GIGAスクール構想に伴い，教員養成課程においても，クラウドを活用した教員のICT活用指導力を育成していく必要がある．そこで，本学2年生を対象とした教育の情報化に関わる科目において，クラウドサービスを活用した授業実践を行った．本研究では授業を担当した大学教員に対して大学教員のICTスキル，授業内での指導の工夫，GIGAスクール構想に向けたICT活用に対する考えを把握することを目的に，アンケート調査を実施し，分析した．

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本研究では，リアルタイム型配信で行われたPBL型授業における，学生の成果物の評価方法の開発と評価を行った．学習成果を対話的に振り返ることを促すため「対話型レポート」を導入し，学生の提出物を質的に分析した．「内容の網羅性」「問いの質」「ストーリーラインの明確さ」を評価軸に，内容分析を行なった結果，対話レポートは，授業の振り返りを促す可能性があると示された．

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例えば，教職科目「教育方法」のトピックの一つとして「目標行動」を扱っている．知識として，一定の理解は得られていると考えられるが，総括的な課題として「学習指導案」を作成する段階になると，扱う目標を学んだはずの「目標行動」として記述できない場合が数多く見受けられる．学んだ知識を自らの実践に活かすようにさせるための取り組みについての続報．

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保育養成のカリキュラムは，厚労省や文科省による指定科目が大半を占めるため，学修する内容について科目間の連携をより図る必要がある．ICT活用指導力の育成に向け，新たな「教育方法」や「情報処理」のカリキュラムを開発するにあたり，保育者養成課程の学生のICTスキルや保育でのICT活用に関する意識を調査した．その結果，課題の関連や保育現場で必要なレベルを，意図的に明示した上で，カリキュラムを作成することは，学生のスキルや自信の向上につながり，包括的なICT活用指導力を育成する可能性が示された．同時に，学生の文字や数的スキル，ICTスキル，科学的な概念の育成に対する課題が明らかとなった．

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本研究では，結びつきが弱いと想定される正課と正課外の学習活動がどう連関しキャリア展望を軸にした学習へ発展するか，という問いから，著者間の対話データを分析した．その結果，正課にはキャリア展望を意識させるシステムがあり，学生は状況や環境に支えられながら正課や正課外を問わず没入を通じた学習へと参加し，双方を接続させる機会を通じて経験を掘り起こしながらキャリア展望を具体化する可能性が示唆された．

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高等教育の質保証のためにはカリキュラムや授業デザインの検討に加え，現場の教員による相互支援や情報共有等の継続的な活動が欠かせない．本研究では，多様な教員による教育実践コミュニティの働きや活動を通じた教員の経験を記述するパターン・ランゲージの開発を行っている．本報告では中間報告として，試行的開発の過程と結果を検討した．開発活動を通じてコミュニティへの理解が深まること，越境的な教育実践コミュニティが高等教育の質保証に有効であることが示唆された．

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2020年度以降，新型コロナウイルス感染症の影響を受け多くの大学がオンライン授業を実施するなど，これまで経験のない対応を求められた．こうした状況の中，学習環境の提供や学習支援などを通して学生への支援に取り組んできたラーニングコモンズも様々な方法で対処した．本研究では，コロナ禍におけるラーニングコモンズの対応を明らかにするために実施した質問紙調査の結果を報告する．

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学生チューターを活用した学習支援センターが日本の大学に定着している．しかし，チューターに求められる「学習支援力」とは何か，それを育成するチューター研修とはどのようなものかに関する知見は少ない．本稿では，この問題への探索的な試みとして，チューターによるスキャフォルディング・ストラテジーの分析を行った．分類されたモデル例をもとにストラテジーの習得を促すチューター研修について考察する．

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本研究では，高等教育の正課外の学習活動において，参加学生のそれまでの経験が，活動の参加の動機および活動におけるパフォーマンスの変化にどのように関連しているのかを明らかにする．学生が正課外の学習活動に参加する動機は多様で，その動機は活動中に変化する．また，それは活動のパフォーマンスに相互にも作用する．本研究では，オンラインで実施した地域連携活動を事例とし，参加者の1名の本活動への参加の動機とその変化，パフォーマンスを社会歴史的な観点を含めて考察した．

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本研究では，初等中等教育向けの筆答テストの採点業務を支援するシステムに，解説コメント付き模範解答の作成機能を追加開発した．本機能を追加実装した採点支援システムを利用する教員（29名）に対して，本機能の利用状況に関する予備調査を行った．その結果，本機能を利用したのは調査対象の約20.7％であった．調査対象に対する半構造化インタビューでは，正誤判定時に解説コメントを作成できるため，手作業での採点時と比べて，コメントをもれなく作成できるとの結果が得られた．

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本研究は，全国Web調査を活用して心理的AIデバイドをアセスメントするテストバッテリーを作成することを目的とした．テストバッテリーは，対AI信頼感尺度と最新電子機器使用態度尺度とした．さらに，このテストバッテリーを用いて，性別・年代別のコホート分析を行ってアセスメントした結果，心理的AIデバイドの実態を把握できた．ただし，選択バイアスの可能性もあるため，Web調査を用いない量的・質的調査による検討も必要である．

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本研究は，初級日本語学習者の自律学習による運用能力向上を目指したe-learningの教材開発に関する研究である．語彙のインプット，基本文型の音声でのやりとりを繰り返し行って，運用能力の向上に結び付けられるようにするとともに，学習スタイル，学習時間に配慮することで継続的な自律学習を促す日本語教材とした．教材の特徴は，自律学習を目指すだけではなく，積極的な教室活動につなげられることを最終目標に置いた点である．

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2005年に食育基本法が制定され，教育関係者らはより食育を推奨するようになった．前提研究では，食育支援システムに3日分の食事内容を入力し信頼性の高いデータが提示されることで，高校生の食生活及び食事内容の意識の向上が見られた．しかし，前提研究で使用したシステムでは食生活の改善が見られなかった．原因として，現行のシステムでは現在の栄養評価や助言が提示されるものの，現在の食生活の継続による将来の結果を想定できないことが挙げられる．そこで，将来なり得る可能性のある病気を提示し危機感を高めることで，食生活の改善が見られるのではないかと考えた．そこで本研究では，現状の食生活の継続によりなり得る病気を提示する機能を設けた食育支援システムの開発を目指す．

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経済のグローバル化に伴い日中の交流も盛んになってきており，今後，日本人の中国語学習の需要の増大が予想される．そこで日本の漢字文化の利点を利かしつつ，日本人の学習者に分かりやすい中国語学習支援システムの開発を提案する．本システムでは併せて教材作成者の負担軽減も図って行く．本報告では，そのシステムにおいて開発する機能の設計，画面の設計，並びにデータベースの設計の結果について述べる．さらに一部の機能については実装したので，その結果についても述べる．

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本研究は，2019年度から教職課程の科目として位置づけられた学校体験活動，いわゆる「学校インターンシップ」について，そのカリキュラム開発を行うことを目的としている．研究進捗として，1年目～3年目にかけ，調査研究をもとに具体的なカリキュラム案を作成し，実践を行い，見えてきた課題をもとにカリキュラムを改善した．4年目（今年度）は，さらに改善したカリキュラムをもとに実践を行った．本発表では今年度行った実践の内容と，結果から得られた成果と課題について述べ，最終的なカリキュラム案について報告する．

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授業内容の違いによる学生の能力の変化の違いを明らかにすることを目的として，X大学教育学部で実施された複数のプログラミング教育の内容と，学生に対して行った授業前後の質問紙調査の結果を比較し，授業前後の質問紙調査の点数の変化分について相関分析を行った．その結果，教員養成学部生に対してプログラミング教育を行う際は，プログラミング教育に関する「自信・知識」を向上させることを意識した構成が必要であり，扱う内容は必ずしも高度な必要はないこと，プログラミング教育によって得た知識や技術による満足感はプログラミング教育に対する興味・関心に影響を与える可能性があることが示唆された．

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社会イノベーションを目指す人材の育成には，社会システムにおける人間と情報機器の役割を理解し，人と向き合うことを通してより良い情報社会を構想する力の育成が重要となる．そこで，身近な生活での手洗いや料理，話し合い，機器の操作の手順や情報機器の制御から情報を生かした社会システムへと段階的に視野を広げていくようにテーマ設定した教材整備を目指している．本稿では，人間と機械の役割の理解と望ましい情報社会づくりの視点育成に重点を置いたプログラミング教育のあり方について検討し，社会システムの理解と構想につながる教材を整理し，地域学校協働活動としての学び方を提案する．

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中学校技術分野におけるプログラミング教育では，2021年度から，従来からの計測・制御に加えて双方向性のあるコンテンツのプログラミングが加わった．その具体的内容を教科書の該当箇所により調査した．対象は，新旧学習指導要領における各3社の教科書の記載である．調査の結果，プログラミング教育に関するページ数が大幅に増えたこと，フローチャートでの説明とアクティビティ図での説明とが出版社によって異なること，プログラミング言語での記載が大幅に増えたこと等で大きく変化していることがわかった．

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本研究では，1人1台端末を活用する授業場面において，教師が設定する学習活動の意図を調査することを目的に，端末の活用時間をフィードバックしながら教師にヒアリング調査を行った．その結果，授業形態として活用している時間が最も多いものは，「グループ」の形態であり，教師の意図で児童の操作スキルや実態を踏まえ，授業形態を変えていることが示唆された．また，活用場面別で最も活用している時間が多いものは，「情報の収集・整理」の学習活動であった．

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本研究では，大学教員を対象にアンケート調査を行い，2020年度秋学期に大学で実施されたブレンド型授業の実態を調べた．その結果，対面，オンライン同期型（リアルタイム），オンライン非同期型（オンデマンド）のうち，リアルタイムでの授業活動の頻度がもっとも高く，オンデマンドが少なかった．また，オンライン授業でアクティブラーニング（AL）を実施するための「オンラインAL力」は，リアルタイムの授業活動との相関が高く，さらに授業目標の達成と満足度に影響をおよぼしていた．

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2021年にオンライン大学に入学した社会人学生に入学動機の調査を実施した．その結果（1）入学動機は「自分の可能性と学習環境」，「学び直しと仕事への活用」，「大学院進学と資格取得」，「友人と人脈の拡大」であることが示唆された．（2）社会人学生の約42％がコロナ禍の影響を受けており，「将来の可能性」と「時間的な余裕」が入学するきっかけとなっていることが示唆された．さらに，オンライン授業は，時代にあった学び方という考えからオンライン大学を選択し入学していることが示唆された．

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現在進行中の研究活動は，MOOC受講終了時点での「講座に対する印象」や学習結果がその後の関連した学習に与える影響を明らかにすることを目的としている．その研究の詳細と現状について，発表を行う．

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本研究はオンライン授業受講形態と学習意欲の関連性を明らかにすることを目的とし，東京大学前期課程の学生に質問紙調査を行い，受講形態別の学習意欲を算出した．そして一元配置分散分析を行い，受講形態間に有意差が見られるかを検証した．また自律の概念にも注目し，深い考察を試みた．その結果，受講形態間に有意差は見られず，受講形態と学習意欲の関連性が低いこと，そしてオンライン授業による自律の阻害などがその原因であることが示唆された．

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学校教育において思考力・判断力・表現力の育成が重視されているが，思考力とは具体的に何ができる能力で，その国際的な水準とは何なのか．大学英語教育が担うべき思考力育成の具体策を探る一環として，本研究はCambridge International AS & A Levelsにある『Thinking Skills』科目のシラバスとモデル試験問題を分析した．その結果，諸外国で高等教育を開始するまでに，論証に含まれる証拠を評価・使用する力および推論を分析・評価・構築する力を身につけるよう求められていることがわかった．

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幼稚園教育実習における学びの成果を整理・検討した結果，「①実習幼稚園，②保育者，③保育スキル，④子ども，⑤自己」の5カテゴリーと20のサブカテゴリーが抽出された．学びの成果は「保育実践力の学び（実習幼稚園，保育者，保育スキル，子ども）と「自己成長の学び（自己）」である．幼稚園教育実習は，「保育者のように考え，知り，感じる」ことを担当クラスにおいて「保育者のように実践」を通し「自らの成長を見つめる」学びで，とりわけ実習生は，子ども主体を考えつつ関係づくりを基軸とした遊びを発展させる積極的・完結性の高い基礎的な援助スキルを学んでいる．

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近時，日本の大学ではティーチングアシスタント（TA）が活用されている．TAは大学にとってのメリットのみならず，学生にとってもトレーニングの機会である等のメリットが存在する．TAは大学教員になるための訓練という形で捉えられることも多い．他方で，学生の進路は大学教員に限らない．より幅広い進路に関してTAを務めるメリットを検討する必要があると推測される．そこで，本研究では，TA経験者の，TA経験前後の汎用的スキルに関する主観評価をアンケートにより調査し，その変化を分析した．これにより，TA経験は「キャリア行動」の成長に資する一方で，エンプロイアビリティへの貢献は低いことなどが示唆された．

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本研究では，オンライン大学の女性社会人学生を対象にインタビュー調査を実施した．その結果，以下の2点が明らかになった．（1）入学時の学ぶ目的が明確であったほど，卒業後の展望として，入学前からの仕事や活動，あるいはそれを発展させた仕事や活動に対して，より精緻に取り組むことを理想としていた．（2）女性社会人学生の学び直しがもたらす周りの人との関係性の変化は，周りの人の女性の学び直しを取り巻く価値観がベースになっており，女性の学び直しに肯定的な人からは励ましの言葉や学習に専念するための支援を受けていた．そして，それに対して将来報いることができるよう，学びにいっそう専念していることが明らかになった．

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本研究では，ジブチの教育開発の現場を事例として，途上国の開発現場における，第三者の参入による場の変化と人々の情動性の発達のプロセスを明らかにすることを目的とする．事例とするのは，筆者が2018年6月から2年間，国際協力機構（JICA）の海外協力隊として現地で活動をしていたジブチ共和国にある国際NGO「SOS子どもの村」である．筆者が活動中，現地で接した多くの青年らは「あきらめ」の状態にあった．ところが，第三者である外部からの「私」が場の活動に参入することを通して，場の変化が見られた．さらに，場の変化に伴い，現地の青年らの情動的発達が見られた．そこで，本研究では，現地の青年らの情動的発達を促した場に着目し，その変化と変化を促した要因を明らかにする．本稿では，その中間報告として，あきらめの状態にあったフランス語教師へのインタビューを通して，現場の人たちはどのような変化を感じたのかについて明らかにする．

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小学校3学年「昆虫の体のつくり」の単元では，教材を用いた学習は，児童が正しく「昆虫の体のつくり」を理解していないことが指摘されている．そこで，生きた昆虫を扱いながら学習を進める教材を開発し，その小学校で実践を行ない，教員の授業進行やそれに対する児童の反応について調査をした．その結果，1）開発した教材を用いた授業展開が明示されたこと，2）これらの授業展開は，授業者の授業負担を軽減するものであること，3）さらに，児童の学習理解に繋がっていることが明らかになった．これらのことから，「昆虫の体のつくり」の単元において，開発した教材を用いた授業展開は，教員の授業負担を軽減し，児童の学習の理解に繋がるものであると示唆された．

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中学校に準ずる教育課程を履修する生徒を対象に肢体不自由特別支援学校3校を結び，社会科の遠隔合同授業を実施した．この遠隔合同授業の効果をみるために，一般的批判的思考態度尺度（楠美 2016）を実施し，生徒の思考態度に変容が見られるか確かめた．この結果，「客観性」「授業の受け方」等に関する項目において，合同授業開始前に比べ，平均点に有意な差が見られ，向上することが示された．

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本研究は，メディアや情報に対して小学校高学年の児童がもつステレオタイプやバイアスに関する実態調査を実施した．小学校高学年の児童1074名からの質問紙調査の回答を分析した結果，①ステレオタイプを利用して制作者の意図通りに画像情報を読み解ける児童は5〜6割であること，②バイアスが掛かったインターネット上の情報を批判的に読み解ける児童は3〜4割であることが示された．

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高校の理科「○○基礎」では，単元ごとに理科の学習成果を身近な問題解決に活かす「探究活動」を行う．しかし，「種々の物質に含まれる各成分元素の確認」といった課題は，市民が日常生活の中で行う問題解決とは言い難く，その趣旨にそぐわない．本研究では，必修科目では市民教育の視点を重視し，理科なら「行政等が提示する政策等のデータの信頼性等を評価する」といった問題解決型学習をすべきと考え，再生可能エネルギーの導入政策を比較検討するという題材で教材の設計方針を提案する．

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本研究の最終的な目的は，小学生に対するオンライン授業の実践を行うことであり，その予備調査としてコロナ禍以降に小学校で行われたオンライン授業を対象とした書籍分析を行った．その結果，「授業の類型」についてはハイブリッド型の授業を行うよりも，1つの類型を選択して授業を行う方が取り組みやすいこと，「学習場面」については対面の授業と同じように，全体への説明の時間・個人で考える時間・グループでの話し合いの時間を組み合わせて授業が構成されていることが示唆された．

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クラウドでの共同編集機能を用いて，若手教師が作成した学習指導案を，ベテラン教師の指導を受けながら修正するという実践を行った．「共同編集機能のみ」と「共同編集機能およびオンラインによる対話」の2つの方法で実践したところ，「共同編集機能およびオンラインによる対話」は，多様な視点のやりとりがなされ，修正作業も進んだものの，若手教師にとっては作業の負荷が高いことが示唆された．

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本研究では，表情分析の活用による授業分析を試み，表情分析手法の有効性，可能性，課題を探ることを目的とする．特に，教師の発話内容がどのように子どもの感情に影響しているかに注目する．分析方法として，映像解析による表情分析の自動化の研究成果を取り入れ，授業場面における教師の発言単位ごとに子どもの表情の映像記録を対象に表情分析手法を適用し，子どもの感情変化を推定した．結果として，教科内容に関わる教師の発話が，子どもの感情の変化を引き起こしていることを明らかにすることができた．

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小学校の初任者教師が記したフィールドノーツの分析から，小学校の初任者教師のICT活用に関する省察の実態把握を試みた．その結果，ICT活用に関する20カテゴリが生成された．本研究の対象者7名は，遠藤・堀田（2021）と同様に，「個人での省察」において，【A-1 ICT活用による授業の力量不足の補填】や【A-4 児童のICT活用による授業の効果・効率の向上】などを省察していた．また，「協同的な省察」や「日常に埋め込まれた学習」において，【ICT活用に対する受容的な職場の雰囲気】，【B-3 ICT活用に対して不安感のある職場の雰囲気】などを省察していた．また，「個人での省察」において【A-2 ICT環境に対する不満】，【A-4 児童のICT活用の指導に対する不安】の2カテゴリが新たに生成された．

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高等学校の職業学科において，選択必履修情報科目の履修代替科目を担当している教員に対して意識調査を行った．その結果，代替科目として考えられる専門教科の情報に関する科目の教育内容は職業教育が偏重されており，調査した多くの職業学科において新学習指導要領実施後も継続して履修の全部を代替する予定であることから，高等学校の職業学科では一般教養教育として実践すべき情報教育が十分に行われない可能性が示唆された．

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問題解決力の育成が学校教育の課題になっている．ここで言う問題とは，SDGsのような世界が共通して取り組むべき地球規模の問題である．その主役は政治家や科学技術者ではなく，市民が自分達の生活を見直し，専門家を動かす原動力になるべきである．SDGsを「総合的な学習の時間」に取り上げるには，その前提学習を各教科の探求的活動として適切に行う必要がある．本稿では，数学の「課題学習」で，SDGsの政策評価の指導を行う教材を設計する．

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現在の高校福祉教育は，介護福祉士養成に特化し，福祉の見方・考え方・感じ方を育てる主体的・対話的で深い学びが実施できていない可能性がある．そこで，現実に即した事例研究を，学校外の教育資源も活用し，問題発見・解決学習で実施して，友人や指導者と共に形成的評価を実施して生徒が自己調整しながら学習を実施できる活動デザインを行った時と従来型の活動時とで，生徒の変容について比較した．その結果，前者の有効性が明らかとなった．

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現在，学校教育において動画を活用する教育方法が注目を集めている．そこで，高等学校において，ARCSモデルの「A」つまり，学習者の注意を喚起し，学ばせたい物事への注意を向けさせる方策の側面から生徒の学習意欲を高める動画の設計方法を考え，動画を作成し，生徒に視聴させた．その後の試験の成績やアンケートの結果から，ARCSモデルに基づいた設計の動画教材によって学習意欲は高まるということがわかった．

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