日本看護学教育学会誌

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本研究は、1997年カリキュラム改正後の看護系大学における小児看護学実習での安全対策、教員の負担や困難、実習評価についての実態を明らかにすることを目的に行った。研究対象は、1998年12月時点の看護系大学で同意を得た43校であった。データ収集方法は、文献に基づき質問紙を作成し、パイロットスタディを行って内容の妥当性を検討後、各大学へ郵送した。回答を得た34校（回収率79.1%）を分析対象とし、単純集計を行なった。結果、医療事故の対応策が決められていたのは、70～80%にとどまっていた。感染症対策は、健康管理の指導が多く、感染症の既往調査も学生の自己申告が多かった。教員の負担や困難は、少子化を含め社会情勢の変化が影響を及ぼしていた。実習評価は総合的になされていたが、学生からのフィードバックは少なかった。

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