トランスファマシンやコンベアなどを用いて生産工程の連結, 合併, 同期化をはかることは, 生産工程の省力化のための焦眉の問題である.しかしながら, 工程を連結することは, 連結前の工程のどの一つが部品交換や故障などで停止しても, その連結工程は止まってしまう.したがって, いくつかの工程を連結すると連結前に比較して, 工程の停止損失がほぼ連結された工程の数に比例して増加する.加工工程をどのように連結したらよいかは, 結局次の総コストL : L=(工程停止に起因する損失)+(連結しなかった工程間に必要な在庫とスペースのコスト)を最小にする連結方式を求めることである.この論文は工程連結のシステム設計についての理論と応用例を示したものである.

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コンピュータにより一様乱数を発生させる場合に合同乗積法がよく用いられる.この方法では, 乗数, modulo, 初期値などの与え方により, 異なった乱数系列が発生される.ここでは, moduloを10^e(e≧4)とした乱数系列について種々の検討を行なった.その結果として, i) ある乱数系列は基本的には一つの副系列よりなり, 相異なる八つの副系列に対応して異なる乱数系列が求まること, したがって, ii) 各乱数系列の独立性, 一様性についてあらかじめ検定が可能で, 平均値, 分散なども求めうることを示した.これらの考察にもとづいて初期値決定のルールを与える.さらに副系列の性質を利用して新しい乱数発生法を提案する.

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需要予測において, 周期性データを扱うHadleyおよびWintersの方法がよく用いられる.しかし, これらの方法では数学的に最適な平滑パラメータを求めることはできない.本研究では, 判定基準に自乗偏差最小化をとり最適パラメータ推定の三つのアルゴリズムを提案する.そのうちの一つは, パラメータの制約領域をも考慮したものである.さらに時系列の予備推定, 予測誤差系列の検定を含めた総合的な予測手順についても論じる.

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多種少量型生産において, 各種の製品を組み合わせて流れ作業化をはかる場合, それらの各製品に対する作業時間のバラツキによる干渉時間の発生という問題がある。本研究ではこの干渉時間の理論的求め方と, これを排除する方法について考察する.またこの排除の理論式を実際に適用することにおいて生ずると思われる, 生産時間の遅れという問題について検討し, 干渉時間の排除を考えないで流した場合に生ずると思われる遅れと同じくらいにするための理論式を適用することにより, 本方式の実際における有利な適用法を提案するものである.

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ここでは, 対数線型習熟タイプの習熟過程の作業時間分布の推定とその分布のパラメータの習熟による変化について述べる.習熟を「同一の固定可能な企業の内生的資質状態のもとで, 個人の付与された機能を果たすための合目的々行動の反復による.個人的・企業の内生的資質状態によって定まる効果の向上」と定義し, 広義の習熟は考えない.なぜなら, 広義の習熟は構造的変化をともなうからである.提案する時間分布の推定方法は, 作業時間を表わす構造模型に立脚し, 任意の時点での分布を知ることができる.なお, グラフィカルな表現に便利な状態式でこの関係を示した.実際の同一作業20例について, 初回の時間分布の適合度の検定によって, 定常な状態を対象とする場合と同様, アーラン分布が, 問題とする習熟過程の作業時間分布を表わす一つの理論分布の典型であることを知った.そして, その分布についてパラメータの挙動を明らかにした.最後に構造模型のあてはめについてふれた.

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一般に, 企業は多目標をもっていると考えられるが, この研究は複数の目標が与えられたとき, それらを満足させることを目的とする0 - 1タイプの計画問題について, 実用的な海宝を検討したものである.ここで述べる解法は, シミュレーションが何度もできるような簡潔な方法であり, また各プロジェクトに採択の優先順位をつけることができるという二つの特色をもっている.基本的な考え方を明らかにするために, まず2目標1制約の場合を実用性の検討も含めて詳しく説明し, 複数目標で複数制約の場合まで, 考え方を拡張する.また, 指標間で単位が不揃いな場合の扱い方についても検討を加えた.

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多種少量型生産の流れ作業化として, 複数の製品を組み合わせてライン化をはかり, 各製品を交互に小ロットずつ流そうとする本方式においては, 生産効率的にみて組み合わされる各製品の準備作業の類似度合ということが, 非常に重要な問題となる.本研究ではこの問題を考察する手段として, 本方式と従来方式(ロット生産方式, 個別生産方式)の総生産期間の比較という観点よりとらえ, この有利性を判定する式を提案し, 現実の種々な作業をグループ分けし, 前述の判定式より本方式適用の可能性を考察し, またグループテクノロジー等の技術によって解決しなければならない類似化度合について考察を施そうとするものである.

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本稿は事務所内に最も多く存在する並列型複合作業の事務作業場における事務員定数をその入出力関係より求めうる簡便法の開発を紹介するものである.本研究は従来の方法のごとく個々の事務作業時間を測り, それを積み上げて定数を求めることが, 多種類の事務を処理しかつ作業の標準化が困難な事務作業場には適用しにくいために, その対策の一方法として著者独自の見解から事務の入力間隔, および処理時間のバランスより事務員定数を査定しようとするものである.しかしながら事務処理上の実態から「待合せ問題」のごとく行列の長さである事務の停滞量に焦点を置くのではなく, いわゆる負荷計算がその基盤となることから, 本研究は待合せ問題として取り扱うものではない.

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1972年のEconomic Reportによれば, 72年の失業率のreductionはこの年の経済政策の基本方針である.次頁の図1,経済における金融の流れ図にあるようにNNP=W+R+T=W+Qと表わされ(Q=R+T), Qは資本に対する収入, Wは労働に対する収入を表わしている.過去のデータから雇用者数は総賃金Wの2次式で表されること, そして, Wの値はQの前年度と前々年度との値に依存していることがわかった.すなわち, 賃貸料, 利子, 利潤, 税の項目での資本に対する支払いは, 雇用に対する将来の賃金の支払いに影響をもたらしていることがわかった.そこで, 政府の政策がQの値に影響をおよぼすことができるということを前提として, ある期間上で各年ごとに失業者を減らすようなQの最適値を求めるモデルを展開しDynamic programmingを用いて解き, いまここで考えている経済情況に合うかどうか調べてみると35年の結果中, 三つの結果を除いて適合した。

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企業内のあらゆる活動の動的変化を対象に, 定量的な管理を動的評価のもとに行なう技術が, 習熟性工学(Dynamic Evaluation)である.近年, 量産工場においても, 製品のライフサイクルの短命化, 多様化等により, 初期流動の評価手法の必要性がますます高まってきたといえる.さて, 習熟性工学を現場に応用する際, 従来の手法, モデルだけでは不十分な場合, 現場の状況, すなわち実務上のデータ処理の便や原データとの近似の度合に応じたモデルを開発する必要が出てくる.ここでは, 新しいモデルとして, 習熟性工学研究部会で研究発表が行なわれた.加藤 孝氏(ブラザー工業)による期間平均線型モデルと下村正治氏(ソニー)による生産の立上がりモデルを紹介する.

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