2R(0.48±0.91fb)<S(0.65±0.79fb)<BTB(1.32±1.12fb)で、A-2R-BTB間に有意差を認めた。靱帯の安定度の指標の一つであるAD(健患差)はBTB(1.02±1.11mm)<A-2R(2.07±1.38mm)<S(2.35±1.45mm)で、BTB-S間に有意差を認めた。膝伸展筋力(健患比)はS(94.3±13.9%)>A-2R(83.0±12.1%)>BTB(82.5±9.7%)で、S-BTB間に有意差を認めたが、膝屈曲筋力(健患比)では、BTB(92.6±6.7%)>A-2R(86.8±12.8%)>S(86.3±15.6%)で有意差はなかった。WBIは群間に有意差はなかった。
    【考察】
    可動域は屈曲が全ての術式で良好な結果(HH:1fb以下)であったが、伸展はA-2R、S( HHD:1fb以下)が良好でBTBでは有意に不良例が多かった。これは、過去の報告からも指摘されるようにグラフト採取場所に関連する膝前方の癒着が原因と考えられた。靱帯の安定性(ADの健患差)はBTB、A-2R両群(2mm以下)で良好と考えた。スポーツ復帰に筋力の回復は重要となるが、伸展筋力では、全術式で80%以上の回復はあるものの、有意にSが良好であった。今後、術式による早期成績の比較も踏まえて、検討したい。
  • 森口 晃一, 原口 和史, 鈴木 裕也
    セッションID: 208
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     当院では膝前十字靭帯(以下、ACL)再建術後患者に対して、数種の課題動作を評価として用い、患者の身体機能の問題把握や運動強度ならびにスポーツ復帰時期の検討の一助としている。今回、スポーツ活動によりACL損傷を受傷し再建術を施行した患者において、当院で行っている課題動作に対する患者の達成状況を確認したので報告する。
    【対象】
     対象は、スポーツ活動によりACL損傷を受傷し、2005年8月から2009年10月に当院でACL再建術を施行し、スポーツ復帰を目指して理学療法を実施した26例のうち、評価可能であった21例(男性 8例、女性13例、再建術施行時平均年齢18.43±4.33歳)。
    【方法】
     評価として用いている課題動作は、スクワット動作、前方踏み込み動作、側方踏み込み動作、動的トレンデレンブルグテスト(以下、動的-T)であり、これらの動作中の骨盤の傾斜(スクワットは矢状面、前方踏み込み動作、側方踏み込み動作、動的-Tは前額面)に着目して陰性、陽性の判定を行った。評価時期は、術後3ヶ月、6ヶ月とした。
    【結果】
     術後3ヶ月時点で評価可能であった症例は15例、6ヶ月時点では15例であり、3ヶ月、6ヶ月ともに評価可能であった症例は9例であった。術後3ヶ月における各課題動作の判定結果(陰性数)は、スクワット動作10例、前方踏み込み動作5例、側方踏み込み動作4例、動的-T1例であった。術後6ヶ月における各課題動作の判定結果(陰性数)は、スクワット動作13例、前方踏み込み動作12例、側方踏み込み動作11例、動的-T9例であった。
    【考察・まとめ】
     今回の調査から、動的-Tの陰性数は術後3ヶ月で1例、6ヶ月で9例と他の課題動作に比べて、難易度が高いことが示唆された。6ヶ月時点での動的-Tの陰性群と陽性群の特徴を見ると、陰性群は他の課題動作も全て陰性であるのに対して、陽性群では、他の課題動作も陽性の者と他の課題動作は全て陰性である者が存在した。よってACL再建術後の身体機能回復の指標として動的-Tは有用であることが示唆された。
  • 西川 雄二, 饗庭 甲人, 北島 正透, 武田 寧, 今屋 健
    セッションID: 209
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    膝前十字靱帯(以下ACL)再建術後における可動域獲得は、術後の「機能的な膝」の獲得に極めて重要である。特に伸展可動域は筋力の回復、スポーツ復帰にも影響を与えると報告されている。しかし、臨床では完全伸展の獲得に苦労するケースも多い。先行研究では伸展可動域獲得に影響する因子として、術前可動域、関節弛緩性などが報告されている。そこで今回、(1)性別(2)年齢(3)術前の伸展可動域(4)非術側の膝の弛緩性の4因子と術後の伸展可動域との関係性について調査した。
    【対象と方法】
    対象はH18年3月からH21年7月に当クリニックで一側のACL再建術(STG)を行い非術側に靱帯損傷などの既往がない107例(男性55例、女性52例)である。対象者には調査の主旨を説明し同意を得た。伸展可動域は術前と術後平均8ヶ月にHeel height difference(以下HHD)にて測定した。HHDにて1横指未満の伸展良好群(以下良好群)と1横指以上の伸展不良群(以下不良群)に分けて検討した。年齢は各年代(10才台、20才台、30才台、40才以降)に分類し比較した。膝の弛緩性(以下AD)は、KneeLax3(index社)にて132Nでの前方引き出し距離を測定した。
    【結果】
    (1)性別:不良群の内訳は、男性23例(41.8%)、女性27例(51.9%)だった。術後の伸展制限例を各年代で男女別にみると、有意差はないもの女性に多い傾向があった。(2)平均年齢:不良群が27.4±11.0才、良好群が23.6±9.5才で、年代別比較では伸展制限例は40才台、30才台、10才台、20才台の順に多かった。20才台とその他の年代に有意差を認めた。(3)術前伸展制限:不良群が有意に大きかった。(4)非術側の緩み:不良群は、男性で有意差はないが緩みが小さい傾向で、女性で有意に大きかった。
    【考察】
    我々は臨床経験から術後の伸展制限の因子に、女性、年齢が高い、術前の伸展制限、非術側の緩みが小さいなどを予想した。統計学有意差を認めたのは術前伸展可動域のみであった。また不良群は女性が多かったが、反張膝の影響が示唆された。年齢が高くなるほど伸展不良傾向にあったが、年齢別に不良例の占める割合をみると10才台、20才台では41.7%、31.8%で、30才台、40才台では68%、58.3%であり、年齢が高くなると不良例の割合が増加し、年齢の因子の影響もあると考えた。また不良群で20才台よりも10才台に多い原因として、術前に完全伸展がとれていないことが示唆され、学校の休みなどの関係にて手術日を決めることには慎重であるべきと考えた。
    【おわりに】
    伸展不良例を検討した。術前の状態が術後の伸展可動域に影響することが確認された。年齢因子の関与も示唆されたが、リハビリ頻度など具体的な因子も考慮して今後検討を進めるべきと考えた。
  • ~膝蓋骨の剪断性骨軟骨骨折を合併した症例~
    染川 晋作, 堀 大輔, 前田 朗
    セッションID: 210
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     膝蓋骨の剪断性骨軟骨骨折(tangential osteochondral fracture:以下TOCF)は、外傷性膝蓋骨脱臼の合併症の1つである。今回、TOCFの術後理学療法を経験し、その経過と課題に対し、考察を加えて報告する。尚、演題として発表することに関して本人より了承を得た。
    【症例紹介】
     19歳、男性、アメリカンフットボール部(ポジション:CB)。診断名、左膝蓋骨脱臼、軟骨損傷。平成21年9月18日の練習中、相手選手にタックルをした際、左下肢で踏ん張り、膝崩れを起こし受傷。膝蓋骨自然整復後、当院を受診し、knee braceにて固定。9月30日、内側膝蓋支帯縫縮術、軟骨修復術を施行した。Wigergの分類はType2、膝蓋骨の高さは、Insall-Salvati 1.05と正常。sulcus angle 136°、congruence angle 10°、tilting angle 13°、lateral shift 13.9%と軽度外側変位であるが正常範囲であった。術中所見は、内側膝蓋支帯の損傷と膝蓋骨の軟骨損傷、遊離体を認めた。
    【理学療法評価:術後3週】
     膝蓋骨周囲術創部に癒着あり。疼痛は、膝関節伸展、スクワット動作にて膝蓋骨後面、内側膝蓋支帯部にあり。ROM-tは、膝関節0°~90°、MMT(Rt/Lt)は、大腿四頭筋5/3であり、内側広筋の萎縮を認めた。Carter-Indexは0/5と関節弛緩を認めなかった。
    【アプローチ】
    膝蓋骨mobilization、大腿四頭筋の圧迫ストレッチ、内側広筋筋力増強
    【経過】
     疼痛は軽減。術後6週でのROM-tは、膝関節0°~145°。術後2ヶ月のMMT(Rt/Lt)は、大腿四頭筋5/4、ジョギングを開始。術後3ヶ月で、運動強度の増加を許可し、スクワット動作での内側膝蓋支帯部、膝蓋腱部の疼痛が増強した。
    【考察】
     術後3週における本症例の疼痛は、術創部癒着、大腿四頭筋の柔軟性低下による膝蓋骨のトラッキング異常と考えた。本症例では、術創部の癒着により膝蓋骨の動きが制限され、内側膝蓋支帯に伸張時痛を誘発し、大腿四頭筋の柔軟性低下により、膝屈曲に伴う膝蓋大腿関節面の負荷圧を増大させ、軟骨損傷部の膝蓋骨後面に疼痛を生じたと考えた。膝蓋骨mobilizationと大腿四頭筋柔軟性の改善、内側広筋を選択的に収縮させることで、膝蓋骨のトラッキング異常が改善され疼痛が軽減した。
     術後3ヶ月では、スクワット動作における内側膝蓋支帯部、膝蓋腱部の疼痛が増強した。再評価を行い、骨盤、股関節に可動域制限を認めた。スクワット動作の指導を含めた骨盤、股関節の機能改善を促すことで疼痛の軽減が図れた。
     膝蓋骨脱臼は、膝蓋骨のトラッキング異常を改善することが重要である。また、隣接関節の機能評価の重要性を再認識した。今後の治療や再発予防に努めて行きたいと考える。
  • 既往歴、身体機能破綻が歩行動作に及ぼす影響
    徳田 一貫, 近藤 征治, 杉木 知武, 阿南 雅也, 本山 達男, 川嶌 眞人
    セッションID: 211
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
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    【はじめに】
    今回,左膝半月板損傷を呈し手術後の症例を担当した.手術により半月板由来の疼痛は消失したが,体幹・骨盤部を一塊としてCounter Weight(以下CW)での対応を行うため,依然膝関節に力学的ストレスが加わる動作を行っていた.既往歴の腰椎固定術による構造的因子と身体機能の因子を考慮し疼痛が生じる歩行に着目した.膝関節機能に加え股関節・体幹機能改善のアプローチをした結果,動作改善し膝関節の力学的ストレスおよび疼痛軽減した症例を経験したので以下に報告する.
    【症例紹介】
    症例は50歳代,男性.診断名は左膝内側半月板損傷.現病歴は2009年交通事故にて腰痛あり.その頃より左膝の違和感あり様子を見ていた.2009年10月当院受診し,MRI・X-P結果半月板損傷指摘.2009年12月24日入院し翌日関節鏡視下半月板部分切除術施行.1月7日より外来リハビリ開始となる.既往歴は脊柱管狭窄症(55歳),辷り症(固定術施行56歳) .手術所見:内側半月後節内縁がささくれて後角横断裂,内部に水平断裂あり.
    【初期評価】(2010年1月7日)
    疼痛は安静・夜間時(-)、運動時(+:歩行立脚初期~立脚中期に右膝内側(内転筋停止部・膝蓋腱部の疼痛). Mc murrey (‐). ROMは左膝関節屈曲/伸展150°/-5°.MMTは左膝関節屈曲4,伸展4-,股関節屈曲4-,伸展3,外転4,内転4-.歩行は左立脚初期~中期において体幹を左側傾斜させ左股関節内転による骨盤左側方移動低下がみられず,胸椎後弯位,膝関節軽度屈曲位にてHeel Contactがみられない.また,骨盤帯・体幹を一塊にして右回旋し股関節内旋・下腿過外旋・足部外転位にて接地する.
    【統合と解釈】
    既往歴の腰椎固定術により脊柱‐骨盤の分節的な動きが低下し,股関節筋機能低下が生じる事で歩行立脚期において左股関節内転による骨盤側方移動が低下し、体幹左傾斜によるCWでの対応により左股関節内転Momentが増加し,内転筋停止部の膝内側痛が生じたと推察した.また,立脚期において骨盤・体幹を一塊として大腿から体幹部で右回旋位、下腿過外旋・足部外転位のため相対的な膝関節回旋ストレスが依然生じている事が考えられる.矢状面の対応として上半身重心後方変位、膝関節軽度屈曲位で常時膝関節を固定するため膝関節衝撃吸収機能が低下し,膝関節伸展Moment増加による膝蓋腱部のストレスにより疼痛が生じたと考えられる.
    【理学療法アプローチ】
    1.膝関節機能改善練習 2.股関節機能改善練習 3.脊柱・胸郭の柔軟性・安定性改善練習
    【最終評価】(2010年4月12日)
    疼痛は歩行時痛消失.ROMは膝関節伸展0°.MMTは膝関節伸展、股関節屈曲・外転・内転機能改善みられる.立脚初期時の胸椎後弯位が正中位に近づき,膝関節伸展とHeel Contactが可能となり,膝関節衝撃吸収機能の獲得が図れた.また,股関節内転による骨盤側方移動の獲得により体幹傾斜による股関節内転Momentの減少がみられた.
  • 山内 一正, 藤川 康文, 丸田 貴士, 平井 瑞恵
    セッションID: 212
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
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    【はじめに】
     重症心身障害児は、筋緊張や運動発達の異常・姿勢保持能力低下からの二次障害である変形や拘縮により非対称姿勢を生じやすい。非対称姿勢の予防には日々の姿勢ケアが重要となる。また、重症心身障害児施設を併設している当園は一人の利用者様に対して多くの病棟職員(以下:職員)が関わる機会が多く、個々の姿勢ケアに対してより統一した取り組みが必要になる。今回、GMFCSレベルVの症例に対して、安定・安楽な臥位姿勢の獲得、変形の進行予防を目的に職員と協力し、姿勢ケアプログラムを構成する中の一つである夜間のポジショニングに対する取り組みを行ったので報告したい。なお、本研究は主旨を保護者に説明し同意を得て実施している。
    【症例紹介】
     11歳、女児。在胎26週、710gで出生。診断名は超低出生体重児・脳性まひ。GMFCSレベルV、四肢の関節可動域制限、体幹の計測(MALT)・Goldsmith指数に非対称性を認め、対称的な背臥位をとることは困難。背臥位の接触支持面は体の右側に集中しており、寝返りは困難。姿勢変換や移乗の際に筋緊張が亢進しやすく体が丸くなる。一日のほとんどを臥位で過ごしている。
    【方法】
     ウレタンを症例の体に合わせてカットし、臥位保持用のクッションを作製した。背臥位では下腿を下垂し骨盤前後傾中間位で足底接地させるポジショニング(以下:下腿下垂法)にT字のクッションを組み合わせたポジショニングを行った。側臥位ではクッションの横の縁を利用してポジショニングを行った。これをベッドに設置し、夜間の臥位姿勢のポジショニングに使用した。使用状況や症例の様子を職員へのアンケートにて確認した。
    【結果】
     非対称姿勢が減少し、背臥位では筋緊張が亢進し体の右側に接触支持面を作り丸くなることは少なくなった。下肢の関節可動域、体幹の計測、Goldsmith指数に改善が見られた。職員のアンケートから、リラックスして姿勢保持ができ笑顔が多く見られる、夜間に泣くことが無くなり安眠できている、以前に比べ抱っこや介助が行いやすくなったなどの意見が聞かれた。しかし、ベッド上にクッションを設置していることで、ベッド環境が以前より高い位置になり、職員の負担が増したとの声が聞かれた。
    【考察】
     今回、症例の体に合わせてクッションを作製することによって数多くの物品を使わずに、職員が簡単にポジショニングを行うことができた。結果、背臥位では体側をサポートし下腿下垂法を行うことで、接触支持面が増加し安定した臥位をとることができ筋緊張が緩和し姿勢に改善がみられたと考える。また、笑顔も増え精神面の安定につながったと考える。今後の課題として、環境面の配慮を行いより症例や職員に負担の少ない夜間のポジショニングを提供していく必要がある。また、ポジショニングだけでなく姿勢ケアという概念を職員に定着させ、子どもたちの生活を支援していきたい。
  • 非対称変形に影響を及ぼす要因の検討
    園田 かおり, 木下 義博, 田中 亮, 山下 雅代, 伊藤 雄, 中田 愛華, 山下 彩
    セッションID: 213
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     我々は第45回日本理学療法学術大会にて非対称変形に関する計測結果と年齢との関連性について報告した。その調査では、粗大運動能力分類システム(以下GMFCS)レベルVの脳性まひ児・者の計測結果は年齢とともにばらつきが大きく、高い相関関係はなかった。今回、変形などの経年的な身体変化には年齢に加え、他の要因も関わるのではないかと考え、GMFCSレベルVの脳性まひ児・者の年齢以外の要因と計測結果との関連性を検討した。

    【対象と方法】
     対象は当園に通うGMFCSレベルVの脳性まひ児・者41名(平均年齢10歳7ヶ月)。方法として非対称変形に関する計測である1)Goldsmith計測、2)体幹の対称性の計測(烏口突起-上前腸骨棘同側間、対側間距離)、3)胸郭の厚さ/幅比率(Depth/Width Ratio)、4)剣状突起を指標にした胸郭の計測(剣状突起の偏移)の4項目を実施した。そして、対象児・者の状況をA)麻痺のタイプ(痙直型アテトーゼ群、痙直型群)、B)股関節脱臼(有り群、無し群)、C)運動能力(臥位で支持面を変えることができる群、できない群)のそれぞれに分類し、計測結果と比較した。なお、対象児・者の保護者もしくは本人に計測結果を研究に使用することを説明し、書面にて同意を得た。

    【結果】
     A)麻痺のタイプの分類では4項目の計測結果に大きな違いはみられなかった。B)股関節脱臼、C)運動能力での分類では1)Goldsmith計測、2)体幹の対称性の計測(烏口突起-上前腸骨棘対側間距離)、4)剣状突起を指標にした胸郭の計測の3項目において、股関節脱臼有り群と運動能力の支持面を変えることができない群の方がより強い非対称性を示す傾向であった。

    【考察・まとめ】
     GMFCSレベルVの脳性まひ児・者の非対称変形に影響を及ぼす要因としてA)麻痺のタイプ、B)股関節脱臼、C)運動能力と計測結果との関連性について検討した。今回の結果から、全身の非対称変形には麻痺のタイプよりも股関節脱臼や運動能力がより影響を及ぼす要因になるのではないかと考える。また、股関節脱臼で倒れたままの固定された下肢の肢位や支持面を変えることができない定型的な姿勢は下肢-骨盤の捻れと脊柱・胸郭の捻れをひき起こしやすくなると考える。今回、GMFCSレベルVの脳性まひ児・者において非対称変形を予防するためには多様な姿勢や肢位をとるような運動を提供していくことの重要性を再確認した。今後も経年的に計測を行っていき、個々の身体変化を引き起こしている要因についてより詳細に調査し、分析していくことで脳性まひ児・者の非対称変形に対する長期的な姿勢ケアの実践につなげていきたい。
  • 押条 賢貴, 原 寛道
    セッションID: 214
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    症例は四肢体幹の変形のため床上では左半側臥位しかとれず背部に発赤や痛みを生じていた。そのため十分な休息が取れず車椅子上で日中の覚醒を下げていた。今回、背臥位用クッション(以下クッション)を作製し接触支持面を拡大させ、発赤の消失と痛みの軽減を図った。その結果、痛みなく臥位姿勢が取れるようになり、車椅子上での活動やコミュニケーション場面が変化し参加に改善が見られたため、考察を加え報告する。なお、報告にあたりご家族様の同意を得た。
    【対象】
    67歳、男性。診断名は脳性まひ。障害程度はGMFCSレベルVに相当する。病歴:30歳時に脳出血のため歩行不能となり重度の四肢麻痺となる。平成14年に当センターの重症心身障害児施設入所。
    【実施前評価】
    症例は右凸側弯・円背、上肢は肩関節屈曲・内転し強い痙性を呈す。骨盤は後傾位で左回旋し下肢は左へのwindswept deformityを呈すため、背臥位を取らせても左半側臥位となる。関節可動域(以下ROM)は股関節伸展右-50°左-80°、肩関節外転右80°左90°。Modified Ashworth Scale(以下MAS)は股関節伸展・肩関節外転は左右ともにgrade3。左半側臥位時、体圧が胸郭左後面に集中し発赤や痛みがみられた。日常では床上で左半側臥位にて一日約5時間過ごす。症例は痛みを回避するため車椅子に座りたいと頻繁に訴える。車椅子上で一日約8時間過ごすが、覚醒が低く療育活動への自発的な参加は少なかった。
    【方法】
    発赤の消失、痛みの軽減を目的にクッションを作製し背臥位での姿勢管理を行った。実施期間は平成21年4月から同年9月末までの約5か月間。使用頻度は月曜から木曜の週4日。準備を含め40分間、病棟の畳上で実施した。
    【結果】
    発赤と痛みの訴えはなくなった。ROMは股関節伸展右-45°左-55°、肩関節外転右100°と改善した。MASは股関節伸展右grade1、左grade1+、肩関節外転右grade2、左grade1に変化した。クッションの使用で熟睡を得る事ができた。覚醒時もリラックスして冗談をいうなど人との相互的な関わりを楽しむ場面が見られるようになった。車椅子座位においても自ら歌を歌い、療育活動に積極的に参加できるようになった。
    【考察】
    治療前は、左半側臥位しか取れず、しかも痛みが伴うため休息が取れずにいた。そのため車椅子座位のみが痛みのない姿勢であり、頻繁に車椅子座位への姿勢変換を訴えていたが、活動への参加は少なく傾眠傾向の原因となっていた。今回、クッションを使用したことにより、休息を得ることができた。その結果、痙性の減弱やROM拡大に繋がった。この姿勢管理を継続的かつ定期的に行った事により休息が確保され、他者との交流や療育活動への積極性が見られるなど症例の参加が改善したと考えられる。
  • 林 亜希子, 原 寛道, 鵜殿 いずみ, 江渡 義晃, 佐藤 崇
    セッションID: 215
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当センターでは、作業療法(以下OT)対象者の約6割が学童時期までの方である。この中で、幼稚園や学校で直接的な支援を求められるケースも多い。今回幼稚園において不適応をおこしている症例を担当し本人と幼稚園への支援を模索し効果を得た。この経過に考察を加え報告する。尚、報告にあたり保護者の承諾は得ている。
    【症例紹介】
    診断名:高機能自閉症、6歳男児。CARS:33点、JSI-R:触覚・聴覚red、WISC:FIQ85。場面寡黙あり。母子分離に対する不安が強い。要求が通らなければ2時間以上泣き続ける、強迫的にやり直しを訴える。3歳時よりOT開始。活動の見通しのつく環境の中で成功体験や対人交流を行うことで、自発的な活動への参加が見られ、強迫的な行為や分離不安も軽減した。4歳時、幼稚園入園。対人緊張強く活動や行事で動けなくなる状態であった。そこで保育活動への参加を支援するための介入を行った。
    【方法】
    連絡ノートの交換と担任教諭によるOT見学を繰り返す事で、児の行動に対する理解へ向けた情報や具体的な場面での対応方法の具体化を図った。その効果を、担任教諭とのコミュニケーション(以下項目A)・保育への個別参加(以下項目B)・集団への参加(以下項目C)の3項目において、 0点:最大介助・1点:中等度介助・2点:最小介助・3点:自立 の4段階にて評価した。
    【介入経過・結果】
    1期:介入開始時、項目A・B・C全て0点であった。情報交換を継続的に行うことにより、首振りなどで意思を伝えたり、参加できなかった活動へ近づいていくなど、改善が見られた。約9ヶ月後には、項目A:1点・B:1点・C:0点となった。
    2期:年中クラスになり逆に登園拒否とパニックが増え、項目A:1点・B:0点・C:0点に低下した。原因が分からなかった為、医師と相談し、実態把握の目的で幼稚園を訪問した。担任教諭だけでなく児に関わる全ての教諭と情報交換し、教諭の間で認識の差がみられることが分かった。そこで全教諭で統一した対応をしてもらうこととした。その結果、児への関わりが統一され、児は拒否なく登園できるようになり、卒園式にも参加することが出来た。そして、項目A:2点・B:2点・C:1点へ改善した。
    【考察】
    OTの専門性を発揮して子どもの環境面に働きかけることが重要であることは既知のことである。医療機関で働く作業療法士は、長期間、定期的に症例と関わることができる。ここでの評価や介入を活かす事で、家族や地域生活に対してより充実した支援が提供できると考える。病院などで得た症例の情報を、幼稚園などへ訪問する事で活かせることを理解してもらえるよう、今後、地域で他職種が集まる勉強会の企画などを行い、協力体制を築いていきたい。
  • 稲富 真理恵, 足立 仁志, 竹下 明伸, 石井 美里, 川崎 沙織, 荒畑 創
    セッションID: 216
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    筋ジストロフィー患者において、自力座位保持が困難になる目安を明らかにすることは臨床上有益と考えられるが、このような研究報告は少ない。
    患者の多くは四肢近位筋より筋力低下を生じることから、徒手筋力検査法(以下MMTと略)から得られた下肢近位筋及び体幹筋の筋力スコアーと座位保持能力との関連性について検討した。
    【対象】
    2008年4月から2010年3月の間に当院で短期入院をした筋ジストロフィー患者32名(デュシェンヌ型22名、ベッカー型5名、筋強直型5名)、年齢は21.7±14.7歳、機能障害度はstage1~4が16名、5~6が3名、7が7名、8が6名である。
    【方法】
    (1)MMT:ダニエルズらの徒手筋力検査法を用い、股関節屈曲・伸展・外転・内転、膝関節屈曲・伸展、体幹屈曲・伸展筋力を0~5のスコアーとして点数化、下肢の代表値は左右の平均値とした。(2)座位バランス評価:浅野らの基本動作検査表の5段階評価を用い、0~4のスコアーとして点数化。(3)機能障害度:厚生労働省研究班の新分類を用い、1~8のスコアーとして点数化。各項目との関係を調べた。また、自力座位保持能力の程度をみていくため対象者を3群化〔座位バランスレベル4及び3をA群(動的座位可能群)、2及び1をB群(静的座位可能群)、0をC群(座位保持不可能群) 〕し、MMT及び機能障害度との関係について検討した。統計解析はSpearman順位相関とKruskal Wallis検定にて、有意水準は5%未満とした。
    本研究は診療目的で測定された結果のみを用い、測定は同意を得た後に実施した。
    【結果】
    筋力と座位保持能力の関係は評価対象の筋力全てに有意な正の相関が認められ体幹筋よりも下肢近位筋、特に股関節外転筋は最も相関が高かかった(r=0.88,p<0.001)。座位保持能力と機能障害度では有意な負の相関が認められた(r=-0.90,p<0.001)。3群の機能障害度及び筋力について比較検討した結果、平均機能障害度はA群2.5±1.9(n=19)、B群6.5±1.2(n=6)、C群7.9±0.4(n=7)となり、有意差が認められた(p<0.001)。下肢近位筋の平均筋力はA群3.2±1.3、B群1.8±0.6、C群0.4±0.5であった(p<0.001)。
    【考察】
    下肢近位筋、特に股関節外転筋の筋力スコアーが座位保持能力の評価に反映されることが示唆された。また下肢近位筋のMMTがおよそ2であると動的座位能力が低下し自力座位保持が難しくなることが予想され、車椅子等の検討において有益な情報になると考えられた。
  • 上原 ひろの, 鶴崎 俊哉, 小松 鮎子, 西村 陽央, 多門 大介
    セッションID: 217
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    四つ這いは発達の指標の一つとしてよく知られているため,実際の子育て相談などの場面でも母親からの相談が多いのが現状である.四つ這い運動は,左右肢交互的あるいは同時的運動であること,上下肢の協調を要する運動であり乳児期の四つ這い運動は体幹や四肢の発育や運動の発達にとって重要な刺激となることが推察される.さらに,瀬川は自閉症とレット症候群に関する研究から,四つ這いや上下肢協調運動を有する二足歩行が脳を活性化し高次機能の発現に関与することを報告している.このように四つ這いは,単なる移動手段というだけでなく,発達そのものを牽引する重要な意味を持っている.しかしながら,四つ這い動作の詳細な分析やその特性について詳しく述べられているものは少ない.そこで本研究では乳幼児の四つ這いについて自然観察を行い,四つ這い動作を構成する身体各部位の特徴的な動きをとらえ,月齢,四つ這い期間などとの関連性について検討を行った.
    【方法】
    長崎市内の子育て支援センターを利用している神経学的・整形外科的な問題がない乳児の中から,本研究に関する説明を行い保護者より同意の得られた12組(男児7名,女児5名)の母子を対象とした.そのうちデジタルビデオカメラの撮影中に四つ這い動作がみられた8ヶ月から1歳1ヶ月までの10名(男児7名,女児3名)のデータを使用した.また,母親への情報収集として月齢,四つ這い開始時期,四つ這いを行っている期間などを聴取した.
    【結果】
    今回観察された四つ這い動作では,推進する際に足指を使うことは少なく,膝を支点にした前方への重心移動で移動を行っていた.また,四つ這い時に殿部が落ち込んでいる児では骨盤後傾位で股関節の動きに乏しい傾向が,殿部が挙上し腰部フラットで保持可能な児では片手支持でのリーチ動作が姿勢安定して容易に可能であるという特徴も観察できた.さらに四つ這い位のベースが広い児では,片足のみ高這いのような蹴り方をするなど下肢の使い方に左右差があることが観察された.上記に挙げた特徴と月齢や四つ這い開始時期,四つ這い期間など関連性については,児によって四つ這いのバリエーションがさまざまあり明確な傾向を見ることは出来なかった.
    【考察】
    今回,四つ這い動作観察を行い四つ這い動作時の上下肢の使い方に注目した.四つ這い時の上下肢運動は児によってバリエーションに富んでおり,月齢や四つ這い開始時期,四つ這い期間との関係性はみられなかった.正常な四つ這い動作に関しての報告はほとんどなく,どのような四つ這い動作がその後の運動発達や上下肢の機能に影響するのかということを細かく検討するには縦断的な追跡調査が必要になってくると思われる.また,四つ這い動作の特徴に関して子どもの育つ住環境などの要因も考えられるため,家屋状況の調査を行うことも重要になってくると考えられる.
  • 当院の試みにおける課題と展望
    本田 繁, 西村 浩幸
    セッションID: 218
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院リハビリテーション科(以下リハ科)では、平成22年度からバランストスコアカード(以下BSC)のモデルを導入して戦略的な組織運営を開始した。しかし、ビジョンや事業戦略を医療法人全体で共有している本来の形式ではなく、リハ科独自の試みであるという特殊な経緯で始動している。今回は、BSC導入までの経緯を示していき、BSCを導入することで達成できるという仮説を立案した。今後の展望を含めて報告する。
    【BSC導入までの経緯】
    まずリハ科の現状分析をSWOT分析にて実施した。SWOT分析ではリハ科を取り巻く外部環境(機会と脅威)、及びリハ科の内部環境(強みと弱み)から、リハ科の課題を抽出した。次に抽出したSWOTマトリックスを基にクロスSWOT分析を行い、リハ科の課題を解消するビジョンを立案し、ビジョンを達成するための事業戦略を立案した。
    以上に基づき、BSCの5つの視点(患者の視点・地域社会の視点・健全財政の視点・医療サービスの視点・医療スタッフの視点)から、戦略目標、重要成功要因、業績評価指標、アクションプランを設定した。
    【ビジョンとビジョン達成のための事業戦略】
    ビジョン;リハビリテーション医療提供による地域住民への貢献
    事業戦略;1.地域へのリハビリテーション啓発の取り組み、2.地域連携パス参画によるリハビリテーション医療提供の強化、3.心大血管リハビリテーションへの集中的取り組み
    【仮説の立案】
    BSCを導入した組織運営により、各視点からの戦略目標を達成して患者満足度向上を達成できるという仮説を立案した。BSCによる組織運営を通して検証していく。
    【考察】
    BSCは戦略を通してビジョンを達成するための組織運営ツールとして、地方自治体病院での運用報告を散見する。当院ではリハ科独自の試みであるという特殊な経緯であり、BSC導入本来の方法論から逸脱している。そこで、当院独自の試みにおいても患者満足度向上を達成できるという仮説を立案し、検証していくことを目的としている。
    BSC導入により、ビジョンや事業戦略を可視化でき組織の方向性が明確になったこと、全体業務の中での個々の業務の位置づけが容易になり、優先順位を意識できることが利点であったと考える。また患者満足度を数値化してリハビリテーション医療の評価を導入したことは、検証するうえで新たな着眼点となった。
    BSC試行の過程では、ビジョンや事業戦略といった専門用語の理解や、各視点間の目的と手段の因果関係の調整が困難であった。各専門用語の理解や、目的と手段の有機的関連性を確実にしていくことが課題といえる。
    今回作成したBSCは完全な形式ではなく、今後も修正を経て組織の方向性を明確にしていく必要性を感じる。個人・組織として主体的・能動的に取り組んでいくことで、リハ科独自の試みから法人全体の取り組みへ展開していくための行動を模索していく。
  • リーダー教育の導入
    中園 健太郎, 黒土 達也
    セッションID: 219
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    昨今の医療情勢や、セラピスト養成校の増加により毎年多くのセラピストが誕生している。当院においても、ここ数年で多くのセラピストが入職しており、組織としての教育体制強化の必要性を感じている。そこで今回、人材育成の取り組みの一環としてリーダー教育を導入した。これにより一定の成果および今後の課題を発見することが出来たのでここに報告する。
    【対象】
    当院リハビリテーション業務におけるリーダー業務担当者およびその候補者:16名
    対象者平均経験年数:7.4年
    【方法】形式:テーマに沿った課題に対するディスカッション
    研修頻度・時間:3ヵ月に1回、1時間~1時間半
    研修テーマ
    第1回:リーダーとリーダーシップ
    第2回:自己の発見とコミュニケーション
    第3回:チームワークとは
    第4回:ミーティングとは
    【特徴】
    1.対象者を毎回異なる4つの班に分け、リハビリテーション室における業務責任者をファシリテーターとして各班に1名ずつ配置した
    2.毎回実施後のアンケートを取り、参加者の視点、理解度を分析し、次回へ反映させていった
    【結果】
    研修実施後のアンケート結果より研修目的の理解、研修テーマの選択、ディスカッション形式、研修資料の内容、研修時間、研修の頻度についてはほぼ全員が満足しているレベルの回答であった。しかしながら、研修内容の業務への活用や、スタッフ間での再確認の機会があったと答えた者は60%であった。リーダー教育の必要性については75%が必要であるという回答であった。
    【考察】
    リーダー教育を取り入れる背景として、急激なスタッフ数の増加、病棟別での人員配置によるコミュニケーション機会の偏り、またスタッフの経験年数のばらつきなどがあげられる。さらにミーティングにおいても報告型のものが多くなってきており、各人がより多くのセラピストとディスカッションできる場の提供が必要であると感じたためである。アンケート結果からもディスカッション形式の有用性が伺えており、組織におけるリーダー業務担当者としての意識を、他のセラピストの意見を聞く事で高めていくことができたと推測できる。セラピストとしての専門性や社会人としての適性はもちろんのことであるが、今回のような業務ポイントを理解する機会を継続して作ることも、組織におけるセラピストとしての人材育成に必要であると考える。
    【まとめ】
    ・人材育成の試みとしてリーダー教育を実施した
    ・研修目的は参加者がほぼ全員理解できた
    ・研修の内容を業務へ活用できた者と出来なかった者があった
    ・ディスカッション形式の研修は有用であった
    ・参加者の選別の再考が必要である
    ・研修後のフォロー体制を作る必要がある
  • リハビリ リスク管理ノートの作成を通して
    角田 梨保, 石橋 聖子
    セッションID: 220
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    今回、日頃の業務に結びついた取り組みを行いたいという点から、リハビリ「リスク管理ノート」を作成した。
    1.医療安全の面から
    当院では早期にて救急病院から転院されてくる重症度の高い脳血管疾患等の患者様が増え、高リスクの内科系疾患を多く含む患者様のリハビリテーション依頼が増加し、訓練中を含む院内での事故発生の可能性が高くなっている。これ以外にも経験年数の若いスタッフの増員もあり、全体的に事故発生の要因が多くなっているが、決まった対応システムが確立していないという現状があった。
    2.業務改善の面から
    当院では、リハビリスタッフも褥瘡回診・栄養サポートチーム回診へ各月1回輪番制で参加している。この中で普段使わない用語・データ・薬品名があり、スタッフ数が増えたことで以前より各スタッフ間の知識、経験に偏りがあることが浮き彫りとなった。
    その結果、知識共有に向け、ポケットに入る大きさのノートに、今必要としている情報を集め、携帯する方向で作成に至ったためここに報告する。
    【作成の方法】
    緊急時の対応と基礎知識データについて検討と資料の作成を行った。緊急時の対応では、訓練中に起こる可能性のある事例について検討、その対策について情報収集をし、資料をまとめた。その後、救急医療経験のある医師の助言の基にフローチャートを作成した。作成後、医療安全管理委員会より承認を得た。
    基礎知識データでは、各スタッフが曖昧になっていた基本的なデータや知識を確認し、すぐに調べたい情報と当院の現状に合ったものを抜粋し作成した。
    【まとめ】
    今回、ノートを作成することで基本的なデータの理解が無ければ系統だったリスク管理を行えないことを痛感した。また、用語等を身近に置いておくことで、カルテ確認時など不明な用語をその場で確認でき、業務の効率化が行えるようになった。ノート作成後、実際の現場で機能させるため、フローチャートに沿った実技を伴った学習を行った。
    今後は病院の方針に合わせ、疾患が変化しても対応できるように改定していく必要がある。また、フローチャートを使用し実技を繰り返し行い、迅速に各スタッフが対応できるよう学習していく必要がある。
  • 山田 菜奈子, 原 啓輔, 上川 幸太, 磯 直樹
    セッションID: 221
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     亜急性期病床は2004年4月に「急性期治療を経過した患者,在宅・介護施設等からの患者であって症状の急性憎悪した患者等に対し,在宅復帰支援機能を有し,効率的かつ密度の高い医療を提供する」との目的で認可された.当院でも昨年より亜急性期病床を10床設け,PT・OTを1名ずつ配置している.しかし当初はスタッフ間での情報共有や,ADL介入への不十分さが目立った.そこで今回,カンファレンスや情報共有に関して他職種と取り組み,取り組み前後で退院時の転帰先等にどのような変化が見られたかを比較検討し,取り組みの具体的な経過も加え報告する.
    【対象と方法】
     対象は2008年6月~2009年11月までに亜急性期病床に入院した患者107名とする.今回は,他職種との連携に対して取り組みを開始した2009年3月~11月と,それ以前の2008年6月~2009年2月における自宅復帰率・入院期間・転帰先等をMann-whitnyU検定とΧ2検定にて比較検討した.
    【取り組みと経過】
     開設当初からカンファレンスの場を設けていたが,当初は病棟管理に依存し不定期だった.そこで,病棟へのカンファレンス予定ボードの設置や, 必要に応じてリハビリスタッフから実施の促しを行い,定期的なカンファレンスを実施した.また家屋訪問前の退院や,介護保険の申請等の遅れから,退院までにフォローできないケースが目立ったため,SWとの情報交換を密にし,介護保険の確認の徹底や,早期からケースに応じた施設等の情報を家族へ提供できるようにした.ADLへの介入では,患者の歩行やADLの変化に応じて担当Nsに報告し,ベッドサイドにADL状況を掲示し,他職種との統一を図った.
    【結果と考察】
     自宅復帰率,入院期間,転帰先において,どれも有意差を認めなかったが,入院期間は取り組み後も98.1%と維持する傾向にあり,平均入院期間は短縮傾向にあった.これらは取り組みを通して,退院までの流れがスムーズになったことが影響していると考える.今後は外来リハやデイケア,自宅でのサービス利用など,退院後のフォローが充実し,退院後の転倒予防等にも繋がるのではないかと考える.また,ADLへの積極的な介入は能力に応じて必要なときに介助ができるため転倒予防やケースの能力・意欲向上にも繋がっていくのではないかと考える.
    【今後の展望】
     亜急性期病床は一般病床の一部であるため,連携に対する認識を全スタッフ間で統一することが必要であると考えられる.そのため,今後は亜急性期病床における詳細なADL評価の導入や,転倒率・再入院等の具体的な検討を行い,さらには退院後の他施設とも連携することで,亜急性期病床でのアプローチを見直し,他職種と共に質の向上に繋げていきたい.
  • ~当部における他施設協働の取り組み~
    山口 勝史, 楠本 一幸, 森 勝彦, 北村 雅志, 池田 薫, 福山 英明
    セッションID: 222
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当法人リハビリテーション部は、継ぎ目のない(以下シームレス)リハビリテーションサービスを提供すべく、これまで様々な取り組みを行ってきた。今回、より質の高いシームレスリハビリテーションサービスを実現すべく、福岡の白十字病院をはじめ関連病院との人事交流を実施したので、その報告と若干の考察を加え報告する。
    【関連施設の紹介】
    当法人のリハビリスタッフは、佐世保地区に急性期の佐世保中央病院、回復期の燿光リハビリテーション病院、維持期の訪問リハ、介護老人保健施設長寿苑・サンに配属されており、加えて関連法人白寿会に、介護老人保健施設さざ・煌きの里、介護老人福祉施設白寿荘にも出向という形で勤務している。さらに、福岡に急性期から維持期までを包括的に関わっている白十字病院がある。
    【方法】
    白十字病院との人事交流では、目的を「人事交流を通して白十字病院での取り組みを共有し、自施設に導入・反映する」とし、対象を管理者及び管理者候補とした。
    佐世保地区内の人事交流は、目的を「各施設のサービスに触れ、シームレスリハビリテーションの促進を目指す」とし、対象を一般職層とした。
    【結果】
    白十字病院と当部の比較として、各セクションのリーダー的役割を佐世保地区が管理者及びそれに準じるスタッフが行なうのに対し、白十字病院は5~6年目のスタッフが担っていた。さらに、白十字病院はリーダーにデータ管理も担ってもらい、部門リーダーミーティングの中で育成を図っていた。
    佐世保地区内の人事交流では、研修後の管理者のコメントとして、今後の業務に反映できる内容や、「リーダーとしてのあり方などを学ぶいい機会になった」などが挙がった。一般職のコメントとして、「今までになかった視点が増えた」「他施設で行なわれているシームレスリハビリテーションサービスを肌で感じたりすることができた」などが挙がった。
    【考察】
    今回、各病期によってリハビリテーションの関わり方が変わっていく中で、各施設の機能を把握することでシームレスリハビリテーションの質の向上を図るため、他施設との人事交流を実施した。その中で見えてきた課題として、セクション管理を5~6年目のスタッフにデータ管理を含め権限委譲していくことで、スタッフが主体的に行動でき、責任感を持ちながら業務が行なえるのではと考える。さらに、リーダー及びリーダー候補の人事交流を行うことで、違う視点の発見や、モチベーションを高める為の刺激になるのではと考える。
    今回の人事交流研修は、有意義なものとなったと思われる。今後は、さらに積極的な人事交流を推進していくことで、よりシームレスリハビリテーションサービスの充実を図ることができるのではないかと思われる。
  • 川原 梓, 馬津川 龍太
    セッションID: 223
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院の医療保険療養病棟は、重度の神経難病患者を主とし、活動性の低い患者が大多数を占めている。患者の日常生活の多くはベッド上や車椅子上であり、異常筋緊張や拘縮などの原因によってポジショニングに難渋するケースも少なくない。しかし、現状としては全スタッフでの統一したポジショニングが行えておらず、ポジショニングに対して病棟全体で取り組む必要性を感じていた。そこで、ポジショニングや疾患についての理解を深め、適切なポジショニングを提供できるよう病棟スタッフとともにポジショニングチームを立ち上げた。今回、立ち上げの経過とその取り組みについて報告する。
    【立ち上げの経過】
    チーム構成:看護師8名、介護福祉士4名、リハスタッフ3名 活動期間:平成21年4月~平成22年3月 経過:4~5月チーム編成、6~7月アンケートの実施・集計(スタッフの意識や知識の調査)、8~9月システムの構築(評価表の作成、ラウンドの実施基準作成、勉強会の実施、表示の統一)、10~2月システムのテスト運用、3月再評価(アンケートの実施)、4月システム稼働
    【ポジショニング・ラウンドについて】
    ポジショニングの必要性の高い患者をミーティングにて選定する。月2回、業務時間内に30分程度の時間を設け、看護師1名、リハスタッフ3名でラウンドし、患者のポジショニングを検討する。写真などにてポジショニング表示を作成し、ベッドサイドに掲示する。掲示日より1週間、ポジショニング評価表を使用し、毎日評価を行う。一週間後に最終評価を行ない、最終決定した内容を掲示する。
    【結果】
    ポジショニング評価表やポジショニング・ラウンド実施基準の作成、勉強会の実施によって、スタッフの知識・意識が向上した。また、通常の業務に取り込むために約5ヶ月間のテスト運用を行ない、実際の稼働につながった。ポジショニング表示に関しては、形式を統一するなど、見やすい方法も検討できた。患者においても実際に発熱回数や吸引回数が減少したケースを確認することもできた。
    【今後の課題】
    ポジショニングを通じて他職種協働にて連携をとることで、病棟全体の質の向上につながった。しかし、他の業務との調整を図りながらの実施であるため、不十分な部分がある。ポジショニングとは、患者特有の状態に合わせて行うものであり、褥瘡や拘縮、筋緊張亢進などの予防またはその改善には欠かせない。また、個別的なかかわりとしてもチームで取り組むことが重要な要素となる。そのため、より効率的で効果的なシステムを目指し、役割分担しながら安楽なポジショニングを提供できるようにしていきたい。
  • 大塚 未来子, 澁谷 博美, 山口 篤史
    セッションID: 224
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    近年、PADやDMによる足病変患者が急増しフットケアの重要性が認識されつつある昨今、理学療法士の関わりが希薄であることが現状である。創傷・切断の要因の一つに鶏眼・胼胝形成があり、局所的な足底圧上昇を認める。さらに足底圧と歩行の関係は密接であり、フットケア患者の歩行評価は救肢(limb salvage)活動そのものである。今回、難治性足部潰瘍を呈したフットケア患者を担当し、創部発生要因である歩行を、足圧計を用いて評価した。「創傷を治す」ために我々理学療法士が出来ることは何かを模索しながら治療に携わったので、考察を加え報告する。
    【症例紹介】
    20代、男性、身長156cm、体重41kg、診断名:右第5趾化膿性骨髄炎に伴う難治性潰瘍、基礎疾患:先天性二分脊椎症、現病歴:2年程前より歩きすぎたことで右第5趾中足骨部に胼胝形成し、形成外科受診。デブリードマン及び皮弁形成術施行し、一旦治癒するも、創悪化を繰り返し、現在に至る。創部状態:長さ30mm×幅9mm×深さ8mm、腫脹・血漿性浸出液あり、身体評価:両足内反変形・足趾クロウツー、足底感覚鈍麻、ROM足背屈0°・外反-5°、第1MTP底屈位、GMT足2~3レベル、歩行は足内反底屈歩行・ADL自立している。
    【足圧評価】
    機器はWalkwayMW-1000プレダスMD-1000(アニマ社)を使用し、定常歩行の患肢3歩目を解析した。圧力分布測定結果では2次元・3次元圧力線にて、患部圧(平均値6.6kgf-10cm2)を確認した。圧力の経時的記録では、全接地時間(0~0.7秒内)の76%にあたるphase(0.07秒~0.6秒)のLS~TSに持続的な患部圧が確認された。最大値は、瞬時0.5秒のMS~TS移行期に8.8kgfを示した。また圧中心点経過的記録では、接地0.5秒後のTSにX軸の速度変化(0.1秒間に20cm/s上昇)と加速度変化(400cm/s^2まで上昇)を認めた。
    【考察】
    本症例の足部潰瘍の原因は、LR~MSにかけて中足部外側に偏る持続的圧負荷と、TSにみられる内反方向への回旋力が瞬間的に加わることで生じる圧中心点の加速度変化が、患部圧上昇に関与していることが示唆された。これは、足内反底屈からの接地に加え足背屈制限・1MTP伸展制限があることで、重心の外側偏移が生じ、第5趾中足骨に多大な圧がかかる。さらに、TSという踏み返しが圧上昇を助長するイベントとなっている。そこで、歩行様式を踏み返しの無い揃え形の免荷歩行に変更、除圧インソールを作成し、関節運動改善・アライメント修正を行った結果、治療経過2ヶ月で創部治癒に至った。今回、潰瘍の発生機序とされた歩行を、足圧動画解析することで、患部にかかる足底圧と歩行の関連性を明らかにできた。また、ビジュアライズされた足圧結果は、患者理解を深め、効果的な治療へと繋がった。「創傷を治す」ために理学療法士が出来ること。それは、足圧と歩行との関連性を的確に評価し、除圧目的の治療を展開することである。今後、理学療法士の専門性が、フットケア発展の一助となればと考える。
  • 岡 智行, 原 正文, 堤 光司, 村山 修二
    セッションID: 225
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    近年、三次元動作解析装置を用いた骨盤を含む体幹回旋運動を計測した報告が散見されるが、三次元動作解析装置のような高価な装置を持つ施設は限られており、簡易的に測定するのは難しい。今回、立位での骨盤を含めた体幹回旋可動域を簡易的に測定できる機器の作成を試み、まず水平面骨盤回旋角度測定器(測定器)を試作し、検者内、検者間再現性を評価したので報告する。
    【対象および方法】
    試作した測定器は腰椎硬性コルセットを基に作成し、大きさは横75cm、縦20cm、重量700gである。測定方法は両足部を揃えた立位で自動回旋させ、測定器が床に置いた分度器を指す角度を骨盤回旋角度とした。またゴニオメーターを用い、両上後腸骨棘を結ぶ線と前額面がなす角度を頭方より測定した。角度は5度単位で測定した。測定は数日空け2回行った。被験者は下肢、体幹に既往のない成人男性10名、平均年齢26.8±4.4歳、身長173.6±8.7cm、体重70.5±6.7kgであった。被験者に対し研究の主旨を説明し了承を得た。検者は理学療法士2名、経験年数は6年目(検者A)と1年目(検者B)である。測定結果から級内相関係数(ICC)を求め、検者内、検者間再現性を検討した。
    【結果】
    測定器の骨盤回旋角度は、検者Aの1回目右回旋は平均45.5±10.1度、左回旋は40.3±8.0度、2回目は47.2±10.9度、40.0±7.9度であった。ゴニオメーターでは、1回目右回旋43.8±4.4度、左回旋47.0±4.9度、2回目41.8±5.9度、45.8±7.5度であった。検者Bは測定器で1回目右回旋49.0±10.4度、左回旋46.0±8.1度、2回目46.7±10.7度、37.5±10.5度であった。ゴニオメーターは1回目右回旋51.1±5.5度、左回旋51.5±4.5度、2回目51.6±9.9度、48.8±8.9度であった。検者内ICCは検者Aで測定器右回旋0.75、左回旋0.65、ゴニオメーターは0.48、0.57であった。検者Bでは測定器0.94、0.65、ゴニオメーターは0.58、0.18であった。検者間ICCは測定器で右回旋0.53、左回旋0.44、ゴニオメーターは0.05、0.40であった。
    【考察】
    今回測定器を試作し検者内、検者間再現性を検討した結果、検者内再現性を認め、検者間再現性は低い結果となった。ROM測定の再現性は、同一検者内の再現性より、検者間の再現性の方が低くなると報告されており、本研究の結果も同様の傾向を示した。検者内再現性が得られたことで、同一検者による測定器の使用は可能であるといえるが、検者間再現性が低かったことから、臨床応用に耐えうるまでは至っていないと考えられる。検者間再現性が低値であった原因を考え、今後臨床応用できるように改良を加え、データの収集、検討を行いたい。
  • 検査用紙のサイズ変更による比較を踏まえて
    橋口 大毅, 村田 明俊, 白澤 奈津紀
    セッションID: 226
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    発症早期において、意識レベルや認知面に問題はないが行動観察上、半側空間無視(以下USNとする)が疑われる場合、坐位がとれない等の制限があり、BITの線分二等分線テストが困難である。そこで今回、_丸1_坐位と臥位にて結果に差がでるのか_丸2_検査用紙の大きさの違いで差がでるのかさらに、_丸3_左右半球障害の違いによって、差が出るのかという3点に着目し、研究を行った。
    【方法】
    _丸1_健常人17名をベッドサイドで取り付け可能な簡易キットを作成し、臥位と坐位で比較した。
    _丸2_H21年10月からH22年3月までに、当院に脳血管疾患を初発として入院し、USNを呈していると疑われた患者10名(左USN患者5名、右USN患者5名)を対象として臥位にてA4、B4、A3と用紙の大きさを変えて実施した。
    【結果】
    結果の判定はBITに従い行った。
    _丸1_健常人での臥位と坐位では、有意差は認められなかった。検査用紙の大きさが変化しても、通常のA4サイズでのBITの採点基準を満たしており、A4とB4、A4とA3を比較した結果、有意差は認められなかった。
    _丸2_右USN患者は検査用紙を変えても、いずれも9点となりカットオフ点にはかからず、有意差は認められなかった。左USN患者では、全員がカットオフ点を下回り、A4とB4では有意差は認められなかったが、A4とA3では有意差が認められた。
    _丸3_左USN患者と右USN患者との比較では、A4,B4,A3全てにおいて有意差が認められた。
    【考察】脳血管疾患で発症初日にリハビリのオーダーが出されることが多いが、高血圧等全身状態の問題で、早期に離床ができない患者も多くみられる。全身状態の改善を待ち、車いす坐位が安定してからUSNの検査等を行っていたが、今回ベッドサイドでも容易に実施できる検査方法として臥位での検査も有用であると示唆された。また右USN患者に関しては、A4,B4,A3で差は認められなかったが、左USN患者に関しては、A4とA3において有意差が認められた。これは、A4、B4、A3の順に行ったことで注意の持続性低下に伴う意欲の低下が原因の一つと考えられる。また、右半球の機能として注意の方向付けや空間把握、眼球運動などの視覚的優位性があるため、把握する空間が広いことや、線分二等分線特有の両端への注意の転換を行うことがより困難になったためだと考えられる。しかし、この検査は意識レベルが清明で、理解力の低下等が認められない患者に限定されるという問題点も残されている。
    【まとめ】
    今回の研究において、発症早期からUSNの評価が可能であるという一つの可能性を示せた。今後は、発症早期と回復期及び維持期のデータと比較検討を行い、予後予測へ繋げ、また他の高次脳機能障害、麻痺のレベルやADL能力との関係を比較検討していきたい。
  • -3対6筋協調制御モデルの視点から-
    玉利 誠, 吉住 浩平
    セッションID: 227
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     昨年の本学会において,ブリッジ動作時に下肢先端の出力方向を極力水平方向へ向けるよう指示することにより,従来効果が薄いとされてきた膝関節伸展筋群においても筋収縮の促通が得られる可能性があることを報告した.しかしながら,臨床現場においては下肢先端の出力方向を患者にイメージさせることが困難な場合もあるため,より簡便な条件設定が望まれる.
     そこで今回,動作開始時の膝関節屈曲角度に着目し,下肢先端の出力方向と筋出力比率の変化について検討した.

    【方法】
     対象は本研究の主旨を説明し同意を得た,整形外科的及び神経学的疾患の既往がない健常男子大学生10名(年齢22.0歳,身長168.8±6.1cm,体重59.3±5.7kg)とした.開始肢位は背臥位で膝関節屈曲位,足関節背屈位,両上肢腕組み,両下肢間は肩幅位とした.開始肢位の膝関節角度を70°,90°,110°とした3条件について,三次元動作解析システム(VICON MOTION SYSTEM社製VICONMX,AMTI社製床反力計)を用いて計測を行った.ブリッジ動作時の下肢先端出力方向は任意とし,股関節伸展角度0°を最終肢位とした.抽出された3条件下の運動力学的数値をFriedman検定にて比較した.また,各マーカの空間座標と床反力値をFEMS Program(計算力学研究センター)にて分析し,最終肢位における股関節拮抗単関節筋,膝関節拮抗単関節筋,及び拮抗二関節筋の出力比率を比較した.

    【結果】
     最終肢位の前後方向床反力は,膝関節角度70°,90°,110°でそれぞれ体重比-0.08,-0.07,-0.03〔Nm/BW〕であり,膝関節角度の増加とともに前方化する傾向にあった.関節モーメントは3条件すべてにおいて股関節伸展モーメント,膝関節屈曲モーメントを示し,膝関節角度70°と110°間で有意に増加した(P<0.01).FEMSにより算出された筋の出力比率は,大腿二頭筋短頭-大腿広筋群において,それぞれ60.4:39.6,68.7:31.3,73.8:26.2であり,膝関節角度70°と110°間で大腿広筋群の出力比率が減少した(P<0.01).

    【考察】
     3条件において床反力成分に有意差を認めなかったものの,膝関節角度の増加とともに,股関節および膝関節の関節中心位置と床反力作用点の距離が増加するため,モーメント値が増加したものと思われる.また,膝関節角度110°において大腿広筋群の出力比率が減少したことから,膝関節角度の増加は膝関節伸展筋群の筋収縮促通を目的とするには不適切であると考えられる.今回,膝関節角度の設定のみでは膝関節伸展筋群に効果的な出力方向制御を得ることができなかったため,今後は下肢先端の出力方向と開始肢位の角度設定の両者を考慮した条件設定を行い,より簡便で効果的なブリッジ動作の方法について検討したい.
  • 古島 由紀, 兒玉 隆之, 岡 大樹
    セッションID: 228
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    関節可動域(Range of Motion; ROM)測定は、測定肢位により各軸の設定にずれが生じやすく,さらに疾患がもたらす様々な運動障害により正確な測定をすることが難しい評価の一つである。学生の臨床実習場面などでは,ROM測定を行う際、学生同士で十分に実技練習を実施していても、より敏速かつ正確に測定することが求められる実際の患者では,測定結果が不十分なことが多い。そこで本研究では、学生のより正確なROM測定には, ROMを実測する前に行う予備運動からおおよその関節角度を予測し,負担を掛けるような余分な動きを少なくすることが必要と考え,実測結果とこれら関節角度に対する自己イメージの再現について、呈示された角度に対する学生自身による随意的運動としての再現性と目測によるROM測定により比較し、ROM測定に影響を及ぼすのか検討した。
    【方法】
    対象は、ROM測定(平成7年改訂日本リハビリテーション医学会および日本整形外科学会による方法)の講義を終了したPT・OT養成専門学校の学生13名(男性9名、女性4名 年齢22.0±0.5歳)。測定部位は、肩・膝関節の屈曲を用い、それぞれ仰臥位・座位・立位にて測定を実施した。手続きとして、まず実験者は口頭にて角度を指示し、自身が閉眼して自動運動を再現したもの(以下、自動運動値)を角度計で測定した。次に、実験者はモデル患者にあらかじめ設定した関節角度を取らせ,目測値と角度計の実測値を測定した。統計処理は、それぞれ提示した関節角度からのずれを角度の差として用い、各関節における自動運動値の差、目測値の差、実測値の差を比較するため二元配置分散分析を行い多重比較検定にはFisher’s PLSDを用いた。また、実測値の差と他の結果との関連についてPearsonの相関分析を行った。
    【結果】
    自動運動の差は肩関節で15.1±1.8°、膝関節で18.8±2.3°であり、目測の差は肩関節で9.2±1.1°膝関節で17.1±2.1°、実測の差は肩関節で8.8±1.2°膝関節で12.4±2.1°であった。これより肩関節および膝関節における自動運動値と実測値の差の間でそれぞれ有意差を認めた(P=0.008, P=0.007)。さらに,肩関節では自動運動値と目測値の差、膝関節では目測値と実測値の差において有意差を認めた(P=0.01, P=0.05)。また、相関関係については、肩関節、膝関節とも目測値の差と実測値の差の間に正の相関(r=0.47, r=0.61)を認めた。
    【考察およびまとめ】
    臨床場面においてROM測定は問題点を捉える上で重要な評価の一つである。今回、肩関節と膝関節を測定した結果、自動運動と実測値の差の間に有意差を認め、自動運動の差が大きかった。これは,いわゆるボディーイメージングと視覚的情報では全く異なった感覚入力がなされており、関節角度を身体で表現するという経験が少ない学生にとって、関節角度を随意的な動きとして表現することが困難であると考えられ、身体の動きを視覚的な関節角度として捉えた場合と、視覚的な情報なしに深部感覚のみで関節の動きを捉えた場合とでは角度差が生じる可能性が示唆された。また、関節の目測値の差と実測値の差に相関を認めたことについては、正確な測定には関節運動に対するイメージが向上するような学習内容も取り入れる必要性も示唆された。
  • 大城 雪乃, 末吉 恒一郎, 伊集 章
    セッションID: 229
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    移乗動作は車椅子からベッド間、あるいはトイレ間など、日常生活場面において欠かせない項目であり、当院の入院患者においては、歩行時の転倒よりも、発生件数が高い状況である。脳卒中患者の歩行能力の評価や高齢者のバランス検査と転倒との関連性について、バランス評価ツールの1つであるBergBalanceScale(以下BBS)が広く普及している。しかし、歩行以外でのADL評価との関係性についての報告は少ない。そこで今回、移乗動作に着目し、監視群と自立群を比較した結果、若干の知見が得られたので報告する。
    【方法】
    対象は、回復期病棟に入院している重度の失語症や認知症がない脳卒中患者16名で、研究内容について充分な説明と同意を得て行った。内訳は移乗動作自立群(FIM移乗項目6点以上)10名、監視群(FIM移乗項目5点)6名とした。平均年齢は60.8±15歳であった。方法は対象者にBBSの原法をもとに測定し、自立群と監視群の各項目の関連性を精選した。統計解析にはBonferroniの多重比較検定にて両者を比較し、有意水準5%未満を有意差があるとした。
    【結果】
    BBSの平均は自立群49.3点、監視群23.1点であり、自立群の方が有意に得点が高かった。(p<0.01)。また、自立群と監視群においてBBS得点を項目ごとに比較した結果、「座位保持」、「座位から立位」、「立位保持」、「立位から座位」、「移乗」、「閉眼立位」の6項目に有意差を認めた(p<0.05)。
    【考察】
    今回、BBSを用いて、ADLにおける移乗動作自立群と監視群を比較した結果、6項目において有意差が認められ、中でも座位保持や立位保持などの静的姿勢保持能力や、立ち上がり・着座などの動的姿勢制御が必要になることが示唆された。移乗動作は、座位姿勢より体幹を前傾して立ち上がり、方向転換を行なって着座し、再び座位姿勢に戻るという一連の動作であり、今回はこれらの構成要素が関与し、6項目が精選されたと考えられた。また、有意差がみられなかった項目は、「リーチ」、「物を拾う」、「振り向き」、「タンデム」などの複合的なバランス能力を要する8項目であった。BBSは歩行の評価として使用されているが、移乗動作のような座位から立位間で行われる動作においては、差が認められない項目もあると考えられた。このことから脳卒中患者の移乗動作自立には、基本的なバランス能力が関与しているのではないかと考える。しかし臨床においては所要時間を多く要する為、今後さらに症例数を重ねると同時に、簡略化BBS(6項目)への臨床的な妥当性について検証していきたい。
  • FIMとの比較より
    榎 直行, 河野 裕也
    セッションID: 230
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     当院に処方された廃用症候群患者は多く早期よりADL訓練、離床や作業活動等の働きがけを行っている。その中で、OTアプローチでは家族要望が最も多く聞かれ、在宅生活を目指す上でも受け入れ条件となるトイレ動作に対して積極的な訓練を実施している。そこで今回、トイレ動作への介入をすることで、リハビリ評価の初期時と最終時のFIM(Functional lndependent Measure)の数値の変化とトイレ動作と他のADL動作との関連性について検討・考察をしたので報告する。
    【対象と方法】
     対象は、2009年9月11日から2010年2月24日までに内科疾患により入院した26名中、廃用症候群と診断されADL訓練を強化した群(強化群)14名、うち平均年齢84.7±6.8、在院日数38.6±19.7。維持目的にてリハビリ開始した群(維持群)12名、うち平均年齢80.3±9.7、在院日数27.5±19.2を強化群と維持郡の2群に分けた。次に初期時と最終時の点数を比較した。統計学的処理にウィルコクソン符号順位検定を用いて、危険率1%を統計学的有無とし、スピアマン順位相関を用いて相関係数r>0.5で相関ありとした。
    【結果】
     強化群の合計得点では、初期時と最終時(以下、初期時/最終時)では、(49.6±19.1/77.4±15.7)、維持群の合計得点では、(78.3±31.7/81.2±33.9)であった。また、ADL強化群ではトイレ動作、維持群では歩行に最も相関を認めた。
     その他のADL強化群のトイレ動作との関連は更衣(下)、更衣(上)、整容、排尿、排便、移乗のベット、トイレ、移動項目の歩行にトイレ動作との相関を認めた。また、維持群においては、トイレ動作の点数に大きな変化は見られなかった。
    【考察】
     維持群では最終時に歩行項目の得点が高く、生活範囲の維持・拡大の為に介入した結果であると考える。強化群においては、トイレ動作の介入により他のADL動作との相関を認めた。その要因として一連のトイレ動作には、移動、トランスファ―、立位保持、下衣の上げ下げ、会陰部の始末等、複合的な動作能力等が多く含まれているからだと解釈する。よって、トイレ動作は他のADL動作と強く関連していることが推測され、自宅復帰するためには、重要な動作であると考える。加えて、身体・精神機能の低下を予防する観点からも日々の習慣を大切にして廃用症候群の予防に努めることが重要である。
     今後の課題では、病棟でのトイレ動作が自宅での生活場面に結び付けられるように、ご家族も一緒に向き合い協力を得る事が必要であると考え、トイレ動作自立に対しての取り組み、他のADL動作との関連性について今後も継続して具体的に検討していきたい。
  • 末田 尚子, 広江 淳, 飯田 三奈子, 迫田 理佳, 牛嶋 直美
    セッションID: 231
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当施設では入所者が日常生活で歩行する際、自立歩行とするか介助や見守りを必要とするかを決定する際はリハビリスタッフやその他担当職員間で相談を行っている。しかし、歩行自立の基準となる明確な指標はない。歩行能力の向上がみられる入所者も、転倒の心配から見守りを外せず、結果、本人の行動範囲が縮小されることも懸念される。そこで、現在当施設内で生活する入所者のうち、入所フロア内を自立歩行する方と歩行可能であるが見守りや介助を要する方(どちらも杖、シルバーカー等の使用含む)とを比較し、歩行自立の評価基準に何が必要かを検討した。
    【方法】
    入所者98名のうち、入所フロア内 (自室、デイルーム、食堂、トイレ間など日常生活スペース)の移動に福祉用具の使用の有無は問わず自立歩行している14名を歩行自立群とした。また、フロア内の移動に歩行可能であるが手引きや見守りなどが必要な13名を歩行介助群とした。対象入所者に通常どおりに廊下を歩行していただき10m歩行のスピードを測定した。次にTimed up and go テストを測定した。測定するにあたりリハビリ後や入浴後などの疲労時を避けることを条件とした。また、対象者にMini-Mental State Examinationテスト(以下MMSE)を実施し認知レベルを検査した。これら3つの検査結果を2群間で比較した。
    【結果】
    歩行自立群と歩行介助群間での各検査に優位な差は認められなかった。
    【考察】
    優位差は認められなかったが、対象者個々の生活状況、入居している病棟などから各対象者の歩行自立レベルに至った理由や介助を有する理由に違いがみられた。歩行自立群でMMSE低得点の方は日常的に単独での病棟外の歩行が出来ないという状況が多かった。対して歩行介助群でMMSE高得点の方は移動の際の職員への声掛けやナースコールの使用法の理解ができており転倒の危険は少ない。さらに歩行介助群でMMSE低得点の方は、日中過ごすデイルームに常時見守り職員を配置しており、本人が移動したい時に介助する体制が整えられていた。
    【まとめ】
    入所者の歩行動作自立にはその方の入居病棟の見守り体制や生活リズムなどが影響してくると考えられた。入所の段階で本人の歩行に関する身体能力や危険を回避できる認知能力などを施設スタッフ全体で評価し、生活状況に合わせた病棟や居室空間の提供が歩行動作自立を促す大きな要因となる。今後は入所者をスタッフ全体で様々な角度から評価し、できる範囲で自立した生活が送れるような環境を提供できるよう提言していきたい。歩行自立基準に関しては、今後も関連施設入所者の歩行データを含め、危険察知の有無や職員の見守りの有無などリスク管理面においても再検討していきたい。
  • 松永 裕也, 田邉 慎一
    セッションID: 232
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院緩和ケア病棟における医師からのリハビリテーション(以下リハビリ)処方内容は、歩行能力の改善、ADLの維持、改善が多い。また患者のリハビリニーズも一致している。リハビリ介入により、ある時期まではADLの維持、改善をみることができる。しかしADLが下降の一途をたどる場合もある。そこで今回ADL改善患者とADL非改善患者を比較し、ADL改善にはどのような因子が影響していたか検討した。
    【対象】
    対象は当院緩和ケア病棟に入院し、リハビリをおこなった終末期がん患者(男性9名、女性12名、平均年齢73.3±9.1歳)で、生命予後が1ヶ月以上であり、身体機能およびADL維持、改善を目的としたリハビリを3週間以上、継続が可能であった者とした。
    【方法】
    リハビリ介入時のBarthel Index(以下BI)と1週ごとの再評価を比較し改善を示した患者をADL改善群、1度も改善を示さなかった患者をADL非改善群とした。そして以下の項目に対し、診療録にて後方視的に調査した。調査項目は、年齢、リハビリ介入時BI合計得点、リハビリ介入時BI(食事、トイレ、移乗)、リハビリ介入時Performance Status(以下PS) 、リハビリ実施期間、入院からリハビリ介入までの期間とした。統計処理にはMann-WhitenyU検定、二標本t検定を用い、有意差5%未満とした。
    【結果】
    ADLに改善がみとめられた患者は11例、改善をみとめなかった患者は10例であった。11例のADL改善群患者は、リハビリ介入2週間後の再評価までに、全例BIでなんらかの改善をみとめた。しかし今回の調査項目において、ADL改善に有意差は認められなかった。またリハビリ介入時BI平地歩行項目の得点は、全例0点であった。
    【考察】
    対象となった患者は全例PS3または4であり、リハビリ介入前は一日の多くの時間を臥床し過ごしていた。このためADL改善群では、潜在的な能力が生かされず、能力以下のADLになっていたのではなかと考えた。しかし今回の調査では、有意差はみとめなかった。これは調査した項目では、廃用による能力低下を適切に反映できなかった可能性がある。また終末期がん患者は、身体および精神症状が安定しているとは限らず、一人一人経過が違うということが影響したのではないかと考えられる。緩和ケアにおけるリハビリの役割は、患者と家族の要求を十分に把握し、ADLを維持、改善することにより、できる限り可能な最高のQOLを実現するためにかかわることが重要である。今後リハビリ介入時期や生活におけるかかわりを再検討していく必要があると思われる。
  • (作業療法を通しての経過)
    山元 総一郎, 中野 小織, 西銘 吉之, 津田 斉志, 當眞 亮太, 安藤 和佳奈, 湖城 遼子
    セッションID: 233
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    癌患者の精神機能が他患者との作業療法を通して改善し、それに伴い、身体機能面・ADL面にも大きな効果を認めた症例を経験したので、症例の同意のもと以下に報告する。
    【症例紹介】
    70歳代女性。診断名肺癌 両側肺転移。病期:_IV_期 未告知 性格:社交的。X年子宮癌発症しope+放射線療法 残存病変なく治癒と評価。X+11年に尿漏れ・全身倦怠感・食思・食欲低下を主訴に当院受診。尿道狭窄症・両側肺転移の診断を受け、D-Jステント留置後入院。その6日後、四肢の筋力低下を主訴にリハ処方される。
    【OT初期評価】
    全身倦怠感の影響あり、起居・ADL動作において依存的であり介助要。食事はギャッジアップにてどうにか自己摂取可能。精神機能面は表情乏しく、コミュニケーションも消極的。行動範囲:病室内(臥床傾向) カルノフスキーの尺度40点 FIM45点。
    【作業療法経過】
    第1期:倦怠感の訴え強く、起居・ADL動作では依存的傾向で、リハにも消極的。第2期:第一期でリハが困難であったため、まずは意欲を引き出す事を優先し、症例と昔から友人であるという他患者を紹介。この時初めて笑顔がみられ、会話が弾む。同時期に整容動作促すと「知り合いにも会うしちゃんとしないとね」との発言聞かれる。第3期:第2期で精神機能面に変化が見られた事から友人と同時間帯に共同で行える作業療法を提供した。ACTを媒体としコミュ二ケーション促進を図った。坐位時間90分程度可能。第4期:本人の趣味であるグラウンドゴルフを屋内で実施できるまでに改善。カルノフスキーの尺度80点、FIM104点となった。
    【考察】
    症例は癌患者特有の全身倦怠感の訴えあり、依存傾向が強かった。他者への依存性増大は生きる意味や目的を見失いやすく、さまざまな精神症状の要因となり得る。それらの精神症状に対応する事は精神症状のみならず、身体症状にもよい影響を与えるとある。知人との再会により精神機能面に変化が見られた事から身体機能面やADL面においても大きな変化を遂げる事が出来たと考える。精神機能面の変化の要因として辛い気持ちなどの感情表出がストレスの解放に繋がる事や人生を振り返り思い出を共有する事が精神的安定に繋がるとされており、友人との関わりが心の支えに繋がったと考える。今回、精神機能面から身体機能面やADL面にも変化を与える事が分かった。今後は患者同士の交流の重要性を模索していき、QOLについても客観的に評価していきたい。
  • 熊崎 利英, 横山 真吾, 黒木 一誠, 荒木 志保, 本田 拓也, 松尾 理恵, 井上 健一郎
    セッションID: 234
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    今回全身熱傷後約4ヵ月経過した症例を担当した。受傷後夫を亡くしており、自信の喪失や抑うつ的発言が聞かれ、日中臥床傾向で活動量の低下がみられた。しかし、抑うつ的発言が聞かれる中でも、現在も趣味活動を継続したいという気持ちがあることがわかった。そこで、楽しみの提供を目的に趣味活動をアクティビティーとして取り入れた。その結果、自信の獲得や活動量の向上が見られたためここに報告する。
    【症例紹介】
    70代女性。自宅で入浴中に浴槽内で意識消失し、_III_度の熱傷を体表面積15%受傷する。A病院に救急搬送され病日29日目に右足指第1指と左足指第2~5指の切断と左右上下肢に植皮術を行う。病日118日目治療の継続とリハビリ目的で当院へ転院となる。転院時は体表面積10%の熱傷。痛みや熱感の訴えが常に聞かれる。退院後は独居予定。30代の頃よりゴルフをしており、ゴルフが生きがいと答える。症例のデマンドはゴルフが出来るようになる。家族のデマンドは一人暮らしができるようになって欲しい。
    【評価】
    ROMは両側共に手指及び手関節、足関節に中等度屈曲・伸展制限あるものの、基本動作やセルフケアは自立。FIM移動5階段1入浴4(運動72/91認知29/35)握力は左右ともに0kg。STEF右62点、左45点。「こんがん思いをするならあのとき死んでたら良かったのに」「この手ではなんもできんやろ。」「動く気分にならん。」という発言が聞かれた。〈BR〉【問題点】
    #1自信の喪失からくる活動量の低下 #2抑うつ傾向 #3ROM制限 #4筋力低下
    【経過】
    活動量向上を目的とした関わりとして、本人のデマンドであるゴルフを提案したが、当初は「ゴルフはできんやろ」と言う発言が聞かれ消極的であった。そこで、ゴルフについての会話から始めた。OTRがスイングをすると、動作をみて口頭でフォームの指導し、徐々に自らも素振りをする動作がみられるようになった。次に練習場面を屋上へ移し、軽く握りやすい棒を把持したスイングを開始した。これに合わせて、ゴルフの練習に使用する新聞紙の球作りを行った。次第に「今日も屋上行くね?」と言いOTRを誘うようになった。その後、自ら道具を持って屋上まで階段で移動し、作成した球をクラブで打ち、打った球を拾うなど主体的に活動を行うようになった。「ゴルフしに行こうか?」や「バスに乗って打ちっぱなしに行こうか?」という発言が聞かれるようになった。身体機能面ではROMの改善が見られ、握力右16.7kg左0kg。STEF右86点、左69点。 FIMは移動6階段6入浴6(運動86/91認知31/35)であった。
    【考察】
    消極的であった症例に対し、会話やOTRへの指導という形で導入の工夫を行った。また手指の可動性を考慮して握りやすい棒を用いたスイングなど身体面へも配慮した道具を用い失敗体験を少なくしたことが、成功体験に繋がり、自信の獲得となったと考えられる。さらにゴルフを通して楽しみを再獲得したことが、他者との交流や屋外活動への意欲向上と繋がり、病棟内から屋上へと生活範囲の拡大や活動量の向上が図れたと考える。
  • ー精神的健康に着目してー
    堤 聖, 堤 より子, 斉藤 あさみ, 高塚 実那子, 中野 一樹, 永井 良治
    セッションID: 235
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    高齢者や症例に対しての疼痛や身体機能とQOLとの関連性ついて検討された報告は多く見られている。しかし健常者における疼痛や身体機能とQOLの関連性に関する報告はあまり見られていない。腰痛は全人類の80%が生涯で一度は経験するといわれるほど頻度の高い症状であり医療従事者にも多く見られる。今回、院内において腰痛アンケートを行い健常者における腰痛の程度とQOLの関連性について比較検討したのでここに報告する。
    【対象】
    対象は書面によりアンケートの趣旨を説明し、同意を得た当院職員221名。そのうち有効回答が得られた183名とした(男性57名、女性126名 平均年齢29.6±10.9歳 19歳~65歳)。
    【方法】
    アンケートにより個人プロフィールのほか腰痛の有無、痛みの程度(Visual Analogue Scale;VASで評価し、得点が高いほど痛みが強い)等を調査。アンケート結果より腰痛のない者をA群(以下A群)、腰痛がある人のうちVAS中央値以下の者(VAS1~4)をB群(以下B群)、VAS中央値より大きい者(VAS5以上)をC群(以下C群)の3群に分けた。QOL評価にはMOS Short-Form36(以下SF-36)を用い自己記入式アンケートを実施した。SF-36は身体機能(PF)日常役割機能・身体(RP)体の痛み(BP)全体的健康感(GH)活力(VT)社会生活機能(SF)日常生活機能・精神(RE)心の健康(MH)の8項目の下位尺度からなり、それぞれ100点満点に換算。またこれらより身体的健康度(以下PCS)と精神的健康度(以下MCS)の因子得点を算出。A群B群C群の3群間の各下位尺度得点、各要約尺度に対してクラスカルワーリス検定及び多重比較検定にて統計処理を行った。
    【結果】
    SF-36の各下位尺度間ではPFとGHではA群とC群(p<0.01)との間に、B群とC群(p<0.05)との間に有意差が認められた。またBPでは3群それぞれの関係に有意差が認められた(P<0.01)。PCSとMCSではA群とC群との間に有意差が認められた(P<0.05)。RP、SF、VT、RE、MHの尺度では3群に有意差は認められなかった。
    【考察】
    SF-36下位尺度のPFとGHにA群とC群、B群とC群間で有意差が認められたことから腰痛の程度が強いほど実際の身体機能に低下があり、健康状態が悪い傾向にあることが示唆された。またRPや精神的健康度に関わるVT、SF、RE、MHに有意差が認められないことから健常者での腰痛の程度の差では身体的理由による活動時間の減少や制限等は見られずそのため精神的健康が保たれているのではないかと考えられる。しかし要約尺度であるMCSではA群とC群の群間に有意差が認められた。鈴鴨らによると「日本語版SF-36はVT、BP、GHが欧米よりも精神的な因子により強く寄与しており現段階では日本語版で要約尺度を使用することを推奨していない。」と述べている。以上のことを踏まえると必ずしも健常者では腰痛が精神面には影響を及ぼすとは言い切れないと考える。
    【まとめ】
    今回の調査により健常者での腰痛の程度は精神的健康との関係が低いことが示唆された。今後、腰痛教室などの介入を行い、疼痛の変化やそれに伴うQOLの変化を追跡調査していきたい。
  • 斉藤 あさみ, 村上 武士, 白石 伸也, 堤 より子, 堤 聖, 高塚 実那子, 中野 一樹
    セッションID: 236
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    妊娠中に腰痛が出現することはよく知られている。出産後腰痛の多くは数ヶ月以内に軽快するが、遷延する場合もあり、瀬尾らは出産後6ヶ月以上腰痛が持続したものが12.2%おり、出産は女性の慢性腰痛の危険因子であると報告している。理学療法士(以下、PT)が妊婦および中・高年の女性と関わっていく上で、妊娠が及ぼす身体機能への影響を把握することは大切であると考える。今回、産後6ヶ月以降も腰痛が持続している対象者(以下、長期腰痛例)の腰痛について研究した。
    【方法】
    対象は、研究の同意を得られた出産経験のある職員41名に対し、アンケートによる調査を実施した。妊娠前から腰痛がある者は除外した。職種は、看護師、看護助手、介護福祉士、事務、歯科衛生士、調理助手、PTが対象である。平均年齢44±10歳(24~65)妊娠中から産褥期まで・長期腰痛例の疼痛の部位について調査した。
    【結果】41名中、長期腰痛例は19.5%であった。妊娠中の腰痛の部位は仙腸関節部や腰背部に多く、殿部にもみられた。産後6ヶ月以降の腰痛では腰背部に多かった。
    【考察】
    先行研究と比較して、長期腰痛例が多かった。これは、対象者の年齢が高いため出産前後の指導が不十分であることや、また産後1年で職場復帰するため活動性が高く腰痛が出現しやすいと考えられる。妊娠中の疼痛部位は仙腸関節部や腰背部に多くみられたが、長期腰痛例では腰背部に多かった。妊娠中の腰痛は、村井らによると、体形変化により腰椎前弯を来たす腰椎由来の腰痛と、リラキシンホルモン作用で関節構成靱帯を弛緩させ異常可動性を来たし痛みが誘発される骨盤由来の腰痛があると報告されている。更に、リラキシンホルモンは出産の準備の一端を担い、妊娠早期から多量に分泌され、出産後すぐに収束すると述べている。そのため、産後数ヶ月で仙腸関節部の疼痛は軽快し、産後6ヶ月以降も持続する例では腰背部に疼痛が多かったと考える。この腰背部痛の原因は、妊娠中期から明らかな子宮の拡大と共に腹筋群が伸張され前方に突出する。そのため、姿勢を保持するために腰背部の筋群に過度な負担が生じ疼痛が出現すると考えられる。産後もその姿勢が修正されず、かつ妊娠・出産により腹部筋や骨盤底筋が伸張されることで体幹の動的安定化機構が作用しづらい状態が続くため、疼痛が持続するのではないかと考える。
    【まとめ】
    対象者の年齢の高さや活動性により産後のケアが十分できず先行研究と比較して長期腰痛例が多く、腰背部に腰痛の訴えが多かったと考える。この研究から、出産前後に骨盤底筋や腹部筋等の機能回復の運動や、姿勢・動作の指導を早期に実施する必要性があると考えた。また、臨床においてPTが中・高年の女性に対して、妊娠が及ぼす身体機能への影響を考慮して評価、治療することが重要であると考える。
  • SF36との比較
    堤 よりこ, 高塚 実那子, 村上 武士, 白石 信也, 井上 明生, 永井 良治
    セッションID: 237
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    近年、理学療法分野においても、患者立脚型評価法が注目されている。腰痛評価において、従来の治療者評価から、自己記入式患者立脚型の日本整形外科学会腰痛評価質問票(以下、JOABPEQ)を使用した治療評価が徐々に増えてきている。そこで、JOABPEQの疾患特異性尺度としての有用性および、他項目のSF36の下位尺度との関連性について検討した。
    【対象及び方法】
    書面にて趣旨を説明し同意を得られた当院職員を対象に、腰痛に関する記述式アンケートを実施した。実施総数221名、回収率96,3%。有効回答137名中、腰痛を有する68名、うち男性17名、女性51名、平均年齢29±10歳(20~64歳)であった。JOABPEQ5項目と、SF36の各8項目において相関係数を算出した。統計は、ノンパラメトリック検定のスピアマンの順位相関係数の検定を行った。
    【結果】
    JOABPEQの1.疼痛関連障害では、SF36の痛みでr=0.29、全体的健康感でr=0.29、活力r=0.3、社会生活機能r=0.32と、やや相関が認められた。2.腰椎機能障害では、痛みr=0.32と、やや相関が認められた。3.歩行機能障害では、身体機能r=0.35、日常役割機能(身体)r=0.39、痛みr=0.36と、やや相関が認められた。4.社会生活障害は、8項目全てと相関が認められ、身体機能r=0.34、日常役割機能(身体)r=0.51、痛みr=0.44、全体的健康感r=0.31、活力r=0.31、社会生活機能r=0.43、日常役割機能(精神)r=0.32、心の健康r=0.36と相関が認められた。5.心理的障害は、8項目全てと相関が認められ、身体機能r=0.26、日常役割機能(身体)r=0.48、痛みr=0.49、全体的健康感r=0.68、活力r=0.67、社会生活機能r=0.57日常役割機能(精神)r=0.48、心の健康r=0.73と相関が認められた。
    【考察】
    JOABPEQ の各5項目は独立因子である。疼痛関連障害・腰椎機能障害・歩行機能障害の3項目において、相関項目が少ないということは、包括的な健康概念であるSF36ではみることの出来ない、疾患特異的機能障害を評価できるからではないかと考える。またSF36では、人の健康に関するQOLを、身体的な側面と精神的な側面から評価することができるとされている。社会生活障害および心理的障害において、8項目全てと相関があったことから、この双方を評価できるのではないかと考える。
    【まとめ】
    JOABPEQは、各項目の評価において腰痛の特異的機能評価として評価できる上、QOLをも総括してみることができる評価票であり、理学療法評価にも有用であると考える。
  • -肩甲骨上腕関節水平屈曲と内旋可動性との関係-
    新垣 太樹, 比嘉 竜二, 宮城 健次, 仲間 栄二, 目島 直人
    セッションID: 238
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    有痛性の肩関節疾患において、ほとんどの日常生活動作(以下、ADL)で肩甲上腕関節の可動域が支障のない程度に改善される場合においても、対側腋窩の洗体動作獲得が最後まで難渋する症例を経験した。一般的に対側腋窩へのリーチ動作(以下、リーチ動作)には肩甲上腕関節屈曲・水平屈曲・内旋の動きに、肩甲骨外転が加わる。今回、リーチ動作において肩甲骨外転運動に着目し、最も関与されると思われる水平屈曲・1st.2nd.3rd内旋可動域の計測を行ない運動特徴を検討したので報告する。
    【対象と方法】
    対象者は肩関節に既往のない健常男性10例(30.2±8.2歳)両側20肩とした。対象者には事前に本研究の目的・方法を説明し了承を得た。あらかじめ肩関節屈伸・外内転・外旋・水平伸展はスクリーニング検査を行い可動域制限がないかを確認し、肩関節水平屈曲・内旋1st.2nd.3rdはゴニオメーターで可動域を計測した。肩甲骨外転の計測値はDevitaの報告に準じて行った。方法は個体間の差を考慮された肩甲骨の移動能力を調査するもので、Th3棘突起より肩峰角までの距離を計測し、その距離を肩甲棘の延長線上にある肩甲骨内側縁から肩峰角までの距離で除した値を計測値としたものである。開始肢位は上肢自然下垂位とし、開始肢位より対側腋窩の肩甲骨下角まで指先が触れるまでリーチした時の肩甲骨外転値を測定した。検討項目はリーチ動作した時の肩甲骨外転運動と肩甲上腕関節可動域として水平屈曲・内旋1st.2nd.3rdの可動域との相関関係とした。
    【結果】
    肩甲骨外転の平均値は2.1±0.99cmであった。最小0.5cm、最大3.5cmであった。肩甲骨外転と各肩甲上腕関節の相関関係は全てで負の相関関係が認められた(水平屈曲:r=-0.48、内旋1st:r=-0.51、2nd:r=-0.52、3rd:r=-0.75、P<0.05)。
    【考察】
    今回の調査において、肩甲骨外転値と水平屈曲、内旋1st.2nd.3rdの相関関係はそれぞれに認められた。特に内旋3rdでは強い負の相関が認められ、内旋3rd可動域が減少すると肩甲骨外転の幅が増加する傾向となった。臨床においてリーチ動作を獲得する際に肩甲骨外転運動と、内旋3rdの可動域の関連性を考慮しアプローチを検討していく必要性があると考える。
  • 村井 直仁, 芹川 節生, 田中 好乃
    セッションID: 239
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     転倒予防の訓練には下肢筋力トレーニングとバランス機能向上が有効であるとの報告がある。高齢者の転倒には加齢に伴う平衡機能障害の一因子に足底感覚の低下が考えられている。今回は、足底の中でも多数のメカノレセプターが存在する母趾に着目し、母趾に巻くテーピングが重心動揺に与える影響について比較し、バランス訓練としての有用性を検討したので報告する。
    【対象】
     自立歩行可能であり、足部の感覚障害がない当院通所リハ利用者において研究内容を説明し、同意を得られた21名(男性3名、女性18名、平均年齢78±7.8歳)を対象とした。
    【方法】
     対象者を開眼・閉眼の順で30秒間起立位とし、重心動揺を測定した。1回目はキネシオロジーテープ(以下テーピング)を巻かない状態で測定し、2回目は両母趾にテーピングを貼付した状態で測定した。測定時の姿勢は両上肢を下垂位とし、視線は一定とした。それぞれの測定間には十分な間隔をおいた。
    【結果】
     閉眼時の総軌跡長はテーピングなし105.5±53.6cm、テーピングあり86.5±28.3cm、外周面積はテーピングなし6.3±4.6cm、テーピングあり4.6±2.5cmと有意な低下が認められた(P<0.01)。開眼時の総軌跡長はテーピングなし71.2±28.4cm、テーピングあり69.4±21.8cm、外周面積はテーピングなし3.5±2.3、テーピングあり3.4±1.4と低下はしたが、有意差は認められなかった。
    【考察】
     閉眼時の両母趾へのテーピング貼付で総軌跡長、外周面積に有意な低下が認められた。細田らによると、加齢などにより足底のメカノレセプターは機能低下に陥り、情報の量的・質的低下を招き、その結果、平衡障害を誘発するとしている。今回、テーピングをメカノレセプターの分布密度が高い母趾に貼付したことが皮膚感覚刺激となりメカノレセプターが賦活され、求心性の情報が中枢にて統合され、抗重力筋の緊張が誘発され、フィードバック制御とフィードフォワード制御に影響を及ぼし、立位姿勢制御機能の向上が現れたと考える。また、異物貼付という足底への触刺激が注意力を増大させ、体性感覚野や感覚伝導路を賦活させたことも一要因として考えられる。開眼時では有意差が認められなかったが、Bohannonらによると、加齢とともに姿勢バランスが視覚への依存が高まると報告しており、視覚による代償が大きく関与していることが示唆される。以上のことから、母趾へのテーピングは高齢者の転倒予防策の一手段として有用であると考えられる。
  • 仲間 栄二, 比嘉 竜二, 宮城 健次, 目島 直人, 新垣 太樹
    セッションID: 240
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    荷重バランスが筋緊張や姿勢制御に影響することを臨床上よく経験する。姿勢制御を考えていく中で、荷重優位側、非荷重優位側の違いによって、下肢・体幹筋の遠心位方向や求心位方向への働き方の違いが出ると考える。その考え方をもとに、日々の臨床にてしゃがみ込み動作における骨盤の動きを評価している。今回はその評価の有用性を調査する目的にて、立位・蹲踞位における左右荷重バランスの違いによって、しゃがみ込み動作における動作終了肢位である蹲踞位での骨盤の高さにどういった傾向があるのかを調査したので報告する。
    【対象】
    下肢疾患のない健常成人10名(男性7名、女性3名)平均年齢29.4±6歳。
    【方法】
    立位・蹲踞位での左右荷重率をそれぞれ2回計測した。計測機器として、近年重心動揺計として検証されている任天堂社製Wii fitプラス(Balance Wii Board)の重心測定機能を使用した。今回骨盤の高さは、後方前額面からのPSISの高さとした。蹲踞位での荷重率測定時にPSISにマーキングし、それをデジタルカメラにて撮影(RICOH製CX1)。撮影した画像から左右の高さを判定。立位・蹲踞位での荷重率を比較し差のあった者を対象とした。その中から左右PSISの高さと比較、傾向を確認した。
    【結果】
    立位での荷重率が2回とも同側であった者を立位荷重差有意群(以下、立位群)とした。立位群は10名中6名であった。立位群の中で、蹲踞位で荷重差有意となったのが6名中4名であった。うち2名が非荷重優位側での骨盤が高位であった。しかし、立位、蹲踞位での荷重優位側が同側で、かつ非荷重優位側の骨盤が高位であったのは0名であった。
    【まとめ】
    荷重バランスと姿勢制御との関連は様々であるが、荷重バランスの偏りが筋緊張や姿勢・動作パターンを作り身体各所へのストレスとなっていくことが考えられる。本研究では立位における荷重傾向が、蹲踞位での荷重や骨盤の高さへ何らかの関連性を示すのではないかと推察されたが、その関連性は認められなかった。今回の結果から、立位から蹲踞位における荷重バランスの対応は様々であり、重心位置だけでなく、足圧分布や、骨盤や下肢のアライメント、足関節背屈可動性などを考慮する必要があると考えられた。今後は3次元的な姿勢の傾向を含めて、動きの関連性をみていきたい。
  • ~家の中から活動範囲・楽しみが広がる外の世界を目指して~
    平山 久美子
    セッションID: 241
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
      当院では、平成18年5月よりもの忘れ外来を実施している。認知症進行予防と在宅生活の支援、外出の機会を作り、楽しみを見つけることを目的としている。また、精神面でも意欲の向上や情緒面の安定を図り、家族の介護に対する不安を軽減できるのではと考えている。この中で、閉じこもりがちで周辺症状が著明だったがデイサービスへ繋ぐことができた一例を報告する。
    【事例紹介】
    70代女性。アルツハイマー型認知症。要介護度3。H18年歩行時に転倒し、左大腿骨転子部骨折で他院入院。入院前に長女の夫が亡くなり、その頃から「日時がわからない」など記憶障害が出現。入院中さらに進行し紹介にて当院受診。H20年より週1回もの忘れ外来開始。
    【作業療法評価】
    HDS-R、MMSE、ADAS、IADLスケールにて評価を実施。見当識、短期・長期記憶、記銘力の低下が著明であり、理解力・判断力も低下している。ADLは全て自立。対人関係は良好で、穏やかな性格である。自己決定が難しく受け身的で、わからないことは夫に聞き答えを求める。
    【介入計画】
    精神的落ち込みから情緒の安定を図る、認知症進行予防を目的に、学習療法(計算)、創作活動、回想法を実施。
    【結果】
    スクリーニング検査や計算、創作活動からも見当識の低下や記憶障害が以前より著明になり、家事や電話対応などできなくなった。しかし現在周辺症状は落ち着いて、精神情緒面も安定している。またデイサービスに通い始めたことでさらに外出機会と対人交流が増え、外界からのいい刺激となり脳の賦活や精神面へのアプローチができている。定期的な外来受診と薬物療法、作業療法を組み合わせて相乗効果が出ているのではないかと考える。
    【考察】
    本症例のように、スクリーニング検査では大幅な改善が見られず、むしろ中核症状は徐々に進行しているケースがある。しかし、周辺症状の徘徊は改善傾向にありADLも維持できているが、今後はADL能力も低下することが予測される。開始時当初は休みがちだったが現在はほとんど休むことはない。笑顔も多く見られるようになり、言動からも症例にとってもの忘れ外来が楽しみの場所であり、定期的な外出を促すことで定着できたのではないかと考える。課題として、現在集団での対応ができていないこと、自宅での訓練や関わりが家族の都合等で定着しにくいことなどが挙げられる。また、当初は軽度認知症で通いはじめたが、年月とともに重度化した場合どう関わりあっていくか目標や方針を考える必要もある。医師との連携や介護保険サービスとの併用、家族の協力体制づくりなど今後充実なければならないと考える。
  • 谷満 加恵
    セッションID: 242
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    今回、脳梗塞を発症し、右不全麻痺を呈した80代の女性を担当し、車椅子座位の安定を図ることで食事の自己摂取が可能となったため、以下に報告する。
    【症例紹介】
    A氏 80代 女
    診断名:脳梗塞(H21.11.19)
    現病歴:H21.1.28自宅にて転倒し、B病院入院。11.19右手足の脱力感あり、11.21C病院入院。入院時右上下肢麻痺,CT上左側脳室周囲に低吸収域認められる。リハ目的にて12.11当院入院。
    既往歴:高血圧、変形性腰椎症、くも膜下出血術後(H1)
    家族構成:独居。キーパーソン長男。
    介護保険:要介護3
    今後の方向性:施設
    【入院時評価】
    症例は、円背,左側弯があり白髪で小柄。日中臥床傾向で、表情固く自発的な発言や動作が見られない。右不全麻痺(右上肢・手指・下肢BRS_IV_)で両上下肢・体幹MMT3レベル。HDS-R13点。基本的動作全介助。ADLは食事一部介助で他は全介助。
    <標準型車椅子での座位姿勢評価>
    体幹右側屈,骨盤後傾,仙骨座り。頚部の保持困難で、姿勢修正に介助要す。10分程度で疲労の訴えがあり、標準型車椅子での座位保持困難。
    <食事場面における評価>
    軟飯,キザミ食。左上肢にてスプーン使用。コップ把持困難。6~7割自己摂取可能であるが、体幹右側屈著明。約5分で座りなおしの介助要す。左上肢のスプーン操作では、前腕回内・外,空間保持に介助を要す。右上肢の協力動作なし。
    【経過】
    車椅子をモジュラー車椅子に変更。背シートの調整と座面クッションには、臀部・大腿部分を削ったウレタンクッションを使用。モジュラー車椅子変更直後、頚部・体幹・骨盤が正中位に保持され、約30分の車椅子座位可能となった。食事に関しては、プラスチックスプーンに太柄スポンジをつけ、リハ食器に変更。オーバーテーブルを使用し、食事が見えやすいような環境設定を行った。食事開始時は、易疲労のため、左上肢の操作介助を行い、徐々に全量自己摂取可能へ促した。また入院1週間後より意思表示が出現した。
    現在、プッシュアップ等の動作がみられるようになり、H22.2.16より標準型車椅子に変更。座面には、座布団とウレタン,板を敷いて2時間程度の座位保持可能となっている。食事に関しては、銀スプーンに太柄スポンジ,食器の下に滑り止めマットを敷いて摂取している。15分程度で全量自己摂取可能。右上肢でお皿を回すことや傾けるなど、自発的動作がみられるようになった。
    【考察】
    本症例は、入院時著明な筋力低下,脊柱変形などの身体機能低下と標準型車椅子のスリングシート,バックサポートの形状から、座位姿勢が崩れ、食事動作に悪影響を及ぼしていたと考えられる。そこでモジュラー車椅子の使用,簡易シーティングを行って座位の安定性を図ることで、上肢の操作性を優位に促したのではないかと考える。その結果、食事へ集中する事が可能となり、本人の動作のタイミングに合わせた左上肢の操作介助を繰り返す事で、食事動作の獲得に至ったのではないかと考える。
  • 平田 奈津美, 工藤 あずさ, 満永 晴美, 橋口 貴大
    セッションID: 243
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     当院には整形外科や内科治療を目的に入院する認知症高齢者は少なくない。それらの認知症高齢者は日中臥床していたり、無為に過ごす場面が観察される。山口らは、認知症高齢者が不活動になると、認知症の進行が速まると述べている。そこで、今回認知機能が低下している高齢の入院患者に対し集団活動を行い、その有用性を考察した。
    【対象】
     対象はMMSEが23点以下の者とした。集団活動導入群を実施群とし、6名を対象とした(内訳は男性1名、女性5名、平均年齢85.3±4.2歳、主病名は大腿骨頚部骨折4名、脊椎圧迫骨折2名)。実施群の選出は病棟担当の作業療法士(以下OT)で行い、集団活動に拒否がない患者とした。集団活動非実施群(以下非実施群)は5名を対象とした(内訳は女性5名、平均年齢90.7±2.7歳主病名は大腿骨頚部骨折3名、骨盤骨折1名、大腸癌1名)。なお倫理的配慮として本人、ご家族から研究協力の承諾を得た。
    【方法】
     実施群に対し1回40分程度の集団活動を週3回、4週間、計12回実施した。活動は病棟ロビーで行い、スタッフはOT4名が交代で2名ずつ入り活動の指導や援助を行った。活動内容は山口の脳活性化リハビリテーションに基づき、見当識入力、計算課題、ゲームを行い、実施群への関わり方として他者との交流を促したり、役割を提供し、計算課題では満点が採れるよう個人の能力に合わせたものを提供した。評価尺度にはMMSE、HDS-R、前頭葉機能検査(以下FAB)、NMスケールを用いた。非実施群にも同様の評価尺度を使用し、実施群と非実施群で集団活動開始前後の相違について効果を判定した。なお、統計処理は対応のあるt検定を用い危険率5%未満を有意とした。
    【結果】
     実施群の介入前後の得点では、HDS-R以外の評価尺度で有意な改善を認めた。非実施群では、全ての評価尺度に有意な改善は認めなかった。NMスケールの下位項目について、関心・意欲・交流と見当識の項目得点で実施群のみ有意な改善を認めた。また、集団活動中に患者より「楽しかった」「また次も宜しくお願いします」との発言も聞かれた。
    【考察】
     山根らは、集団では、そこに集まる人の相互作用により、二者関係では得られない様々な経験が生まれると述べている。今回、実施群でも活動を媒介とした集団内での相互作用により、他者との交流や意欲向上を引き出すことができたと考える。また、病棟ロビーにて集団活動を行ったことはそこで芽生えた交流や意欲を病棟生活に般化しやすく、より効果的であったのではないかと考える。
  • <オノマトペ>・<作業三角錐>・<コラボレーション>という視点の検討・高齢者とアートその4
    金城 光政, 金城 明美, 前田 瑞穂, 桑江 良貴
    セッションID: 244
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに・目的】
    本論は、筆者らが認知症高齢者との造形表現活動で経験した技法の発見・開発・推進について、<オノマトペ>・<作業三角錐>・<コラボレーション>の三つの視点からこれを報告、検討するものである。
    【<オノマトペ>で表現活動を組織化する】
    オノマトペ(onomatopoeia;擬音語)とは、実際の音をまねて言葉とした語。「わんわん」「ざあざあ」など。認知症高齢者らの日常に観察される健康な単純動作にそって、そこに色材や支持体を挿入することで造形表現が可能(発見)となる。(例:「カリカリ」「さらさら」など)。オノマトペから連想した活動の開発も可能である。連続する音は(人の)動作の連続性にも連鎖し、そこから表現活動が生まれるという発想の逆転の視点もまた可能である。
    【<作業三角(錐)>で安定した活動環境を整える】
    認知症高齢者の創作活動を推進するには「安定した活動環境」が求められる。「安定した活動環境」とは、認知症高齢者個々にそれぞれ合致した活動内容や環境・条件などがバランスよく配置され、適度な転換を主体的に行なえる状況をさす。筆者は、臨床実践から条件が三点揃えば認知症高齢者が作業に集中することを観察。そのイメージを三角錐(正四面体)になぞらえ、一つひとつの活動場面の安定条件を考慮し、活動環境を整えるよう配慮した。例えば、五感が焦点の観察では、ある活動内容がそれにふさわしい感覚が三角錐の頂点で安定しているか。あるいは感覚の緩急の付け方や頂点の転換(例;視覚から嗅覚・味覚へ/「紙を切る」作業を中断し、「コーヒーを味わう」へ)は自在かなどに留意して活動を推進した。
    【<コラボレーション>で新たな関係を創出する】
    認知症高齢者の造形表現活動は、「他者(多くは作業療法士)の干渉なく、完結するものであるという固定観念を払拭すること」から始まる。作業療法への導入も推進も、同じ地平上の時間、場所を共有し、ひとつの作品制作に取り組む(コラボレーション;collaboration)よう進められる。「作品」を中心に置いて、それを囲むように患者、作業療法士、家族、鑑賞者など、それぞれにベクトルが向き合うこと。それにより相互が影響し合うことで新たなコミュニケーションが生まれ、さらに斬新な作品が生まれることによって、環境(存在構造)にも影響を及ぼすのである。
    【検討・おわりに】
    オノマトペ・作業三角(錐)・コラボレーションの三点は、ここ五年間の臨床経験により得られた作業療法おける造形表現活動を実践していく上での重要な視点となった。画一、効率優先が求められがちな病院、施設生活において、高齢者ひとり一人に自己を表現していく機会を創出・推進することができるかは、作業療法士に求められた重要な課題である。当日、図表を提示の予定。検討・ご批判願いたい。
  • 堀川 晃義, 菅沼 一平, 白石  浩, 上城 憲司, 野村 正信, 平野 里依, 島田 真希, 久保 香織
    セッションID: 245
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     今回,重度認知症患者(以下症例)で左足部外側に褥瘡を発生した症例を経験した.褥瘡発生の原因はベッド上で左足部を擦る持続的な体動であると考え,左足部の徐圧を目的に自作のウレタンクッションを用いたポジショニングを実施した.アプローチを通して体動が著明な患者に対するポジショニングについて若干の知見を得たので以下に報告する.報告内容は本人及び家族に説明し,同意を得た.
    【症例紹介】
     70代男性.診断名は脳血管性認知症,糖尿病.平成X-1年より不穏,不眠が続き,薬物調整とリハビリ目的で平成X年当院認知症病棟入院となった.CDR3,セルフケアは全介助.日中は臥床とリクライニング車椅子坐位時間を調整し過ごしていた。ベッド臥床時,不良姿勢になることが多く,病棟で褥瘡予防のポジショニングを実施するが,体動により良肢位が確保できず,入院6ヶ月後左足部外側に褥瘡が発生した.褥瘡の評価にはDESINGN-Rを用いた.発生時のDESIGN-RはD3-e1s6i1g1n0p0,発生後も壊死組織形成し,12週の間に4度デブリートメント施行したがD4-e3s6i0G4N3p0まで悪化,病棟依頼により介入した.
    【体位評価】
     症例はベッド上1.左下肢の挙上を繰り返す2.疲労し股関節外旋位で動きを止める(左足部外側に圧が加わる)3.反対側の右下肢を挙上し,右踵を左足部にのせる(さらに圧が加わる)4.3の状態で左足部をベッドに擦る(摩擦刺激が加わる)という一連の動きを繰り返し,患部へ負荷をかけていた.
    【介入】
     患部の除圧と同時に,体動に対してウレタンクッションを使用し固定力を強めるポジショニングを検討した.幅20cm,奥行40cm,高さ40cmのウレタンを上面部から下腿~足部の形状に合わせて削った.削った箇所に左下腿を入れ,患部に接するウレタン部を切断し患部を除圧した.動作としては股関節外旋を制限,屈曲動作はわずかに可能な形状とした.また反対側の右下肢の体動を抑えるために長枕を下肢の間に挟んだ.最後に接触面積が広がるようギャッジアップ調整を行った.ベッドサイドには,他職種にもわかるようポジショニングを示すカードを設置した.
    【経過及び結果】
     介入時はD4-e3s6i0G4N3p0と壊死組織が創部の半分を占めていたが,介入後6週目には壊死組織は減少し,8週目には良性肉芽が創部の殆どを占めた(D3-e1s6i0g1n0p0).11週目にはサイズも減少し(D3-e1s3i0g1n0p0),15週目に治癒となった.
    【考察】
     本症例は持続的な体動が原因で左足部に負荷を与えていると考え,動作を抑制し固定力を強めるポジショニングを実施した.結果,患部の除圧が可能となり褥瘡の治癒につながった.認知症高齢者は精神症状により,激しい体動を繰り返すケースがしばしば見られる.その為,活動性が高い患者でも体動により局所に刺激を与え,褥瘡が発生,悪化するリスクをはらんでいる.認知症高齢者においては精神症状の評価も踏まえて,褥瘡のリスクを評価し,体動の固定と徐圧動作の確保を考慮してポジショニングの方向性を決定づける必要があると考える.
  • 牛ノ濱 政喜, 中道 将治, 大迫 信哉, 中馬 啓介, 尾辻 栄太, 迫田 真知, 轟原 与織, 村山 充, 有薗 潤一, 小城 琢朗, ...
    セッションID: 246
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    膝関節は下肢の中間関節であり、高齢者における膝関節機能障害は転倒リスクの一要因である。今回、変形性膝関節症患者での関節位置覚と転倒について検討し、若干の知見を得たので以下に報告する。
    【方法】
    対象は当院外来通院し保存的治療を行っている片側性変形性膝関節症患者で、過去に転倒歴3回以上(転倒未遂含む)、膝関節以外特に問題のない、独歩行可能な平均年齢73.3歳の女性16例とした。測定項目は年齢、転倒回数、罹患期間、膝関節自動可動域、片脚立位時間(開眼)、10m歩行時間、関節位置覚(15°、30°、45°、60°)を計測した。関節位置覚は、自然下垂位より伸展方向に3回ずつ行った平均値を用い、設定角度と測定角度との絶対誤差平均値(Absolute Error Average、以下AEA)として表わした。転倒回数3回未満群(3回群)とそれ以上群(多回群)の2群に分けt検定にて比較し、また各項目の関係性をピアソンの相関係数を用い、それぞれ有意水準5%にて検討を行った。被験者には、医師立会いのもと、研究内容を十分に説明し、同意をいただいた方のみを対象者とした。
    【結果】
    ・3回群と多回群の転倒回数による比較(p<0.05)
     膝関節可動域屈曲角度に有意差あり
     罹患期間に有意差あり
     その他有意差なし
    ・相関関係(p<0.05)
     年齢と罹患期間(r=0.62)、年齢と片脚立位時間(r=-0.80)<BR> 年齢と10m歩行(r=-0.54)、転倒回数と片脚立位時間(r=-0.73)
    転倒回数とAEA15°(r=0.49)に有意な相関あり
    【考察】
    今回の対象者の転倒調査では、前遊脚期から遊脚終期周辺での前方躓きが最も多く、歩行中の障害物回避時の不十分な膝関節屈曲角度により躓きやすく、転倒回数も増加することが考えられた。AEA測定にあたっては先行研究より測定方法を十分に考慮して行った。AEA15°測定においてCorriganらは2.6°、Stillmanらは3.7°、平野らは3.0°と報告されており、それと比較するとやや高値を示し、有意差はなかったが、多回群の方が全て大きな誤差を示す結果となった。年齢との相関では罹患期間(r=0.62)、片脚立位時間(r=-0.80)、10m歩行(r=-0.54)であり、身体能力の低下、転倒への危険性が示されたが、鈴木らによると10m歩行時間8.6秒以上、また運動器不安定症機能評価基準では開眼片脚立位時間15秒未満の者は転倒リスクが高いと報告されている。今回の対象者は片脚立位時間と転倒回数で負の相関(r=-0.73)を示し、両基準からすると共に転倒ハイリスク群に該当した。昇らは、膝関節周囲筋力低下が膝関節固有感覚に影響すると述べており、今回筋力測定は行わなかったが、ほぼ全例において15°未満の膝関節屈曲拘縮、5°未満の伸展不全もX-P Grade3~4レベルの数名にみられ、跛行も存在した。また重ねて転倒回数との相関関係でAEA15°(r=0.49)であったことも考慮すると、OA変化に伴い膝関節機能低下が起こり、歩行時遊脚終期での十分な伸展ができず、膝関節15°付近での固有感覚異常をきたし、転倒へと繋がるのではと考えられた。
  • 深山 慶介, 植野 拓, 藤田 隆, 大平 美咲, 中司 貴大
    セッションID: 247
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
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    【はじめに】
    腰痛には様々な要因があり、治療に難渋することは臨床でよくみられる。腰痛に関連するものの一つとして、骨盤の前後傾運動の報告はみられるが、骨盤の開閉に関する報告は少ない。今回は、骨盤の開閉の評価を行い腰痛との関連ついて検討したのでここに報告する。
    【対象】
    本研究に関する説明を行い、同意が得られた成人男女23名(男性9名 女性14名 平均年齢27歳±8歳)。
    【方法】
    骨盤の開閉の評価として、両上前腸骨棘間距離(以下両ASIS間距離)を後上腸骨棘間距離(以下両PSIS間距離)で割った比率を、骨盤の開閉比率とした。またその開閉比率を、立位で足部の内側を揃えた中間位(以下中間位)、踵を揃えてつま先を最大に開いた外旋位(以下外旋位)、つま先を揃えて踵を最大に開いた内旋位(以下内旋位)で、それぞれ求め、中間位と外旋位、中間位と内旋位の比較をt-検定により分析した(p<0.01)。
    次に腰痛との関連について、腰痛の有無にて2群(腰痛有り14名、腰痛なし9名)に分け、骨盤中間位の開閉比率の比較をwilcoxon順位和検定により分析した(p<0.05)。
    【結果】
    中間位の開閉比率の平均が2.17、外旋位が2.65、内旋位が1.8で、それぞれ中間位と外旋位、中間位と内旋位における骨盤の開閉比率において、有意に骨盤の開閉に差が見られた。
    次に腰痛の有無による2群間の開閉比率において、腰痛がある群の開閉比率の平均が2.35、腰痛がない群の開閉比率の平均が2.01で、腰痛がある人の開閉比率が腰痛がない人の開閉比率に比べ優位に高かった。
    【考察・まとめ】
    骨盤の開閉の動きは、仙腸関節により誘導される。動かない関節と言われている文献も少なくないが、今回の結果より、仙腸関節による骨盤の開閉の動きが認められたと考える。また、荷重伝達機能を持つ仙腸関節で結合されている骨盤は、様々な姿勢により影響を受ける事が予測される。今回、腰痛がある群が腰痛がない群に比べ、骨盤の開閉比率が優位に高かった事より、骨盤の開きが大きい人は腰痛になりやすいという傾向が示唆された。
  • 島内 順子, 相島 孝行, 村田 伸
    セッションID: 248
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
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    【目的】
    本研究は、CS-30を虚弱高齢者用に修正した「虚弱高齢者用10秒椅子立ち上がりテスト(10-sec Chair Stand test for Frail Elderly;Frail CS-10)」の信頼性について、測定値の再現性と妥当性から検討した。
    【対象】
    2箇所のデイケアに通所している虚弱高齢者で、重度の認知症が認められない65歳以上の高齢者の中から、乱数表を用いて無作為抽出された60名(男性30名、女性30名、年齢78.4±8.5歳)である。対象者には研究の目的を十分に説明し、書面にて同意を得て行った。また、本研究は西九州大学倫理委員会の承認を受けた。
    【方法】
    Frail CS-10は、開始姿勢を高さ40cmのパイプ椅子に両手を膝の上に置いた座位姿勢とし、10秒間に何回立ち上がれるかを測定した。再現性を検討するため測定は2回行い、妥当性の検討には最大値を用いて分析した。Frail CS-10の基準関連妥当性を検討するため、握力、大腿四頭筋筋力、歩行速度(5mの最速歩行)、Timed up & go test(TUG)を測定した。握力と大腿四頭筋筋力は、左右とも2回測定し、その最大値の合計を体重比百分率(%)に換算して分析した。歩行速度とTUGの測定はともに2回行い、その最速値を採用した。統計処理は、Frail CS-10の再現性について、1回目と2回目の測定値から級内相関係数(Intraclass correlation coefficient;ICC)を求めて検討した。Frail CS-10の妥当性は、対象者のFrail CS-10と上下肢筋力および歩行能力との関連について、性別にピアソンの相関係数を求めて検討した。
    【結果】
    対象者60名のFrail CS-10は、1回目が平均3.4±1.6回、2回目が平均3.3±1.8回であり、ICCは0.957であった。また、Frail CS-10と有意(p<0.01)な相関が認められたのは、男女ともに大腿四頭筋筋力(男性r=0.50;女性r=0.47)、歩行速度(男性r=0.83;女性r=0.62)、TUG(男性r=-0.73;女性r=-0.68)であり、Frail CS-10の測定値が高いほど大腿四頭筋筋力が強く、歩行速度やTUGが速いという関係が示された。一方、握力とは男女ともに有意な相関は認められなかった。
    【考察】
    CS-30を虚弱高齢者用に修正したFrail CS-10の再現性は極めて高く、下肢筋力の指標とした大腿四頭筋筋力、歩行能力および立位バランス能力の指標とした歩行速度やTUGとの間に、男女ともに有意な相関が認められ、Frail CS-10の基準関連妥当性が確認された。これらの知見から、Frail CS-10は虚弱高齢者の下肢筋力のみならず,歩行能力やバランス能力をも反映する簡便なテスト法であることが示唆された。
  • 排便造影検査(Defecography)から
    槌野 正裕, 荒川 広宣, 石井 郁江, 西尾 幸博, 高野 正太, 山田 一隆, 高野 正博
    セッションID: 249
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
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    【背景】
    我々は,大腸肛門病の専門病院として排泄に関する治療と研究を継続している.直腸性便秘症例では,排便時に胸を張って体幹を伸展させた姿勢が多く,腹圧の加え方や排便姿勢の指導を行っている.今回,排便時の姿勢が,直腸肛門角(Anal Rectal Angle:ARA)にどのような影響を及ぼすのかを排便造影検査(Defecography)を用いて検討したので以下に報告する.
    【対象と方法】
    Defecographyは,擬似便を直腸内に注入し,安静時(rest),肛門収縮時(squeeze),排出時(strain)の3動態を撮影する.撮影された画像のARAを放射線技師が電子ファイル上で計測した.今回,2010年1月から3月にDefecographyを実施した73例のうち,strainでの伸展姿勢と屈曲姿勢を撮影できた31例(男性13例,女性18例,63.4±19.6歳)を対象とした.更に,大腿骨頭を頂点とし,仙骨上端と尾骨先端との為す角(α)を計測できた19例(男性11例,女性8例,62.3±22.8歳)では,排出時の骨盤帯の前後傾を検討した.検定はWilcoxonの符号付順位検定,危険率p<0.01は有意と判断した.なお本研究は,当院倫理委員会の承認を得て取り組んだ.
    【結果】
    31例の主訴は便秘13例,便失禁9例,脱出4例,痛み6例,その他11例(重複有)であった.ARAの変化はrest(101.0°±16.1°),squeeze(86.1°±14.5°),伸展姿勢でのstrain(108.9°±21.8°),前屈姿勢でのstrain(131.6°±18.3°)となり,前屈姿勢の方が有意に鈍角であった.また,α角は,rest(85.1°±10.9°),squeeze(85.4°±10.7°),伸展姿勢でのstrain(85.5°±11.5°),前屈姿勢でのstrain(93.1°±11.3°)となり前屈姿勢の方がα角は鈍角となっており,骨盤は有意に後傾位であった.
    【考察】
    排便に関しては依然解明されていない点が多い.ARAの意義に関する報告は多数存在するが,排便姿勢の変化でARAが変化する報告は見当たらない.排便困難症例では,排便の際に息めば息むほど背筋を伸ばした伸展姿勢となる症例が多く存在し,そのような症例に対しては,排便姿勢の指導を行うことで,排便困難が改善する症例もみられる.今回,排便に関するARAに着目した研究を行い,前屈姿勢の方が伸展姿勢よりもARAが鈍化する事が解った.また,骨盤帯も後傾位となっていることから,理学療法士として姿勢を含めた骨盤帯へのアプローチを行うことは,直腸性便秘症例に対しての治療が有効であると考えられる.
  • 床反力計と三次元動作解析器を用いて
    荒木 秀明, 猪田 健太郎, 武田 雅史, 太田 陽介, 廣瀬 泰之, 赤川 精彦, 末次 康平, 山形 卓也
    セッションID: 250
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    我々は慢性腰痛に対し独自のフローチャートを用いた腰痛のサフ゛ク゛ルーフ゜分けを行い、ク゛ルーフ゜毎の特異的理学療法の有効性を報告してきている。しかし疼痛により筋スパズムを有する運動制御障害例では脊柱や骨盤帯が不安定であるにも係わらず他動運動テストで疑陰性を呈し、治療に難渋する場合がある。この問題に対して従来の評価に加え荷重伝達機能テストとして提唱されている片脚立位テストと能動的下肢伸展挙上テスト(以下ASLR)を加え、運動制御障害の有無を確認し、早期からレッドコードを用いた積極的な動的安定化運動を行い良好な結果を得ている。今回、運動制御障害を有する腰痛症例に対する積極的な動的安定化運動の効果を動作分析(床反力計と三次元動作解析)と臨床所見から検討したので報告する。
    【方法】
    対象は著明な神経学的脱落所見を認めず3カ月以上の罹病期間を有する慢性腰痛症例で以下の診断基準に合致した10例である。1_片脚立位支持側の骨盤前傾、2_他動運動テストで過少運動性、3_ASLRテストで陽性。除外診断項目として、明らかな神経学的脱落所見を呈するもの、外科的治療施行後、著明な脊柱および下肢の変形を有する症例とした。開始時、全例に対してZEBRIS社製、超音波式三次元動作解析システムと床反力計PDMを用いて片脚立位時の骨盤位置と重心動揺を測定し、臨床所見として疼痛(visual analogue scale:以下VAS)と体幹前屈角度(finger floor distance:以下FFD)を記録した。対象は無作為に腹横筋と多裂筋再教育指導群(以下指導群)と、レッドコードによる動的安定化運動群(動的群)に分類した。運動直後、開始時と同様に動作解析と重心動揺および臨床所見を測定し、両群間で比較を行った。全例に対して十分な説明を行い、同意を得た。
    【結果】
    1_VAS:指導群では変化を認められなかったが、動的群では有意(P<0.05)な改善を認めた。2_FFD:指導群では有意な変化は認められなかったが、動的群では有意な(P<0.01)改善を認めた。3_三次元動作解析:指導群では依然、骨盤前傾位を呈しており、治療前と比較して変化は認められなかった。しかし動的群では骨盤は軽度後傾位で固定され、非症状側との左右差は消失していた。4_重心動揺測定:指導群では軽度前方変位で総軌跡長は不変であったが、動的群では非症状側とほぼ同様に後方重心で総軌跡長も有意(P<0.01)短縮し、安定化を示唆した。
    【考察】
    今回、Hodgesらが提唱する深層筋を活性化させる指導に加え、McGillらの推奨する共同収縮運動を後部靭帯系理論に基づき後部斜方向と前部斜方向筋群を急性期から積極的に行った。方法は疼痛を誘発しない抵抗量の微調整が可能で深層筋を活性化させる不安定性を提供できるレッドコードを用いた動的安定化運動とした。結果、治療直後から疼痛や可動域の臨床的所見と重心動揺と骨盤帯の動作解析において良好な結果が得られた。
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