3点比較法において選好性も調べる場合にはp=1/6の二項検定が行われている.しかしこれは識別性の検定をしているにすぎないことを示し, p=1/3による識別性の検定とp=1/2による選好性の検定と分離した方式を提示する.このさいに経験的に得られた近似式を用いることによって検定のための表が不要となる.この式はp=1/2で行われる計数値の検定に広く利用できる.

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一般にワーク・センタは設備, 作業者, 材料, 作業域および保全域から構成されている.本研究はワーク・センタ内の材料の配置に関するものであり, ワーク・センタ内のいろいろな位置に置かれた材料の取りやすさに関する実験的研究の結果を述べる.

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本論文では, 注文がポアソン到着に従って到着する個別受注生産工場における受注選択問題を考えている.最初に, 注文の選択基準(制御変数)をもつ単一生産工程モデルとしてM/G/1(N)型生産システムを提示し, 六つの代表的な受注選択方策を明らかにした.ここで, 最大受注残数Nは有限または無限とし, 注文の利益(限界利益)の分布は一般分布に従う.次に, この生産モデルのマルコフ決定過程による解析によって平均受注残数と期待利得(一加工当り)R_0(fN)を求め, 両基準に基づいて六つの選択方策を比較検討した.その結果, 方策の共通性から, 山積選択方策と時点選択方策がR_0-同等になるための条件は静的選択方策に帰着できる場合であるなどの性質を示した.また, 数値的考察によって, 単一受注方策, 静的選択方策, 山積選択方策, 時点選択方策の各方策効果の特徴を示すとともに, それによって最適受注選択方策の構造を示唆した.

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定置された鋼球をつかんで(GP. grasp point)運び, 孔に挿入する(RP : release point)繰返し作業を対象にした作業と作業域の研究用に開発した実験装置の仕様と, 研究の第一歩としての作業面高, RP位置と精度の予備的実験の結果と検討を本論文では述べる.実験の結果から, 作業面高については肘の高さから肩より10cm低い高さまでの範囲の作業面高の能率がよく, RPについては作業者の正面から遠方にRPが移動してもサイクルタイムの増加がなく, RPが外側に移動するとサイクルタイムが比例的に増加する, 鋼球と孔の公差で示されるRP精度は失敗率に指数的な影響を与えることが示された.これらの能率差に骨格・筋肉系と視覚系が影響していることから, たんに手腕動作の結果としての能率差にとらわれることなく, 能率差の原因である骨格・筋肉系と視覚系の分析を行うことが動作研究の目的によっては必要となる.

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本来のわれわれの研究は素形材部品における加工法代替化の可能性を探ることを目的としてきた.各素形材加工法を複数の説明変数により表わすと, それぞれの加工技術領域を求めることができる.そのなかでも複数の加工技術領域が重なる部分は競合領域と認められ, ここに加工法代替の可能性が存在する.そこでわれわれはおもに林の数量化理論第II類による競合領域の把握および代替可能部品の抽出を行ってきた.この方法では説明変数として生産量, 寸法等の連続量を用いることは重要な意識をもち, したがって間隔尺度を名義尺度化する必要が生じた.しかしカテゴリーを規定する連続量上の値が不用意に決定されると, 解析結果に説明不足な点あるいは現状に合わない点が生ずる.そこで, 本研究では連続量データに現われた疎密性の解釈にあたって, とくに現実性を反映させることを考慮して専門技術者の経験則による判断を加え, 適切なカテゴリー域を設定する方法を編み出した.

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本論文の目的は2段階合流型の生産・在庫システムに適用しうる四つの典型的な生産指示方式間の定量的な比較のための一つの方法を明らかにすることにある.提案する方法は, 経済性の側面から二つの評価基準のおのおのに重み付けを与え, 生産指示方式の相異に伴う経済性の相異を系統的かつ定量的に判定しようとするものである.本論文で取り扱う評価基準は受注から客先への出荷までの納入リードタイムと各段階で生ずる在庫量である.生産指示方式間の定量的な比較のための基準となるこれらの評価基準に対する生産指示方式の影響に関しての構造解析は既報のとおりである.本論文では, 環境条件に応じた数種の重み付けの値と需要および工程に関する数値条件に対して計算を実施し, 経済的と判定される生産指示方式は環境条件に応じて異なるということも示す.

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本研究は, 局所振動と作業能率との関係を求めることを目的としている.その第1段階として, 振動負荷実験を行うときに必要となる振動負荷周波数範囲の選定のために, 把持力の影響を除外した指先・手腕系の振動伝達特性について検討し, 振動負荷周波数範囲を求めた.その結果, 40Hzから400Hzの周波数範囲で実験を行うのが適当であることが明らかになった.

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